近年、ランサムウェア攻撃やゼロデイ攻撃の増加を背景に、EDRの重要性が高まっており、対策を怠ってしまうと、情報漏えいやデータの改ざんなど、致命的なインシデントに発展してしまいます。

しかし、一般的なEDRシステムの多くは、初期導入や運用の負担が大きく、都度適切な設定や運用体制が整っていなければ効果を発揮しにくいということも事前に理解しておかなければいけません。

本記事では、EDRの主な機能解説に加えて、従来のセキュリティ対策との違いから、導入によるメリットやデメリットまで徹底的に解説していきます。

この記事を読むだけで、EDRの全体像をまるごと理解できるため、サイバーセキュリティ対策に課題を感じている企業担当者にとっては必見の内容です！

EDRとは？

EDR(Endpoint Detection and Response)とは、エンドポイント(PCやサーバー)へのサイバー攻撃を検知し、迅速に対応するためのセキュリティ対策手法のことです。

近年、サイバー攻撃の巧妙化によって従来のウイルス対策では、防御できない脅威が増加しており、このような状況に対応するのがEDRシステムと呼ばれるものです。

EDRは、リアルタイムで監視する機能や高度な解析機能を備えているため、エンドポイントにおける不審な活動を早期に発見および対応することを目的としています。

具体的な活用事例としては、未知のマルウェアを検出できることで、感染拡大を防ぐための対策や内部不正による情報漏えいの兆候を早期に発見することができます。

EDRが注目されるようになった理由

サイバー攻撃の手段が高度化した

EDRが注目されるようになった理由の1つ目としては「サイバー攻撃の手段が高度化した」というものが挙げられます。

特に、近年のサイバー攻撃は単純なウイルス感染だけではなく、ランサムウェアの登場や標的型攻撃など、より巧妙かつ複雑な攻撃手法が増加してきています。

従来のアンチウイルスソフトでは防御できない攻撃が増加するなか、EDRはエンドポイント上の不審な挙動を検知し、迅速な対応を可能にするため、多くの企業で導入が進んでいます。

ゼロトラストの考え方が普及した

EDRが注目されるようになった理由の2つ目としては「ゼロトラストの考え方が普及した」というものが挙げられます。

ゼロトラストとは「すべてのアクセスを信用しない」という前提のもと、ネットワークの内外を問わず、常に監視・検証するセキュリティモデルのことです。

リモートワークの普及にともない、従来のセキュリティ対策では、内部端末からの脅威を防ぐことが難しくなっているため、エンドポイント単位での監視と対応が重要になっています。

インシデントの重要性が高まった

EDRが注目されるようになった理由の3つ目としては「インシデントの重要性が高まった」というものが挙げられます。

サイバー攻撃が発生した際に迅速な原因分析と対応が求められる中、EDRは攻撃の痕跡を詳細にログとして記録するため、適切なインシデント対応を支援します。

従来のセキュリティ対策では、攻撃の痕跡を見つけるのが困難でしたが、EDRを導入することで不正アクセスの経路や被害範囲を特定しやすくなるため、セキュリティレベル向上につながります。

EDRの主な機能

リアルタイム監視

EDRの主な機能の1つ目としては「リアルタイム監視」が挙げられます。

EDRは、エンドポイントの動作を継続的に監視し、不審なアクティビティを検出することで、サイバー攻撃を未然に防ぎます。不正プロセスや疑わしいファイルの変更など、異常な挙動が確認されると、管理者に即時通知を行います。

脅威検知アラート

EDRの主な機能の2つ目としては「脅威検知アラート」が挙げられます。

EDRは、異常なプロセスの実行や不正アクセスの試行をリアルタイムで解析し、リスクの高い脅威を識別することができます。アラート発生時には、管理者は詳細なログを確認し、必要に応じて防御策を講じることが可能になります。

インシデント対応

EDRの主な機能の3つ目としては「インシデント対応」が挙げられます。

EDRは、マルウェア感染が確認された端末を隔離し、ネットワークから遮断することで、被害の拡大を防ぐことができます。感染の経路や影響の範囲を特定し、必要に応じてシステムの復旧や影響を受けたファイルの修復を実施します。

ログの収集と分析

EDRの主な機能の4つ目としては「ログの収集と分析」が挙げられます

EDRは、ファイルの変更履歴やプロセスの実行状況、ネットワークの接続情報などを詳細に記録します。これにより、セキュリティインシデントが発生したときには、攻撃の経路や影響の範囲を特定し、迅速な対応が可能となります。

EDRと従来のセキュリティ対策(EPPやアンチウィルスソフト)の違い

導入目的の違い

EDRは「検知・対応」を、EPPやアンチウイルスソフトは「予防・対策」を目的として設計されています。

EPP(Endpoint Protection Platform)やアンチウイルスソフトは、既知のマルウェアやウイルスをブロックすることを重視したセキュリティ対策です。

一方、EDRはエンドポイント上の挙動を継続的に監視し、不審な動きを検知・分析する機能を持ちます。ゼロデイ攻撃や標的型攻撃に対応するため、インシデント発生後の対応や根本原因の特定が可能となります。

