そこで本記事では、社員のデータ活用などマネジメントに使えるサービスを7つご紹介します。人材マネジメントのPDCAを回し、強い組織になるためのツール選びの参考としてぜひ活用してください。

1.HRBrain

HRBrainは人材マネジメントに加えて、人事評価や労務管理などの機能も備えた総合的なサービスです。2019年にはグッドデザイン賞を受賞しており、人事や現場が使いやすいシンプルなUI（ユーザーインターフェース）も人気を呼んでいます。

専任のカスタマーサクセスがツールの初期設定から運用までサポートしてくれるので、初めて人材マネジメントツールを導入する企業にもおすすめです。

・HRBrainの参考価格

・HRBrainのユーザーレビュー

「アンケート」の結果を社員名簿に登録することで、「アンケート」のコンディションチェックでコンディションが下がってしまっている社員を一覧で確認し、面談の設定や社員のメンタルケアやフォローを行うことができております。
まだ使い始めたばかりですが、定期的に行うことで離職率低下を目指して利用・運用しています。

HRBrainへのレビュー「（現在導入中）慣れれば使いやすく、自由度が高いです！」より

2.CBASE 360（旧名：スマレビfor360°）

CBASE 360は社員の自己評価と、上司・同僚・部下といった周囲の人の評価を収集・分析することで、社員1人ひとりの評価を多角的に実施する360度フィードバックシステムです。

500社以上の導入実績から得たノウハウに基づき、360度フィードバックをすぐに始められる標準設問が備わっています。社員と組織全体の状況を把握し、人材マネジメントのPDCAを正確に回せるようになるシステムです。

・CBASE 360の参考価格

※プランごとに別途年間基本料金がかかります

・CBASE 360のユーザーレビュー

働き方が大きく変わってきている中で、メンバーのモチベーションをいかに高め、チームで成果を出すかはとても重要なテーマだと認識しています。その肝となるのが、管理職のマネジメント。しかし、管理職は日々業務に追われ、なかなか自分のマネジメントについて振り返りをする時間が持つことができておらず、人事担当として支援の在り方に悩んでいました。
このスマレビを使うことで、節目のタイミングで他者からフィードバックをもらい、管理職が日々のマネジメントにおける自分の強みや課題を認識して次の取り組みを考えるきっかけが作れるようになりました。1回だけでこの取り組みを終えるのではなく、毎年の健康診断のように全社でこの施策を取り入れ、今では全社の課題の傾向や個別の状況を把握し、管理職に対してどんな支援をしていくかを社内で議論する材料にもなっています。特にスマレビは結果の帳票がわかりやすく、その後の改善行動につなげやすいので、社員からも好評です。

CBASE 360へのレビュー「毎年継続して実施したい管理職支援施策」より

3.ハタラクカルテ

ハタラクカルテは組織課題の見える化を促し、人材定着を支援するサービスです。主にアンケート機能と結果の集計・分析機能によって、社員個人と組織全体の課題を把握・分析できます。

社員個人のメールアドレスがなくても、パソコン・スマホ両方からアンケートに回答可能。アンケート回答における負担を軽減するよう設計されているので、社員もストレスなく回答できます。

・ハタラクカルテの参考価格

・ハタラクカルテのユーザーレビュー

人材定着・離職防止に特化しており、専門の先生の監修が入っていることや統計的な分析を元に設問が設計されているので、信頼して利用できる。

そして、無料から利用できるのですが、無料プランでも充分すぎるほどの機能を利用できます。

ハタラクカルテへのレビュー「人材定着・離職防止を実現するならこのツール」より

4.GRATICA

GRATICAは社員同士でサンクスカードを送り合えるサービスで、感謝の気持ちを伝え合う組織文化の醸成に貢献します。同僚や上司などを積極的に助けている社員にはサンクスカードが贈られ、ポイントが溜まります。溜まったポイントをギフトと交換することもできるため、福利厚生の一環としても活用できるサービスです。

普段は目に見えない「ありがとう」の気持ちが届くことにより、仕事に対するモチベーションがアップする可能性があります。人材マネジメントを管理するというよりは「やる気をマネジメントする」イメージのサービスです。

・GRATICAの参考価格

※ユーザー数が増えるほど1ユーザー当たりの料金が安くなります

・GRATICAのユーザーレビュー

感謝のメッセージが見えるようになることで自分の知らないところでの社員の動きを見ることができるようになり、関係性の理解が進むようになったり、このツールをきっかけに会話が行われることがあるため社内活性化のメリットを感じています。

GRATICAへのレビュー「他部署の方と交流できるコミュニケーションツール」より

5.wevox

wevoxは、回答・分析・改善というサイクルを回すことに重点を置いたサービスです。社員にとって負荷の少ない3分間アンケートを行い、結果を自動で集計・分析することで組織課題を把握できます。

