少子高齢化・人口減少にともなう労働者不足が懸念される現代において、人材の確保はどの企業にとっても課題の1つではないでしょうか。離職防止や生産性向上のために、従業員の満足度やエンゲージメント向上に力を入れる企業も増えています。

従業員の満足度調査や自社の課題を見つけるために有効なのが、「組織サーベイツール」です。本記事では、おすすめの組織サーベイツールを5つご紹介します。

組織サーベイツールの代表的な機能

組織サーベイツールとは、人材データや従業員へのアンケート調査をもとに、組織の課題を洗い出し、組織改革や人材育成を支援してくれるツールです。

従業員のエンゲージメントや満足度が数値で見える化され、離職につながる兆候を発見することも可能です。解決すべき課題の優先順位が分かり、データにもとづいた効果的なアクションプランを立てられます。他社とのデータ比較を通して、自社に不足している点を発見できるのもメリットです。

機能はツールによって違うため、「組織課題の発見」「離職防止」など自社の課題に合わせて最適なツールを選びましょう。

組織サーベイツールのピックアップ５選

1．データ分析や活用までトータルサポート：HRBrain

HRBrainは、豊富な機能で組織サーベイをトータルサポートしてくれるツールです。アンケート調査の項目や配信対象、調査頻度などを細かくカスタマイズできるのが特徴です。部署・年齢・役職・性別・評価データなど多角的な視点で分析でき、人事や経営、現場などレイヤーごとの施策を立てられます。

課題に対しての改善施策を示唆するアクションレポートを発行し、分析だけでなく課題解決までサポートします。データアナリストや人事コンサルタントなど、専門的な知識を持ったスタッフによるサポート体制も充実しており、組織サーベイを初めて導入する企業や、データの活用方法が分からない企業におすすめです。

2．人材データを一元管理：Talent palette（タレントパレット）

タレントパレットは、組織サーベイ機能を搭載したタレントマネジメントシステムです。従業員の人材データを一元化し分析することで、科学的根拠にもとづいた人事戦略の立案・実行を可能にします。

サーベイ機能では、目的に合わせて自由に設問を設定可能。未入力者への自動催促メールや、定期アンケート機能で効率的に運用できます。アンケート結果を人事評価やスキルなどの人材データと連携できるため、マネジメントサポートや組織体制の変革まで幅広く活用可能です。組織サーベイを「人材マネジメントに活かしたい」という企業に選ばれているツールです。

3．人材の定着をサポート：ハタラクカルテ

ハタラクカルテは、「人材が定着する組織づくり」を支援する組織サーベイツールです。専門家と共同開発した人材定着に影響する15の項目ごとに、従業員の満足度をスコア化できます。従業員が重視する課題が具体的に分かるため、課題の優先度を洗い出して適切なフォローやマネジメント立案に役立てることが可能です。

PC・スマホどちらからでも回答可能なフォームを提供し、組織サーベイで課題になりがちな調査回答の負担が低いのも魅力です。「使いやすさ」「機能」「リーズナブル」などバランスの取れたシステムなので、初めてツールを使用する企業でも導入しやすいでしょう。

4．低コスト・少人数で導入可能：wevox

wevoxは、チーム単位の少人数利用や、「コストを抑えて組織サーベイツールを導入したい」という企業におすすめです。最低利用人数の制限はなく、1人300円／月から利用できます。一部の部署で利用し、結果が出たら全社で活用するなど導入しやすいため、社内稟議も通りやすいでしょう。

自社に合わせたアンケートを作成したり、部署や役職ごとにデータを分析したりと柔軟に使用できるのも魅力です。課題解決に役立つ他社事例やオンライン学習も提供しており、組織の課題発見に加えて改善までサポートしてもらえます。

5．従業員のエンゲージメント向上に特化：THANKS GIFT

THANKS GIFTは、組織のコミュニケーションを活性化させるための機能が充実したツールです。従業員同士で日々の感謝を伝え合う「サンクスカード」、企業理念や行動指針を浸透させる「オリジナル理念コイン」の発行機能により、従業員エンゲージメント向上を促します。

組織サーベイ機能で効果測定ができるため、ツールの活用モチベーションも保ちやすく、組織文化の定着に役立ちます。また、組織サーベイの調査レポートと合わせて施策立案のアドバイスを提供してもらえるのもメリットです。コミュニケーションを中心に組織課題を解決したい企業におすすめのツールだと言えるでしょう。

組織サーベイツールを活用して、組織の課題を解決しよう

組織サーベイツールを活用することで、組織の課題が可視化されます。ツールを選ぶ際には、離職率や生産性の低下など、顕在化している課題に適した製品を比較検討しましょう。従業員規模や組織体制に合うかどうかは、レビューや満足度調査が参考になります。各ツールレビューやの機能比較は以下からご覧ください。