検出手法の違い

EDRは「リアルタイム監視」が、EPPやアンチウィルスソフトは「シグネチャ検出」が主な検出の手法です。

EPPやアンチウイルスソフトは、既知のマルウェアをシグネチャと呼ばれる特定のパターンと照合し、検出・ブロックする仕組みで動作しています。

一方、EDRはエンドポイント上の挙動をリアルタイムで監視し、通常とは異なる異常な動作をAIや機械学習で分析します。そのため、未知の脅威やゼロデイ攻撃への対応が可能となり、攻撃の兆候を捉えることができます。

対応範囲の違い

EDRは「インシデントの追跡」が、EPPやアンチウィルスソフトは「ウイルス感染の防止」が主な役割です。

EPPやアンチウィルスソフトは、マルウェアやウイルスの侵入を防ぐことに特化しており、検出後の詳細な分析や対応には限界があります。

一方、EDRは攻撃を受けた後の調査や対応を重視し、感染経路や影響範囲を追跡できる機能を備えています。また、エンドポイントで発生した不審な挙動の記録を蓄積し、管理者が迅速に対応できるように支援します。

適用対象の違い

EDRは「高度な脅威対策」向け、EPPやアンチウィルスソフトは「基本的な防御」向けという違いがあります。

EPPやアンチウィルスソフトは、企業のセキュリティ対策の第一段階として広く導入され、ウイルスやマルウェアの侵入を防ぐことができます。

一方、EDRは標的型攻撃やゼロデイ攻撃への対応が求められる企業に向けた高度なセキュリティシステムです。導入には、リアルタイム監視やインシデント対応の体制が必要となるため、専門チームの運用が推奨されます。

EDRの導入メリット

高度な脅威を検知できる

EDRのメリットの1つ目としては「高度な脅威を検知できる」という点が挙げられます。

AIや機械学習を活用し、ゼロデイ攻撃や標的型攻撃をリアルタイムで検出できる点が強みです。シグネチャベースでは防げない未知の脅威にも対応し、企業のセキュリティ対策を強化できます。

影響の範囲を特定できる

EDRのメリットの2つ目としては「影響の範囲を特定できる」という点が挙げられます。

端末の動作履歴を詳細に記録し、攻撃の発生源や被害の広がりをリアルタイムで可視化できます。自動隔離機能を活用することで、被害を最小限に抑え、迅速なインシデント対応が可能です。

詳細なログ分析ができる

EDRのメリットの3つ目としては「詳細なログ分析ができる」という点が挙げられます。

攻撃の発生時に収集したログを基に、侵入経路や影響範囲を特定し、原因を分析できます。過去の攻撃データを活用し、将来的な攻撃への対策強化やセキュリティポリシーの改善に役立ちます。

EDRの導入デメリット

導入や運用のコストが発生する

EDRのデメリットの1つ目としては「導入や運用のコストが発生する」という点が挙げられます。

EDRは高度な監視機能を備えているため、初期導入費用やライセンス費用が比較的高額になる場合があります。解決策としては、クラウド型EDRを選択する、MDRサービスを活用するなど、コストを抑える方法があります。

誤検知が発生する可能性がある

EDRのデメリットの2つ目としては「誤検知が発生する可能性がある」という点が挙げられます。

端末の動作を詳細に監視するため、正常な業務プロセスも脅威と誤判断し、過剰なアラートが発生することがあります。解決策としては、ルールの最適化やAIによるアラート精度向上を行い、業務への影響を最小限に抑えることが重要です。

監視体制を構築する必要がある

EDRのデメリットの3つ目としては「監視体制を構築する必要がある」という点が挙げられます。

攻撃を検知しても、適切に分析し、即座に対応できる体制がなければ被害拡大を防ぐのが困難になります。解決策としては、SOCサービスの利用や社内のセキュリティチームの強化を図り、適切な運用体制を整えることが求められます。

EDRの選び方と比較のポイント

➀：コストと導入費用で選ぶ

EDRの選び方の1つ目としては「導入費用や運用コストで選ぶ」という方法が挙げられます。

クラウド型EDRは、初期費用が安く、月額料金で利用できるため、コスト管理がしやすいのが特徴となっているため、主に中小企業への導入に適しています。

一方、オンプレミス型のEDRは、初期投資が高いものの、長期的な運用ではコスト削減が可能です。特に大企業では、独自のセキュリティポリシーを適用しやすく、安定した運用が期待できます。

➁：検知精度と対応範囲で選ぶ

EDRの選び方の2つ目としては「検知精度や対応範囲で選ぶ」という方法が挙げられます。

EDRの最大の特徴は、リアルタイムで脅威を検知し、即時に対応できるところにあります。そのため、機械学習を活用した高度な検知機能を持つ製品がおすすめです。

また、EDRにはエンドポイント単体で対応するタイプと、SIEM(Security Information and Event Management)と連携するタイプがあります。特に、ゼロデイ攻撃や標的型攻撃への対応を求める場合は、AI分析機能を備えたEDRが有効です。

③：使い勝手や運用負荷で選ぶ

EDRの選び方の3つ目としては「使い勝手や運用負荷で選ぶ」という方法が挙げられます。

EDRは、管理画面の使い勝手や管理運用のしやすさなどが導入の決め手となることも多く、インシデントを検知した後のスピーディな対応が重要となってきます。

また、SOC(Security Operations Center)との連携が容易なEDRを選ぶことで、運用負担をさらに軽減できます。セキュリティチームのリソースが限られている場合は、マネージドEDR(MDR)を活用する方法も選択肢の一つです。