他社の成功事例に基づいた最適な改善策が提案されるので、モチベーションアップに向けて今何をやるべきなのかをすぐに判断できます。人材マネジメントに向けた支援サービスも行っているので、初めて導入する企業も安心して利用可能です。

・wevoxの参考価格

・wevoxのユーザーレビュー

隠れた離職リスクの発見や、チームの問題を客観的に炙り出すことができた。
総数100名ほど、チーム数１０の組織に使用し、まずはチームの特色や問題点のリストアップが出来た。
具体的な結果数値は未だ測れないが、１０のチームのうち２チームについて固有の問題点を見出し対策にあたっている。

wevoxへのレビュー「メンバーのエンゲージメント　サーベイサービス」より

6.Geppo

Geppoは、2018年にグッドデザイン賞を受賞したサービスです。個人の課題と組織の課題を見える化し、働き方改善を個人・組織の両方から支えてくれます。テレワークにおけるストレスマネジメントにも対応しており、社員のコンディションを常に把握できます。

ストレスやメンタル面での不安を解消することで、テレワーク環境下においても従業員の仕事に対するモチベーションをアップさせられるでしょう。

・Geppoの参考価格

※ユーザー数が増えるほど1ユーザー当たりの料金が安くなります

・Geppoのユーザーレビュー

モチベーションチェックをする上で、社員が入力をしてくれない
結局ワークしない　ということがあるが、このサービスは入力がめちゃくちゃ簡易的だからこそ回答率を非常に高められる。
また、管理画面などでも社員の毎月の状態を可視化出来るので、
月次でのモチベーションの変化を元に1on1などに活かすことができた

Geppoへのレビュー「超簡単なモチベーションチェックサービス」より

7.いっと

「いっと」は在職者だけでなく、退職者の本音を交えて現在の社内にどのような問題があるかを探すことができるツールです。離職者に対して専門インタビュアーがヒアリングを実施し、解決案を作成してくれるため、第三者的な視点で組織課題の発見に貢献します。また、出戻りの採用にも貢献してくれるなど、会社関係者との深いつながりを構築するのにも役立ちます。

・いっとの参考価格

・いっとのユーザーレビュー

●適性テストを用いて行った在籍者インタビュー
「ハイパフォーマー」「ミドルパフォーマー」「ローパフォーマー」の分析の中で、
　ミドルパフォーマーのボリュームが多くハイパフォーマーの育成が急務の状態でした。
　適性テストを用いて選定頂きながら、合計96名の社員インタビューを実施したところ、
　ハイパフォーマーの素質のある社員や、そもそも環境に問題があること、
　配置転換が必要そうな社員や、離職の可能性など、有意義なデータを取ることが出来ました。

●新入社員のメンターのヒアリング能力の向上
　こちらは「いっと」のサービスとは逸れてしまうかもしれませんが、
　メンター制度において個々のヒアリング能力に課題があり効果に差が生まれていました。
　そこで、ご相談して研修の一環としてメンタリングの同席をお願いしております。
　今まで新入社員とメンターの会話の場に人事が介入したことはなく、
　報告書については今後活用していきたいと思います。

いっとへのレビュー「社員の”本音”を引き出し解決まで伴走してくれる強い味方です！」より

モチベーション管理ツールでPDCAを高速回転＆データ活用促進！

モチベーション管理ツールは、それぞれに機能面やサポート面で違いがあるので、まずはどのような人材マネジメントを行いたいかを考えることが大切です。その上で機能・サポート・コストを比較して、自社にとって最適なサービスを選びましょう。

投稿 モチベーション管理ツール7選｜社員のやる気をデータ化して離職を予防 は ITreview Labo に最初に表示されました。

また、モチベーションの把握などだけでなく、社員の評価面談や1on1にも使えるモチベーション管理ツールもあります。そうしたツールの有効性は知りつつも、具体的な利用シーンが思い浮かばない方もいるでしょう。

モチベーション管理ツールが解決する課題６つ

モチベーション管理の主な利用シーンを6つご紹介します。参考にしながら、自社でのツール活用をイメージしてみてください。

1. 業務効率化は進めているが思うように成果が出ない

ほぼ全ての企業が業務効率化に取り組んでいるにもかかわらず、思うように成果が上がらないケースは少なくありません。その原因は業務効率化の取り組み方自体ではなく、「社員のモチベーションに関係があるのでは」と考えたことがあるのではないでしょうか。

組織全体で仕事に対するモチベーションが下がっていると、いくら業務効率化を推進しても成果は上がりません。一方で、モチベーション管理ツールにより組織全体のモチベーションが上がれば、業務効率化が促進され、明確な成果が現れる可能性があります。

