業務の円滑な実施に当たっては、高い従業員満足度を常に達成することが大切です。組織内部の課題発見と解決の糸口を掴むためには、組織サーベイの実施が重要な役割を果たします。
本記事では、組織サーベイの目的や調査の種類、期待できるメリットなどについて解説します。組織のコンディションに悩みを抱えている場合には、ぜひ参考にしてください。
組織サーベイとは
組織サーベイは、現在自社組織がどのような状況であるかを調べるための調査全般を指す言葉です。従業員の仕事へのモチベーションやエンゲージメントの程度、その他どんな課題を従業員が感じているかといったことを調べます。
また、組織サーベイと混同してよく紹介されるのが、社内アンケートです。組織サーベイはより大きな調査活動全般を指す言葉であり、社内アンケートはサーベイを実施する上での手段の1つに過ぎません。
そのため、組織サーベイは社内アンケートも施策の1つとして扱いますが、それだけではない点に注意しましょう。
組織サーベイの目的
組織サーベイを実施する目的は、まず従業員の課題意識を丁寧に探ることが挙げられます。自社で働く従業員は、そもそもどのような組織の姿を理想としているのか、理想の組織と現在の姿には、どんな隔たりがあるのかを深堀りする上で役に立つ取り組みです。
また、組織サーベイによって、組織全体の課題の把握にも貢献できます。従業員個人の意見を複数求めることにより、組織として目指すべき姿や解消すべき問題に対して、優先順位をつけられるようになるでしょう。
組織サーベイの種類
組織サーベイは大きく分けて、以下2つの手法に分けることができます。
- パルスサーベイ
- センサス
パルスサーベイは、従業員のエンゲージメントを把握するための調査方法を指す言葉です。「パルス」という言葉の通り、脈拍のようにテンポが良く短いスパンで簡単な質問を従業員へ投げかける方法です。
毎週、毎月といった期間で調査を行うことで、企業と従業員の関係を正確に測定できることから、有用な手法として取り入れられています。
一方のセンサスは、パルスサーベイとは異なり年に1回のような長いスパンで行われる、重みのある調査手法を指す言葉です。設問の数は100を超えることも珍しくなく、従業員がじっくりと質問に向き合って回答できるため、多角的な課題発見が期待できる手法として採用されてきました。
ただし近年、センサス調査による課題発見と分析は、リアルタイムで現場のニーズに応えづらい調査方法であるとして、短期間で実施するパルスサーベイへの移行が進みつつあります。
パルスサーベイは頻度が高いとはいえ、数分で調査が終わるため従業員への負担を軽減できるのがメリットです。組織サーベイをこれから実施する場合は、パルスサーベイに優先して取り組むと良いでしょう。
組織サーベイのメリット
組織サーベイの第一のメリットは、組織が抱える課題を具体的に数値化できる点にあります。組織が抱えている問題が複数ある場合、まずどの課題から手をつけていくべきなのか、ということは現場の声をなんとなく聞いているだけでは見えづらいものです。
組織サーベイを実施することで、従業員がアンケートを通じて、どの問題を最も重く捉えているかということを5段階評価で表したりできるため、優先的に取り組むべき課題が明らかになります。
また、組織サーベイの実施によって現場課題の発見と改善のスパンを促せるので、迅速に就業環境の改善が実現します。従業員の課題がすぐに解消される環境は居心地が良く、人材の流動性が高まっている今日においても高い定着率を維持する上で役に立ちます。
組織サーベイで見える化できる項目
組織サーベイを通じて見える化できる項目としては、主に以下が挙げられます。
- 企業の経営方針に関する項目
- 職場の人間関係に関する項目
- マネジメントに関する項目
- 待遇に関する項目
企業の経営方針においてどんな課題や不明点を感じているか、人間関係はうまくいっているか、プロジェクト管理において不満はないか、満足のいく待遇が得られているかといった、組織課題に直結する調査を積極的に展開できるのが強みです。
特に待遇に関しては、時代に応じた給与水準をすぐに察知する上でも役に立ち、待遇を理由とした離職の予防には欠かせない取り組みです。
何度も組織サーベイを実行することで、それぞれの項目における課題の具体性も高まってくることが期待できます。
組織サーベイをうまく活用して課題解決につなげよう
事業を軌道に乗せるためには、顧客への理解やビジネスそのものへの理解を深めることも大切ですが、企業活動を支える組織内部の問題にも眼を向ける必要があります。
従業員が不満を抱えている現場のままでは、1人ひとりのポテンシャルが活かせず、生産性の改善や売上の向上は見込めなくなってしまいます。
組織サーベイを定期的に実行することは、組織課題を数値化していち早く察知し改善するきっかけを掴む上で重要です。優先して取り組むべき組織課題を常に把握し、従業員が生き生きと活躍できる職場づくりを目指しましょう。