まとめ

本記事では、EDRの主な機能解説に加えて、従来のセキュリティ対策との違いから、導入によるメリットやデメリットまで徹底的に解説していきました。

EDRは、ますます高度化を見せるサイバー攻撃に対しての有効な対応策として、今後はAIや自動化技術の進化により、検知精度や対応速度が向上すると期待されています。

今後も ITreview では、EDRのレビュー収集に加えて、新しいEDRサービスも続々と掲載予定となっております。掲載をご希望のベンダー様は、ぜひ一度お気軽にお問い合わせください。

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本記事では、Windows10・11の利用者に向けて、ウイルス対策ソフトの必要性、Defenderで対応できないユーザー、Windowsユーザーにおすすめのウイルス対策ソフトをご紹介します。今後、どのようにウイルス対策すべきなのか悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

Windows10・11にはDefenderが搭載！もうアンチウイルスソフトは不要？

Windows10・11には、Windowsが無料で提供するアンチウイルスソフト「Defender」が組み込まれています。Defenderは、機械学習やビッグデータ分析、脅威体制調査など、次世代の保護システムを搭載しています。しかし、すべてのウイルス対策に利用できるソフトではなく、Defender対策がなされたウイルスをカバーできない恐れがあるのも事実です。

したがって、とくに一部のユーザーは、できる限り他のアンチウイルスソフトを導入することをおすすめします。Defenderは、他のアンチウイルスソフトが起動していてもパッシブモードとして機能を利用できる互換性があるので、この機会にアンチウイルスソフトの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

あなたはどっち？Defenderで対応できないユーザーとは？

Defenderは初期から搭載されており、無料で利用できるのが魅力です。ただし、一部のユーザーはDefenderだけではウイルスの脅威を完全に防止できません。対象となるユーザーを2パターン整理したので、自身が該当するのか確認してみてください。

メールやECサイトを頻繁に利用する人

Defenderは、幅広いウイルス対策に対応している便利なソフトです。しかし、メールセキュリティやネットバンク保護に対する能力に劣っており、セルフチェックによって脅威を見つけださなければなりません。したがって、次の項目に該当する人は、他のアンチウイルスソフトの導入をおすすめします。

• メールを頻繁に利用している人
• ネットショッピングを利用している人

メールやECサイトの利用頻度が多い人ほど、ウイルス侵入の可能性が高まります。普段からPCでメールやネットショッピングを利用している人は、別途アンチウイルスソフトの導入を検討しましょう。

単体のアンチウイルスソフトだけでは不安な人

アンチウイルスソフトは、すべてのウイルスに対応できる万能なソフトではありません。ときには、予期せぬウイルスが侵入する恐れがあることも事実です。

セキュリティ対策を強化したいのなら、弱点をカバーし合えるアンチウイルスソフトを導入することで不安を解消できます。Defender単体でのウイルス対策に脆弱性を感じているなら、セキュリティ対策を強固なものとするために、他のアンチウイルスソフトを導入するとよいでしょう。

Windows10・11でおすすめのアンチウイルスソフト3選

ここでは、Windows10・11ユーザー向けに、おすすめのアンチウイルスソフトを3つご紹介します。特徴や互換性について解説しますので、導入する際の参考にしてください。

ESET

ESETは、セキュリティソフトやマーケティング業務を提供するイーセットジャパン株式会社のアンチウイルスソフトです。メールや詐欺サイトのブロック、オンラインショッピング・ネットバンキングの手広いサポートによって、Defenderの弱点をカバーできます。

PCのみならず、Office製品やSNS、アプリなど幅広いサポートを実施してくれるのも魅力です。MacやAndroidにも対応しており、ほとんどのデバイスで利用できます。

ウイルスバスター

ウイルスバスターは、セキュリティ製品・サービスの開発・販売を行うトレンドマイクロ株式会社のアンチウイルスソフトです。ネット詐欺対策やウイルス対策、プライバシー保護などのセキュリティ対策が充実しており、メールやネットショッピングも保護対象となります。

1本の購入でPC・スマホ・タブレットを含む3台のデバイスをカバーできるので、お得にセキュリティ対策を実施できるでしょう。

マカフィー

マカフィーは、セキュリティ対策に特化したエンドポイントプロテクションを提供するマカフィー株式会社のアンチウイルスソフトです。メールによるウイルス感染を防止できるマルウェア対策、フィッシング詐欺を防止できるほか、メールアドレスのモニタリングを24時間体制で実施します。

インターネット利用時に保護機能が働くため、安全にネットショッピングを利用できるのも魅力です。脅威が発見された際には、アラートを送信してくれる「安心サポート」を提供しており、初心者でも安心して利用できます。

アンチウイルスソフトを導入する2つの注意点

Windows10・11に標準搭載されているDefenderとは別に、アンチウイルスソフトの導入を検討しているなら、導入時の注意点も理解しておきましょう。最後に、導入時に確認しておきたい2つの注意点をご紹介します。

正常なソフトウェアをウイルスとして検出する可能性がある

互換性に劣るアンチウイルスソフトを導入すると、Defenderもしくは別に導入したソフトによって、正常なソフトウェアがウイルスとして検出される場合があります。また、新しくアンチウイルスソフトを導入すると、自動的にDefenderの機能が無効化される点にも注意しましょう。

