中規模の企業であれば、すべてを備えている。

改善してほしいポイント

問い合わせ対応がメールのみで、あまり柔軟ではない。問い合わせ自体は電話でも可能だが、電話を受けるのはオペレーターで受付のみのため、その場で回答を得て解決することは難しい。また、ユーザー単位の課金のため、入社・退社数が予測できない場合は多めにライセンスを購入して運用する必要があり、費用の算出が難しい。
電帳法対応のストレージ機能について、部や課単位でユーザーを作成して帳票を保存しているため、月額利用料が高額になっている。費用面でユーザー単位ではない課金方法が可能であれば助かる。

どのような課題解決に貢献しましたか？どのようなメリットが得られましたか？

弊社では、規定に違反するものを除き、社内承認（ワークフロー）など、外出の多い役職者が外出先で対応できる点が最も効果があった。スケジュールに関しても、工数の算出ができないことから具体的な予定の入力は避けているが、有給や外出といった他者の予定が閲覧できるだけでも非常に効果があった。