【2025年】見積作成（建設業向け）のおすすめ10製品（全15製品）を徹底比較！満足度や機能での絞り込みも

見積作成（建設業向け）の基礎知識

見積作成（建設業向け）とは、建設業において工事や施工にかかる費用を算出し可視化する業務プロセスのことです。資材や人件費、機械費などの詳細を積み上げて総額を提示することで、受注者と発注者の双方が契約内容を明確にできます。

このカテゴリーおよびツールの利点は、見積精度の向上と業務効率化にあります。例えば、紙やExcelでの見積作成では計算ミスや入力漏れが発生しやすいですが、専用ソフトを利用すれば自動計算やテンプレート活用により工数削減と精度向上を両立できます。

具体的な活用事例としては、ゼネコンが複数の下請け業者から見積を取りまとめる場合や、中小建設会社が短納期で施主に見積を提示するケースが挙げられます。クラウド型ソフトを導入すれば現場からでも確認・修正が可能となり、営業機会の損失を防ぎながらスピード感を持った対応が実現します。

見積作成（建設業向け）の機能一覧

基本機能

見積作成（建設業向け）の比較ポイント

①：対応している業種・工種で比較する

②：操作性やUIの使いやすさで比較する

③：クラウド対応やモバイル利用で比較する

④：積算・原価管理機能の有無で比較する

⑤：料金プランや導入コストで比較する

見積作成（建設業向け）の選び方

①：自社の解決したい課題を整理する

②：必要な機能や選定基準を定義する

③：定義した機能から製品を絞り込む

④：レビューや事例を参考に製品を選ぶ

⑤：無料トライアルで使用感を確認する

見積作成（建設業向け）の価格・料金相場

オンプレ型(買い切り型)の価格・料金相場

サブスク型(月額課金型)の価格・料金相場

見積作成（建設業向け）の導入メリット

作業効率の向上と工期短縮

見積精度の改善と利益確保

データ共有による情報一元化

見積作成（建設業向け）の導入デメリット

初期費用や月額コストの負担

導入教育や習熟に時間が必要

システム依存によるリスク発生

見積作成（建設業向け）の導入で注意すべきポイント

データ移行や既存システム連携への対応

現場部門と管理部門の協力体制構築

サポート体制やベンダー信頼性の確認

見積作成（建設業向け）の最新トレンド

AIによる自動積算・自動提案機能

BIM/CIM連携の拡大

クラウド共有とモバイル活用の加速

電子契約・電子帳簿保存法対応

サステナビリティ視点での原価管理

見積作成（建設業向け）の機能一覧

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基本機能

機能	解説
テンプレート保存	よく使用する見積明細や発注明細をテンプレートとして保存し、繰り返し使用することができる
演算・積算	数量や単価、掛け率など数値を入力しての金額演算や、明細データの積算を行うことができる
データ入出力	データファイルを取り込んで見積もりを作成、あるいは作成した見積もりをデータファイルに出力するなど、他社との見積書の受け渡しを行うことができる
単価一括更新	マスターで単価を変更することで、全体の材料単価を一括更新して見積もりに反映させることができる

見積作成（建設業向け）の比較ポイント

見積作成（建設業向け）の比較ポイント

• ①：対応している業種・工種で比較する
  
• ②：操作性やUIの使いやすさで比較する
  
• ③：クラウド対応やモバイル利用で比較する
  
• ④：積算・原価管理機能の有無で比較する
  
• ⑤：料金プランや導入コストで比較する
  

①：対応している業種・工種で比較する

見積作成ソフトの比較ポイントの1つ目としては「対応している業種・工種で比較する」というものが挙げられます。建設業といっても、土木、建築、設備、電気工事など幅広い分野が存在し、必要とされる見積項目は大きく異なります。対応工種に制限のあるソフトを選んでしまうと、項目が足りず追加でExcel処理をせざるを得ない事態になり、効率性が損なわれてしまいます。

事例としては、土木工事に特化したソフトでは鉄筋や型枠といった項目が豊富ですが、住宅リフォームに必要な建材リストが不足しているケースがあります。そのため、自社の主要業務に適した業種対応力を確認することが導入効果を左右する重要なポイントとなります。

②：操作性やUIの使いやすさで比較する

見積作成ソフトの比較ポイントの2つ目としては「操作性やUIの使いやすさで比較する」という点が挙げられます。どれだけ高機能でも、入力や修正が煩雑であれば現場担当者や事務スタッフに負担がかかり、結果的に業務効率を下げてしまいます。