事前に互換性を確認しておくことはもちろん、本記事で紹介したソフトのように、数多くの実績を持つアンチウイルスソフトを選ぶことをおすすめします。

ウイルス感染時の情報漏洩には対応できない

アンチウイルスソフトは、PCに搭載されているファイアウォールの機能をカバーするためのセキュリティ対策ソフトです。もしファイアウォール自体がウイルスに感染し、情報漏洩してしまっても、Defenderや他のアンチウイルスソフトでは漏洩を防止できないことも注意しておきましょう。

Windows10・11にアンチウイルスソフトが必要か理解したらソフトを導入しよう

Windows10・11は、最初からDefenderというアンチウイルスソフトを搭載しています。しかし、ユーザーによっては、別のアンチウイルスソフトを導入しなければ、ウイルスの脅威からPCを守り切ることができません。

本記事で紹介したアンチウイルスソフトは、豊富な実績を持っています。自身のPCにアンチウイルスソフトが必要だと感じた方は、この機会に便利で使いやすそうなソフトを導入してみてはいかがでしょうか。

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そこで本記事では、導入してもPC操作の邪魔をしない軽いセキュリティソフトをご紹介します。セキュリティソフトの選び方も解説しますので、使い勝手の良いセキュリティソフトを探している方は参考にしてください。

意外と侮れない！セキュリティソフトがPCに与える影響

セキュリティソフトはPCをウイルスから守ってくれるものだから、どれを選んでも問題ないと思われがちです。しかし、なかには動作が重いセキュリティソフトもあり、次のような影響を及ぼす可能性があります。

• 画面のカクつきで生産性が落ちる
• PCが重く複数画面を開けなくなる

仕事で利用するPCであれば、スムーズな操作が欠かせません。しかし、動作が重いセキュリティソフトを利用すると画面が固まったり、スムーズな表示が欠かせないグラフィックソフトが動かなくなったりしてしまいます。

セキュリティソフトの影響で動作が重くなってしまうと、生産性を大幅に落とすことになります。処理が遅れてしまうと、ボタンの押し間違いも発生してしまいますので、PC操作にストレスを感じてしまうでしょう。

ひとつの動作を見れば、たいしたことはないと思われがちですが、長期的な視野で見ると大きな時間ロスが生まれてしまいます。動作が重いことは、意外と侮れないものだと理解しておきましょう。

動作の軽いセキュリティソフト5選

動作が軽く高品質なセキュリティ対策を実施できるセキュリティソフトを探している方は、本項でご紹介するソフトを選択肢に加えてみましょう。合計5つのソフトの特徴を詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

ESET Endpoint Protection

ESET Endpoint Protectionは、ソフトウェアの提供、マーケティング業務を展開するイーセットジャパン株式会社のセキュリティソフトです。PCおよびモバイルデバイスをまるごとウイルス対策できるうえに、他社製品のソフトウェアもサポートできます。

世界で1億以上のユーザーに利用されており、高度化・巧妙化するウイルスに多層防御機能で対応できるのが特徴です。PC起動時・アプリ起動時の処理もスムーズで、動作を妨げず快適に使用できます。

・ESETの参考価格

Protect entry：324,000円（税抜き/100ライセンス/30日間無料体験あり）

・ESETの参考レビュー

弊社は昨年、某有名セキュリティソフトから乗り換えました。
セキュリティソフトが重くて各拠点での業務に支障が出だしたので更新コストも加味してESETへ変更しました。
拠点が数か所あると各PCの性能を常に最新というわけにはいかないのでランニングを考えた場合お得になります。
また、他のレビューにもあるとおり動作が軽いので多少古いPCでもサクサク動きます。
しかし特におすすめのポイントはUIが見やすいという点です。
PCの状況把握もしやすいので単体でも十分良いソフトかと思いますが、管理PCが多い企業様は特におすすします。

ESETへのレビュー「現状把握」より

Kaspersky Endpoint Security

Kaspersky Endpoint Securityは、セキュリティソフトの開発・販売・保守サービスを提供する株式会社カスペルスキーのセキュリティソフトです。Windows向けのセキュリティソフトで、複雑化するウイルスの脅威からPCおよびデータを保護します。

機械学習を活用した保護システムを採用しており、悪意のあるプロセスを強制終了できるのが特徴です。軽量型パッケージも展開しており、PCスペックにあわせた製品を選択できます。

Kaspersky Endpoint Securityの参考価格

ライセンス数10-14の場合1ライセンスあたり：新規1年10,430円、更新1年5,215円（税別）

Kaspersky Endpoint Securityの参考レビュー

優れている点・好きな機能
・振る舞い検知
・サーバーによる集中管理
その理由
・ランサムウェアに感染してしまった経験のある弊社では、振る舞い検知機能がついていて、マルウェアの怪しい挙動に対して警告してくれることが大きなメリットだと感じています。
・機能が豊富で、サーバーにてライセンスの集中管理ができ、使用状況も見てすぐわかるようになっているので、稼働率の低いPC等も含め、システム担当としては管理が楽になりました。

Kaspersky Endpoint Securityへのレビュー「性能は高いが導入が大変」より

ウイルスバスター

ウイルスバスターは、セキュリティ関連製品・サービスの開発・販売を行うトレンドマイクロ株式会社のセキュリティソフトです。世界シェアの約半数を占める人気のセキュリティソフトで、高品質なセキュリティ保護を実行できます。

1本の購入で、Windows・Macを問わずPC・モバイル端末を合計3台まで保護できるのもメリットです。使用容量も少ないため、低スペックPCでも気軽に導入できます。