2. コロナ禍以降、離職率が急速に高まってしまった

コロナ禍の影響により急ピッチでテレワーク化を進めた企業は多いものの、待遇面の整備が伴わなかったことにより、社員に転職を考えるきっかけを与えることになった企業もまた多いようです。

type転職エージェントが実施した調査によれば、2018年の転職理由ランキングでは「業務内容」が約半数票を獲得して第1位となっていましたが、コロナ禍の2020年1月〜8月に集計した結果では「年収・待遇」が「業務内容」を上回る結果となりました。

出典：【2020年転職理由ランキング】コロナ禍による転職理由の変化と面接での伝え方｜type転職エージェント

コロナ禍の影響で転職理由が大きく変化したことにより、今まで安泰と考えられてきた企業で離職率が急速に高まった、というケースも少なくないでしょう。

離職率が高まると、企業の評判が悪くなることで優秀な人材を確保しづらくなり、人材採用コストも多くかかります。悪循環に陥りかねないため、一刻も早くその状況から脱さなければいけません。モチベーション管理ツールを活用し、社員のモチベーションアップを促して「この会社で働き続けたい」と思わせることで、離職率低減にアプローチできます。

3. 社員1人ひとりのキャリア・ライフプランを大切にしたい

人材とは企業にとって最も大切にすべき資源であり、その人材を尊重しながら一緒に成長していきたい企業も多いでしょう。

「社員1人ひとりのキャリア・ライフプランを大切にする」ことは、そこで働く人材にとって大きな幸福の1つです。また「会社に大切にされている」という意識が根付くことにより、仕事に対するモチベーションは当然アップします。

モチベーション管理ツールの中には総合的な人材管理機能を備えたものも多いため、社員1人ひとりのキャリア・ライフプランを管理することも可能です。「社員を大切にする」「仕事に対するモチベーションがアップする」「利益として還元される」という好循環をつくるためにも欠かせないツールと言えるでしょう。

4. 1on1ミーティングでストレスチェックをこまめに行いたい

コロナ禍による環境変化やストレスが多い状況下などにおいて「1on1ミーティングでストレスチェックをこまめに行いたい」という場合にも、モチベーション管理ツールはおすすめです。

1on1ミーティングを頻繁に実施するためには、スケジュール調整や回答管理など細かい作業が多いので決して簡単ではありません。一方、1on1ミーティングに対応した機能を備えているモチベーション管理ツールなら、細かい作業を効率化しながら社員との対話に専念できます。

5. 社員が相互に行う福利厚生環境を整えたい

社員の仕事に対するモチベーションを上げる方法として、「社員同士の奨励制度」も有効な施策です。例えば、自分の仕事をサポートしてくれた同僚に「ありがとう」を送り、送られた社員はそれを確認できる上にポイントが貯まります。

貯まったポイントはギフトカードなどに変換でき、ありがとうの数だけメリットがあるといった福利厚生です。仕事に対するモチベーションがアップするだけでなく、助け合う企業文化が自然と生まれます。

こうした奨励制度を実現できる機能を備えたモチベーション管理ツールもあるので、気になる方はぜひチェックしてみてください。

6. 仕事に対するモチベーション課題を発見・改善したい

「人材マネジメントを成功させたい」と願っている企業がまず取り組むべきは、人材マネジメントのスタートラインにしっかりと立つことです。そのスタートラインとは「社員・組織が抱えている問題を発見し、原因を究明すること」となります。

モチベーション管理ツールがあれば、今まで感覚で行っていた社員・組織の問題発見や原因究明を、定量的なデータを用いて把握できます。正確な問題・原因を知ることこそ、人材マネジメントのスタートラインです。

仕事に対するモチベーション課題を発見・改善するためにも、モチベーション管理ツールの活用をおすすめします。

モチベーション管理ツールで人材マネジメントを始めましょう

人材マネジメントの重要性が叫ばれる中、アナログでの管理に限界を感じている企業は多いでしょう。独自にアンケートを実施して結果をExcelなどで管理しても、実施や情報更新の手間が非常に多いことから、挫折する確率はかなり高くなってしまいます。

そこで、モチベーション管理ツールを活用して徹底した人材マネジメントを検討してみましょう。ツール導入にコストはかかりますが、それ以上に効率的な人材マネジメントを実感できるはずです。

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仕事へのやりがいや評価されているなどの実感がなければ、モチベーションを維持するのが難しく「この会社でもっと働きたい」という意志が湧きません。逆を言えば、仕事に対するモチベーションが上がれば、今後も同じ会社で働く意欲へとつながります。