具体的には、ドラッグ&ドロップで部材を配置できるUIや、過去の見積データを呼び出して再利用できる機能を備えていると、作業時間を大幅に短縮できます。一方で、古い設計のソフトを導入すると、教育コスト増加と定着率低下につながりかねません。したがって、導入前には必ずデモや無料トライアルで実際の操作感を確認することが求められます。

③：クラウド対応やモバイル利用で比較する

見積作成ソフトの比較ポイントの3つ目としては「クラウド対応やモバイル利用で比較する」という点が挙げられます。近年ではリモートワークや現場での即時対応が求められており、クラウドベースの見積ソフトが主流となりつつあります。

クラウド型であれば、事務所のパソコンだけでなく現場のタブレットやスマートフォンからも見積を確認・編集でき、意思決定スピードの向上につながります。逆にオンプレミス型にこだわると、外出先からのアクセスが制限され、急な顧客対応で遅れをとるリスクが生じます。そのため、モバイル対応やクラウド環境の有無は、今後の業務スタイルを左右する重要な基準です。

④：積算・原価管理機能の有無で比較する

見積作成ソフトの比較ポイントの4つ目としては「積算・原価管理機能の有無で比較する」という点が挙げられます。単に見積書を作るだけでなく、工事全体の採算性を把握できるかどうかは、経営上大きな意味を持ちます。

例えば、材料費や労務費を積み上げて自動で利益率を計算できるソフトであれば、適正な価格設定が容易になります。反対に、積算や原価管理ができないソフトでは、別システムとの二重入力が発生し、コスト管理の不透明化を招いてしまいます。そのため、特に利益率を重視する中小建設会社では、積算・原価管理機能の有無を必ず比較対象に含めるべきです。

⑤：料金プランや導入コストで比較する

見積作成ソフトの比較ポイントの5つ目としては「料金プランや導入コストで比較する」という点が挙げられます。高機能なソフトほど費用が高くなる傾向があるため、コストと必要機能のバランスを取ることが重要です。

サブスク型であれば初期費用を抑えつつ最新機能を利用できますが、長期利用ではトータルコストが高くなる可能性があります。一方、買い切り型は初期投資が大きいものの、長期的にはコストパフォーマンスの高さが期待できます。導入目的や利用期間を明確にして、自社に最適な料金体系を選択することが失敗を防ぐ鍵となります。

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見積作成（建設業向け）の選び方

見積作成（建設業向け）の選び方

• ①：自社の解決したい課題を整理する
  
• ②：必要な機能や選定基準を定義する
  
• ③：定義した機能から製品を絞り込む
  
• ④：レビューや事例を参考に製品を選ぶ
  
• ⑤：無料トライアルで使用感を確認する
  

①：自社の解決したい課題を整理する

見積作成ソフトの選び方の1つ目のステップとしては「自社の解決したい課題を整理する」というものが挙げられます。課題を明確にせずに導入を進めると、機能過多や使い勝手の不一致が発生しやすくなります。

例えば「顧客への提出スピードを上げたい」「積算の正確性を向上させたい」「クラウドでデータ共有したい」といった課題を洗い出しておくことで、必要な機能の優先順位が明確になります。課題の整理を怠ると、導入後に運用定着の失敗につながる可能性が高いため、最初のステップで徹底的に課題を可視化することが肝要です。

②：必要な機能や選定基準を定義する

見積作成ソフトの選び方の2つ目のステップとしては「必要な機能や選定基準を定義する」というものが挙げられます。課題が整理できたら、それを解決するためにどの機能が必須かを明確にしなければなりません。

例えば、原価管理を重視する企業では積算・利益率算出機能が必須となり、スピードを優先する企業ではテンプレート機能やモバイル対応が重要です。定義が不十分だと、機能不足で不満が出たり、逆に不要な機能のためにコスト超過が発生するリスクがあります。したがって、導入目的に沿った機能要件をリスト化することが成功の鍵となります。

③：定義した機能から製品を絞り込む

見積作成ソフトの選び方の3つ目のステップとしては「定義した機能から製品を絞り込む」という点が挙げられます。市場には多様な製品が存在するため、要件定義を基準にフィルタリングすることが効率的です。

例えば「クラウド対応かつ原価管理機能あり」という条件で絞れば、候補は数製品にまで減らせます。ここで絞り込みを行わないと、数十種類のソフトを無目的に比較することとなり、検討の長期化と意思決定の遅延を招きかねません。明確な条件をもとに候補を段階的に絞り込むことが、最適なソフト選定に直結します。

④：レビューや事例を参考に製品を選ぶ

見積作成ソフトの選び方の4つ目のステップとしては「レビューや事例を参考に製品を選ぶ」という点が挙げられます。実際に利用しているユーザーの声は、製品カタログや機能一覧ではわからない運用上の利便性を把握する手がかりになります。