・ウイルスバスター ビジネスセキュリティの参考価格

お問い合わせ

・ウイルスバスター ビジネスセキュリティの参考レビュー

まず管理画面がわかりやすく、難しい説明等は不要で管理者、およびユーザー両方ともに簡単に使用できるところがよいです。
また、遠方に設置している端末の状態もすぐに確認でき、定期的に端末の状況をレポートメールしてくれるサポートもとても助かります。費用面でもコスパがとてもよく、これからアンチウイルスソフトを導入しようと考えている場合はまずはお試しした方がよいソフトです！

ウイルスバスター ビジネスセキュリティへのレビュー「使いやすいアンチウイルスソフトはコレ！」より

McAfee

McAfee（マカフィー）は、セキュリティソフト関連のサービス提供を実施するマカフィー株式会社のセキュリティソフトです。万全のサポート体制が整えられており、企業が不安視する情報漏洩の脅威をプロテクトできます。

マカフィーを導入したPC・モバイル端末は、総括されたダッシュボードから安全性の状況を簡単に管理できるのが魅力です。リーズナブルな価格で販売されており、軽量なためスマホでも利用できます。

・McAfee Endpoint Securityの参考価格

お問い合わせ

・McAfee Endpoint Securityの参考レビュー

弊社では事務所に一括でウイルス駆除できる機器を導入しておりますが、事務所外で仕事をする場合には、ウイルスソフトがない状況になっていた。それを回避するために、使用PCをDELLに統一し、その製品に付随するマカフィーウイルスソフトをそのまま継続して利用しております。

その後、出張/外出時にPCを持ち歩くうえで、社外から本社へPCトラブルの電話がほとんどなくなりました。
また、今までは従業員が危険サイトにもそのままアクセスしがちであったのが、社内セキュリティーシステムとは別にマカフィで危険察知のメッセージを毎回だしてくれるため、一旦使用ユーザーへの警告をするため、従業員が一度考えて検索するようになっているところが大きな問題に発展しなくなった一因かと考えております。

McAfee Endpoint Securityへのレビュー「出張時のノートPC利用にも対応！」より

ZERO ウイルスセキュリティ

ZERO ウイルスセキュリティは、ハード・ソフトウェアの企画・開発・販売を行うソースネクスト株式会社のセキュリティソフトです。一度の購入で、期限を問わずウイルスからPC・モバイル端末を保護できます。

ZERO ウイルスセキュリティには、軽量性に優れたエンジン「K7 TotalSecurity」が組み込まれており、PCの操作を邪魔しないのが魅力です。検出したウイルスをその場で自動処理するため、セキュリティ面でも安心して利用できます。

・ZERO ウイルスセキュリティの参考価格

10～49ライセンスの場合1ライセンスあたり：1,620円

・ZERO ウイルスセキュリティの参考レビュー

毎年掛かっていたデータ更新料が無くなり、経費節約になりました。
また、パソコンやOSのアップグレード時の乗り換えも簡単なのでコストパフォーマンスが良いと思います。

ZERO ウイルスセキュリティへのレビュー「更新料が無い」より

動作が軽いセキュリティソフトを選ぶ2つのポイント

さまざまなメーカーから提供されているセキュリティソフトから、動作が軽いものを選ぶ方法が分からないと困っている方も多いでしょう。最後に、動作が軽いセキュリティソフトの選び方を2つご紹介します。選定基準が分からずに悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

第三者機関の評価を参考にする

セキュリティソフトの選び方に迷ったときは、公平な評価を行っている第三者機関の情報に頼りましょう。主に次の評価機関が、セキュリティソフトの評価スコアを掲載しています。

• AV-TEST
• AV-Comparatives
• Virus Bulletin

ほとんどが海外のサイトであるため、基本的に表記は英語です。ただし、日本語翻訳ツールを利用するだけで、日本語サイトと同様に確認できます。数値としてスコア化されているため、知識がない人でも評価の違いを簡単に判断可能です。

評価サイトで利用してみたいセキュリティソフトを検索すれば、簡単にスコアを表示できるので、気になる製品がある方は活用してみてください。

ゲーミングPCはゲームモード搭載のソフトを選ぶ

ゲーミングPCといった高性能な処理を実施するハードを利用しているなら、ゲームモードを搭載したセキュリティソフトを選びましょう。

ゲームモードのセキュリティ機能は、ゲーミングPC向けの機能で、セキュリティ処理を極限まで軽量化して利用できます。また、動画編集など細かい動作が多い人は、ゲームの利用を問わずゲームモード搭載のセキュリティソフトを選びましょう。

なかには、ゲームをしないからゲームモードは必要ないと考える方もいるはずです。実はゲームモードで軽量化できるのは、グラフィック処理など業務で利用する作業も含まれています。プライベートはもちろん、仕事でも必要な機能だと理解しておきましょう。

動作が軽いセキュリティソフトの魅力を理解したら自分のPCに導入してみよう

セキュリティソフトの動作が重いと、多くの場面でストレスが発生します。しかし、軽量化に対応したセキュリティソフトを選ぶことで快適な利用を実現できます。

セキュリティソフトは多くの企業がリリースしており、製品によって機能や料金が異なるのが特徴です。もしより良いセキュリティソフトを見つけたいのなら、本記事で紹介したソフトの選び方を参考に、自分に合った製品を見つけてください。

