いろいろな勤務形態に対応できます

改善してほしいポイント

時間単位有給の中抜けの管理は、申告・承認を行う術がなく、信用ベースで行うしか方法がない。
自社独自の時間管理ルールなどはシステムに反映させることはできない。法定範囲を超えない最低限の管理しかできない。
自分の残業時間累計は、マイページで確認できるが、管理者が自分の管理範囲全員を一覧でチェックすることができず、部下の人数が多い場合は、管理者が全員の残業時間累計を把握しようとすると、当システム内で把握することはできず、エクセル等にデータをエクスポートしてからデータ加工等をするしか方法がない。

どのような課題解決に貢献しましたか？どのようなメリットが得られましたか？

働き方改革の推進により、テレワークを社内で推奨してきた際、それまで利用してきた勤怠管理システムとは違いカードリーダーでの打刻ではなくＰＣやスマホでの出退勤打刻が可能となったことから、オフィスに出勤しない場合の勤怠管理が可能となった。
始業時刻、終業時刻を個人別に設定して、システム上で個人別の就業管理が可能となりました。
勤怠管理システム以外での（たとえばエクセルやアクセスでの）管理が不要となりました。

検討者へお勧めするポイント

無償トライアル期間を利用して、いくつかの部署にテスト利用をしていただき、反応をきいてみてください。
また、自社が複数の拠点を持っており、また同じ条件（始業時刻、終業時刻が同じ）でない場合などは、柔軟な設定が可能で正確な時間管理ができる仕組みが必要かと思いますので、自社の課題を解決できるのか、営業担当者と充分に質疑を繰り返すことが大切だと思います。
その点、当ベンダーは親切な対応をしてくださいました。