特に、操作性やサポート体制に関するレビューは重要で、これを無視すると導入後に「サポートが遅くてトラブル対応ができない」といった深刻な運用リスクを抱える恐れがあります。同業種の事例を確認すれば、導入効果をよりリアルにイメージできるため、意思決定の参考として大きな価値を持ちます。

⑤：無料トライアルで使用感を確認する

見積作成ソフトの選び方の5つ目のステップとしては「無料トライアルで使用感を確認する」というものが挙げられます。製品仕様だけで判断するのは危険であり、実際に操作してみることが定着率向上につながります。

無料トライアルで操作性を確認すれば、現場担当者が違和感なく利用できるか、入力速度が改善するかを見極められます。このプロセスを省くと、導入後に操作性の不満から利用放棄されるケースが少なくありません。したがって、試用による実地検証は必須のステップです。

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見積作成（建設業向け）の価格・料金相場

見積作成ソフトの料金体系としては、大きく分けて「オンプレ型(買い切り型)」と「サブスク型(月額課金型)」の2種類が一般的です。以下の表に料金相場の目安を示します。

費用相場	オンプレ型(買い切り型)	サブスク型(月額課金型)
小規模事業者向け	10万円～30万円	月額5,000円～1万円程度
中規模事業者向け	30万円～100万円	月額1万円～3万円程度
大規模事業者向け	100万円以上	月額3万円以上

オンプレ型(買い切り型)の価格・料金相場

オンプレ型の見積作成ソフトの料金相場としては10万円から100万円以上となる場合が一般的です。ソフト本体を購入すれば以降はライセンス更新費用を除き継続的な利用が可能であることが特徴です。

具体的には、小規模工務店向けの簡易見積ソフトでは20万円前後、中堅ゼネコン向けの高機能ソフトでは80万円以上になることもあります。長期的なコスト削減効果を期待できる一方、初期投資負担が大きい点には注意が必要です。

サブスク型(月額課金型)の価格・料金相場

サブスク型の見積作成ソフトの料金相場としては月額5,000円から3万円程度が一般的です。クラウド環境で常に最新機能を利用でき、利用人数や工事件数に応じて柔軟なプランが選べる点が強みです。

例えば、5名程度の小規模利用なら月額1万円前後で導入可能ですが、大規模利用になると月額5万円以上になることもあります。初期費用を抑えつつスピーディーに導入できる利点があり、特に中小企業での採用が増えています。

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見積作成（建設業向け）の導入メリット

見積作成（建設業向け）の導入メリット

• 作業効率の向上と工期短縮
  
• 見積精度の改善と利益確保
  
• データ共有による情報一元化
  

作業効率の向上と工期短縮

見積作成ソフトのメリットの1つ目としては「作業効率の向上と工期短縮」という点が挙げられます。自動計算やテンプレート機能により、従来数時間かかっていた作業を短時間で完了できるようになります。

具体的な事例としては、Excelで1件2時間かかっていた住宅リフォーム見積が、専用ソフト導入後は30分で完了するようになり、営業担当者の商談数拡大と受注率向上につながったケースがあります。

見積精度の改善と利益確保

見積作成ソフトのメリットの2つ目としては「見積精度の改善と利益確保」という点が挙げられます。原価や労務費を自動集計できるため、利益を圧迫する過小見積のリスクを回避できます。

例えば、資材単価の更新が自動反映されるソフトであれば、価格変動の激しい鉄筋や木材でも正確に反映されます。利益率の安定化につながることは経営に直結するメリットです。

データ共有による情報一元化

見積作成ソフトのメリットの3つ目としては「データ共有による情報一元化」が挙げられます。クラウド型ソフトであれば、営業・設計・現場監督の各部門が同じ見積データをリアルタイムで共有できます。

この仕組みにより、修正内容が即座に反映されるため、重複作業や認識齟齬を防げます。結果として部門間連携の強化が進み、業務効率全体の底上げにつながります。

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見積作成（建設業向け）の導入デメリット

見積作成（建設業向け）の導入デメリット

• 初期費用や月額コストの負担
  
• 導入教育や習熟に時間が必要
  
• システム依存によるリスク発生
  

初期費用や月額コストの負担

見積作成ソフトのデメリットの1つ目としては「初期費用や月額コストの負担」という点が挙げられます。オンプレ型では数十万円単位の投資が必要で、サブスク型では毎月のランニングコストが発生します。

資金余力が少ない中小企業にとっては、投資回収に時間がかかる課題となる可能性があります。したがって、費用対効果を事前にシミュレーションすることが重要です。

導入教育や習熟に時間が必要

見積作成ソフトのデメリットの2つ目としては「導入教育や習熟に時間が必要」という点が挙げられます。新しい操作画面や機能を習得するまでには一定のトレーニングが必要であり、短期的には生産性が低下することもあります。