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しかし、顔認証の入退室管理システムをいざ調べてみると、あまりにも製品の数が多くて困った人も多いのではないでしょうか。そこで本記事では、顔認証が使える入退室管理システム5選を目的別にご紹介します。

顔認証が選ばれる理由

顔認証とは、パスワードやICカードを利用せずに個人を識別する生体認証の一種です。目や鼻などの特徴を読み取ることで個人を判別します。AIを活用したディープラーニングによって、認証精度はここ数年で飛躍的に向上しました。

ITリテラシーの高いオフィスやマンションでは、顔認証を導入したスマートロックを実現しており、利便性とセキュリティの高さから人気を集めています。

ICカードやパスワード紛失のリスクがない

ICカードやパスワードなどの認証は、紛失や盗難といった人的リスクにさらされており、セキュリティ面に不安を抱える方もいます。一方、顔認証は持ち運びの必要がない人間の顔を認証キーとして使いますので、紛失や盗難といったリスクは起こりえません。

鍵を落として自宅へ帰れなかったり、部下がICカードを紛失して社員総出で捜索したりするリスクを抱える必要がなくなります。

セキュリティ効果が高い

顔認証は、セキュリティ効果が高いのも特徴です。パスコードの推測やコピーが不可能であり、不正やなりすましが困難であるからです。2023年現在では、本人を認証しない「本人拒否率（FRR）」を0.1%まで下げながら、間違えて他人を認証する「他人受入率（FAR）」をわずか0.001%まで高めています。

利用者の心理的な負担を軽減できる

顔での判別は、日常的に人間が無意識に行っている動作であり、利用者にとって心理的な負担が少ない認証であると言われています。オフィスやマンションなどのエントランスに設置しても、ユーザーにストレスをかけにくい認証方式です。

入退室ログを記録できる

顔認証は、鍵を持たずにスマートに認証できると同時に、入退室管理システムでログ情報も自然と集めることができます。入退室のログ記録には、不審者や内部犯行者に対して犯行を諦めさせる事前防止策としての効果も期待できるでしょう。不正が発覚した後であっても、ログ記録から関係する人物を特定することが可能です。

検温機能・非接触といった感染対策に使える

顔認証のシステムには検温機能を持つものもあり、非接触で利用できることから感染対策としての効果も期待できます。ドアの鍵やICカードリーダーといった接触感染の温床になる場所を非接触にできるため、クラスター発生のリスクを軽減できるでしょう。

また、エントランスに顔認証システムを置くことで、アポイントを遠隔で受け付けることができ、受付の人員配置を減らす効果も期待できます。

専用装置がなくても導入できる

顔認証による受付と入室ログの記録だけであれば、手持ちのタブレットにアプリをインストールすることで導入できます。スマートロックや認証ゲートなどと組み合わせれば、ドアの開錠に利用することも可能です。

自前のタブレットにアプリを導入して、入場ログの記録と同時に検温するシステムも作ることができるでしょう。

目的別に選ぶ顔認証が使える入退室管理システム

ITreviewが紹介する製品の中から、目的別に顔認証が使える入退室管理システムを5つご紹介します。

１．集団の認証で評価が高いシステムなら「NeoFace KAOATO」

NeoFace KAOATOは、NECソリューションイノベータ株式会社が提供する顔認証パッケージソフトウェアです。顔認証の精度は米国NIST（アメリカ国立標準技術研究所）にて毎年のように審査をしています。NISTに評価を受けた顔認証システムの中でも特に1:Nの集団での認証で評価を受けているのが、NECの顔認証システムです。

既存開き扉・自動開閉装置・セキュリティゲートなどと連携可能であり、開錠機能付きの入退室管理システムを作り上げることもできます。ITリテラシーが高く入退室管理のセキュリティを高めたい企業におすすめです。

２．1対1の認証精度で評価が高いシステムなら「KPASクラウド」

KPASクラウドは、パナソニック コネクト株式会社が提供する顔認証クラウドサービスです。加齢による変化などにも対応する性能を有しており、写真を指定して認証する1:1の認証で米国NISTより高い評価を受けています。顔認証で開錠する事例もあるため、入退室管理システムとしても利用できます。

３．手間をかけずに安価で導入するなら「bitlock PRO」

bitlock PROは、株式会社ビットキーが提供する法人向けのスマートロック入退室管理システムです。今ある扉の鍵のつまみ（サムターン）に粘着テープで貼り付けるだけで入退室管理システムを手軽に導入できます。

初期費用0円、月額5,000円〜とリーズナブルな価格で導入できるのも魅力です。月額5,000円のオプション機能によって顔認証も導入できるため、顔認証が使える入退室管理システムを安価で導入したい企業におすすめです。bitlock GATEを用意することで、既存の自動ドアにスマートロックを取り付けることもできます。

４．アプリで手軽に導入するなら「FreeiD」

FreeiDは、DXYZ株式会社が提供する顔認証システムです。FreeiDのアプリを導入すれば、今お持ちのタブレットやスマホを入退室管理システムとして使用できます。オフィスの受付や保育園、マンションの入退室管理にも導入事例があり、自動開錠にも対応しています。入店時に顔認証を実施して、顔認証決済で無人店舗を経営するといった利用方法も可能です。