本記事では、モチベーションを管理するためのツールについてご紹介します。離職率の高さで悩まれている方は、ぜひ参考にしてみてください。

離職率の平均はどれくらい？

自社の離職率は「退職者数を1月1日の常用労働者数で割る」という単純な計算で知ることができます。多くの企業は、自社の離職率について把握していることでしょう。では、業界の離職率平均についてはご存知でしょうか。厚生労働省が2021年12月に発表した資料によると、産業別の離職率は次のグラフの通りです。 

引用：令和3年上半期雇用動向調査結果の概況｜厚生労働省

離職率が最も高いのは宿泊業・飲食サービス業で15.6％でした。宿泊業・飲食サービス業に関しては離職率が毎年高い産業なので、退職者数の多さに悩んでいる企業は多いでしょう。そのほかでは、教育・学習支援業、生活関連サービス業・娯楽業、サービス業（他に分類されないもの）の離職率が10％前後と高めになっています。

自社が属する産業の離職率はいかがでしょうか。自社の離職率が産業ごとの離職率を超えている場合は、改善が必要と考え、行動を起こす必要があるでしょう。

離職率が高いと何がいけないのか？

「退職したらまた雇用すればいい」という考え方の方もいるかもしれませんが、離職率が高いと企業にとっていろいろとデメリットが生じます。

1つ目のデメリットは、「優秀な人材を確保することが難しくなる」点です。厚生労働省は2015年より、大学生・大学院生向けのハローワークの求人票に、離職率を記載するよう求めています。強制ではないものの「離職率の記載がない求人はブラック企業」という考え方が優勢です。また、離職率の高さは業界内で情報が漏れやすいので、引く手の多い優秀な人材が集まりにくくなります。

2つ目のデメリットは、「離職率が高いことで人材コストが上がる」点です。人材にかかるコストは給与を除くと、採用と育成の2点に多くかかります。中途採用の場合、採用コストは平均103.3万円かかるというデータもあります。

出典：就職白書2020 就職みらい研究所｜リクルート

中途採用するたびにこれだけ多くのコストがかかれば、企業財政を圧迫しかねません。「OJTだから育成コストはかかってない」と考える方もいるでしょうが、新卒社員・中途社員が一通り仕事を覚えるまで、先輩や上司が指導に掛ける時間や労力は多大なものです。目には見えないコストが必ずかかっているので注意してください。

なお、新規大卒就職者の3年後離職率が平均を超えるとブラック企業というレッテルを貼られる可能性があります。参考までに、2021年10月に発表された離職率は31.2％でした。

ぜひ3年後離職率を算出し、照らし合わせてみてください。

退職が続く組織に欠かせないモチベーション管理ツールとは？

モチベーション管理ツールとは、アンケート機能などを活用して社員の仕事に対するモチベーションや業務状況などを把握し、フォロー施策や環境整備支援などを個別に行うためのツールです。

モチベーション管理ツールが提供している質問テンプレートを使用すれば、社員が抱えている本音を知ることができ、個別のモチベーションチェックが行えます。さらに、集計結果から組織の課題診断や分析などを行い、離職率低下のための具体的な施策を考えることも可能です。

退職者数が多く離職率に悩んでいる企業にとってはもちろん、離職率は平均より低いが先手を打ちたい企業、社員のモチベーションをアップさせて更なる業績向上を目指したい企業にもおすすめのツールです。

モチベーション管理ツールに期待する効果

離職率の高い企業には、必ず何かしらの問題が潜んでいます。それは業務プロセスであったり福利厚生であったり、人間関係であったりと原因はさまざまです。

社員のモチベーションをアップさせるにはまず、企業が抱えている問題とその原因を深く究明しなければいけません。ただし、経営者や役員の感覚と経験で仮説を立てる、あるいは社員を呼び出して直接ヒアリングするなどの方法で行うのは危険です。定性的な情報だけでは物事の本質を捉えるのは難しいため、問題と原因を誤り、より悪い状況へと突き進んでしまう可能性があります。

モチベーション管理ツールに最も期待できる効果は、離職率が高い原因を定量的なデータとして把握できることです。ツールを使ってアンケート結果を集計・分析すれば、感覚やヒアリングだけでは気づけなかった問題や原因まで把握できるようになります。

つまり、「離職率低減に向けた施策のスタートラインに立てる」のが、モチベーション管理ツールに期待できる大きな効果なのです。

モチベーション管理ツールで離職率を低下させましょう

現在、離職率の高さや人材コストの増加に悩んでいる企業は、ぜひともモチベーション管理ツールの導入を検討してみてください。

離職率低減が難しいのは、いまだ当事者意識を持っていない企業が多いからです。そうした課題をモチベーション管理ツールで乗り越えた上で、離職率低減に向けて歩み始めてみましょう。

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