例えば、従来のExcel操作に慣れていた社員が新システムへの移行に戸惑い、一時的な業務停滞を経験するケースがあります。教育コストを軽視すると導入効果が薄れてしまうため、社内研修やサポート体制の整備が求められます。

システム依存によるリスク発生

見積作成ソフトのデメリットの3つ目としては「システム依存によるリスク発生」という点が挙げられます。特定のベンダーに依存すると、サービス終了や障害発生時に業務が停止する可能性があります。

クラウド型の場合はネットワーク障害、オンプレ型の場合はPC故障といった業務停止リスクを抱えるため、バックアップ体制やリスクヘッジ策をあらかじめ検討する必要があります。

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見積作成（建設業向け）の導入で注意すべきポイント

見積作成（建設業向け）の導入で注意すべきポイント

• データ移行や既存システム連携への対応
  
• 現場部門と管理部門の協力体制構築
  
• サポート体制やベンダー信頼性の確認
  

データ移行や既存システム連携への対応

見積作成ソフトの導入で注意すべきポイントの1つ目としては「データ移行や既存システム連携への対応」という点が挙げられます。過去の見積データや基幹システムとの連携を軽視すると、二重入力が発生し業務効率が低下します。

特に、会計ソフトや施工管理システムとの連携は経営管理の正確性に直結するため、導入前に連携可能範囲を確認することが欠かせません。

現場部門と管理部門の協力体制構築

見積作成ソフトの導入で注意すべきポイントの2つ目としては「現場部門と管理部門の協力体制構築」という点が挙げられます。営業が作成した見積を現場が確認せず進めると、工事実態と見積内容が乖離し、赤字リスクが発生します。

システム導入時には、両部門の意見を取り入れて仕様を検討し、現場と経営の橋渡しを実現する体制が求められます。

サポート体制やベンダー信頼性の確認

見積作成ソフトの導入で注意すべきポイントの3つ目としては「サポート体制やベンダー信頼性の確認」という点が挙げられます。障害対応や機能改善が迅速でなければ、業務停滞のリスクが高まります。

特に、長期的な運用を前提とする建設業においては、安定したサポートの継続性がベンダー選定の決め手となります。導入前にはサポート窓口の体制や契約内容を確認しておくことが重要です。

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見積作成（建設業向け）の最新トレンド

見積作成（建設業向け）の最新トレンド

• AIによる自動積算・自動提案機能
  
• BIM/CIM連携の拡大
  
• クラウド共有とモバイル活用の加速
  
• 電子契約・電子帳簿保存法対応
  
• サステナビリティ視点での原価管理
  

AIによる自動積算・自動提案機能

見積作成ソフトの最新トレンドの1つ目としては「AIによる自動積算・自動提案機能」が挙げられます。AIが過去データを学習し、最適な単価や工期を自動提示する仕組みが実用化されています。

これにより担当者は確認・修正中心の業務にシフトでき、属人化解消と効率化を同時に実現できます。

BIM/CIM連携の拡大

見積作成ソフトの最新トレンドの2つ目としては「BIM/CIM連携の拡大」が挙げられます。設計データと見積ソフトを直接連動させることで、図面変更が即座に見積へ反映されます。

この仕組みにより設計・施工の連携が強化され、変更対応のスピード化が可能になります。特に大型プロジェクトにおいては欠かせない仕組みとなりつつあります。

クラウド共有とモバイル活用の加速

見積作成ソフトの最新トレンドの3つ目としては「クラウド共有とモバイル活用の加速」が挙げられます。リモートワークや現場即応ニーズに応える形で、クラウドプラットフォーム上でのデータ共有が標準化されています。

営業担当が現場から即座に見積を修正し、管理部門と共有することで、顧客対応スピードの革新が実現しています。

電子契約・電子帳簿保存法対応

見積作成ソフトの最新トレンドの4つ目としては「電子契約・電子帳簿保存法対応」が挙げられます。2022年以降の法改正により電子データ保存が義務化された背景から、見積ソフトにも電子署名や電子保存機能が搭載されています。

これにより法令遵守と同時にペーパーレス化の推進が可能になります。

サステナビリティ視点での原価管理

見積作成ソフトの最新トレンドの5つ目としては「サステナビリティ視点での原価管理」が挙げられます。CO2排出量やエネルギー効率といった環境負荷を考慮した見積作成が求められるようになっています。

環境指標を反映した見積ができるソフトは、脱炭素経営の推進を支援するツールとして注目されています。