５．専用端末とセットで導入するなら「Safie Entrance2」

Safie Entrance2は、セーフィー株式会社が提供するクラウド型入退室管理サービスです。専用の端末を用いて顔認証を行い、電気錠とドアコントローラを接続して入退室する仕組みを採用しています。専用端末は109,230円～、ドアコントローラは43,780円〜、月額16,500円で100顔まで利用可能です。

顔認証を導入してオフィスのセキュリティを強化しよう

顔認証の導入には、アプリでの導入、専用端末の購入、スマートロックのオプション機能などのさまざまな選択肢があります。顔認証の精度を評価する米国NISTで高い評価を受けている企業の製品であれば、信頼性の高いシステムを構築できるでしょう。既存のドアを改造することなく導入しやすい製品もあるので、自社の目的に合わせたサービスを選定してください。

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そのなかで、注目されているのが「エンドポイントセキュリティ」です。エンドポイントセキュリティは端末機器（エンドポイント）に対して対策する方法で、IT環境が多様化するなかで新たなセキュリティ対策として重視されています。そこで今回は、エンドポイントセキュリティについて従来の対策法との違いやツールの種類、選定ポイントについて詳しく解説します。

エンドポイントセキュリティは従来の対策と何が違う？

従来行われていたのが、ゲートウェイセキュリティ対策です。ゲートウェイセキュリティとエンドポイントセキュリティの主な違いは以下の通りです。

ゲートウェイセキュリティ

• 目的：ウイルスやマルウェアの侵入、不正アクセスの防止
• 対象：社内ネットワークとインターネットの境界線
• 機能：ウイルスやマルウェアの侵入をゲートウェイ（境界）で遮断

エンドポイントセキュリティ

• 目的：端末やデータの保護
• 対象：ネットワーク及びエンドポイント（端末）の一括監視
• 機能：不正アクセス防止、マルウェアの検知及び除去、振る舞い検知、データ暗号化など

ゲートウェイセキュリティは、社内のネットワークとインターネットの境界を監視し、ウイルスやマルウェアを侵入させないことを目的としています。ゲートウェイにファイアウォールやIDS（不正侵入検知システム）、IPS（不正侵入防御システム）などを備え、ウイルス対策ソフトと併用して不正なアクセスを検知・防止する仕組みです。

ただしウイルス対策ソフトには、ウイルスを検知・駆除・隔離するためのライブラリが必要です。新たなマルウェアに対してはライブラリが更新されておらず、ネットワークに侵入される可能性があります。

一方、エンドポイントセキュリティは、端末（エンドポイント）に対してセキュリティ対策を行う方法で、エンドポイントであるサーバーやPC、スマートフォンなどを保護します。端末および保存されているデータの保護を目的とし、ネットワーク環境を含めた一括監視が可能です。従来の対策では見逃してしまった侵入後の検知を行えるため、より強固なセキュリティを実現できると言えるでしょう。

エンドポイントセキュリティが重視される理由

エンドポイントセキュリティが重視されはじめた背景には、以下のような理由があります。

クラウドの利用が増えたこと

クラウドサービスの利用は業務の効率化だけでなく、環境構築や管理コスト面からも多くのメリットがあります。そのため近年では、SaaSをはじめとするIaaS・PaaSなどのクラウドサービスを導入する企業が増えています。しかし業務上でのクラウドサービス利用は、インターネットを経由する機会が大幅に増えるため、未知のマルウェアやサイバー攻撃のリスクが高まります。

テレワークなどエンドポイントの増加

テレワークやサテライトオフィスなど働き方の多様化が進むなか、オフィス外でのノートPCやタブレット、スマートフォンの利用が増えています。なかには個人端末を業務使用するBYODを採用する企業もあり、今後もエンドポイントは増加することが予想されます。しかし社外での端末利用は社内と社外の境界であるゲートウェイを通過せずにインターネットに接続可能となるため、従来のゲートウェイセキュリティだけでは不十分だと言えます。それぞれのエンドポイントに対してゲートウェイに代わる対策が必要です。

マルウェアの進化

マルウェアや不正アクセスは年々増加の一途で、その手口も進化し続けています。スマートフォンを直接狙うものもあり、従来のセキュリティ対策では通用しないケースが増えています。そのため社外・社内の境界を監視するだけではなく、全てのエンドポイントとネットワーク全体を見渡せるセキュリティ対策が必要です。

エンドポイントセキュリティで用いられるツールの種類

エンドポイントセキュリティで用いられるツールにはさまざまな種類があります。複数のツールを組み合わせることで、より強固なセキュリティ対策が可能です。

EPP

EPP（Endpoint Protection Platform）は、マルウェアによる攻撃を水際で防ぐことを目的としています。アンチウイルスソフトがこれにあたり、各エンドポイントにインストールして保護します。主な機能は、マルウェアの検知、自動駆除、マルウェア実行の抑止などです。

EDR

EDR（Endpoint Detection and Response）は、組織内のネットワークに接続されたPC、サーバー、スマートフォンなどのエンドポイントからログを収集し、不審な挙動を監視・解析します。サイバー攻撃を検知した際は即座に管理者へ通知され、スムーズな復旧対応が可能です。

脅威による被害を最小限に抑えることを目的としており、ログデータを収集することで、その後のセキュリティ改善にも役立ちます。主な機能としては、エンドポイントの監視、データ解析、被害による影響範囲の特定、復旧サポートなどがあります。

DLP

DLP（Data Loss Prevention）は、情報漏洩を防ぐことを目的としています。これまでの情報漏洩対策が「ユーザー」を監視することを主体としていたのに対し、DLPでは「データ」そのものを監視し、不正なコピーや持ち出しができない仕組みを実現します。不正な操作がされた場合はリアルタイムで管理者に通知されるため、機密情報の漏洩を未然に防ぐことが可能です。

NGEPP/NGAV

NGEPP（Next Generation Endpoint Protection Platform）およびNGAV（Next Generation Anti-Virus）は、EPP（アンチウイルスソフトなど）と同様にマルウェアの侵入を防ぐことを目的としています。

従来のEPPとは異なり、単なるパターンマッチングではなく、マルウェア特有の動作を手がかりにします。振る舞い検知や機械学習、AIなど新しいテクノロジーを採用しており、新たに登場する未知のマルウェアも検出・防御できます。主な機能としては、ネットワークやメモリなどの動的監視・分析、ブロック機能、特定のプロセス遮断、修復機能などがあります。

エンドポイントセキュリティ対策ツールを選ぶ際のポイント

エンドポイントセキュリティ対策ツールは、単に機能が多ければよいわけではありません。以下のポイントを参考にして、自社に合った製品を選びましょう。

対象範囲

はじめに行うべきことは、セキュリティを強化する範囲の明確化です。すでにアンチウイルスなどのEPP製品を導入しているのであれば、補完する形でEDRを選ぶのがおすすめです。

また新たに仕組みを入れ替えるなら、EPPやNGEPPを兼ねたEDR製品もあります。リモートワークやスマートフォンの利用など、自社のビジネス環境を加味したうえで、対象範囲を定めましょう。

検知する方法

攻撃を未然に防ぐ方法、エンドポイントのログ監視に重点を置く方法、振る舞い検知などさまざまな検知方法があります。また、同じEPP（アンチウイルス）でもツールごとに脅威・検体のライブラリ量に違いがあるため、検知精度を含めた調査が必要です。

なかにはカスタマイズで自社独自の検知ルールを追加できる製品もあるため、搭載機能の比較も忘れず行いましょう。

運用方法

安定したセキュリティ対策をするには、ツールの運用方法も重要です。クラウド型とオンプレミス型の2パターンがあり、オンプレミスを利用する場合は自社に管理サーバーを設置し、それに関わる人員を確保しなければいけません。

またスムーズな運用をするためには、管理プログラムの操作性や搭載機能も重視すべきポイントです。なかには対応できないOSや端末もあるため、自社のエンドポイントの状況も把握する必要があります。

料金体系

価格は搭載された機能によって違い、料金体系もエンドポイント数に乗じたものや月額、年額などさまざまです。法人向けの場合は、ライセンス数（エンドポイント1～10、11～100など）が段階的に設定され、台数が多くなればディスカウントが適用されることもあります。デモ版や無料トライアル版が利用できる製品もあるので、それらを活用するのもよいでしょう。

エンドポイントセキュリティ対策ツールで安全なビジネスを！

クラウドサービスやテレワーク、端末機器の活用によってビジネスの利便性が高まる一方で、インターネット上の脅威は日々進化し続けています。安全にビジネスを行うには、環境の変化に応じたセキュリティ対策が必要です。エンドポイントセキュリティ対策ツールを導入すれば、より強固なセキュリティ環境を実現できます。気になる方はぜひツールの導入を検討してみてください。

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そのような状況の中で注目されているのが入退室管理システムです。これまでのアナログによる管理がなくなるだけでなく、社外・社内ともにセキュリティを強化することができます。今回は入退室管理の必要性や認証方法について詳しく解説し、おすすめのツールもいくつか紹介します。

入退室管理システムとは？

入退室管理システムとは「誰が」「いつ」「どこに」出入りしたのか管理するものです。従来のような紙への記入が不要となり、建物やフロアなどに設置された認証機器で入退室を記録します。全て履歴として一括管理できるようになり、入室時刻や滞在時間なども把握可能です。

また認証にはICカード、スマーフォン、生体認証などさまざまな方法が用いられ、個人を識別して入退室の許可・制限を行います。それぞれ鍵と同じ開閉の役割を持っているため、より強固なセキュリティ環境が実現できます。

近年、入退室管理システムは企業以外でも、国の研究機関や大学などさまざまな場所で利用されています。その理由は、単なる部外者の侵入を防ぐ目的だけでなく、内部の人間による情報の持ち出しや特定エリアへのアクセス状況を確認するためです。

入退室管理が必要とされる理由

入退室管理が必要とされる理由はさまざまで、以下のような目的で利用されます。

部外者の侵入防止

社員が安心して働ける場所を整えるには、オフィスの安全性は重要です。誰でも自由に出入りできるような環境では、いつ外部の人間に侵入され機密情報を盗み出されるか分かりません。とくに取引先や配送会社、ビル管理会社など出入りの多い企業では、正確に入退室を管理する必要があります。

社内外の情報漏えい対策

一般的に、情報漏洩の原因はコンピュータウイルスかハッキングによるものと思われがちですが、実は3割近くが内部人間による持ち出しや不正行為によるものです。

出典：2018年 情報セキュリティインシデントに 関する調査結果 ～個人情報漏えい編～ (速報版) ｜NPO日本ネットワーク協会

このことから企業は機密情報にアクセスできるエリアや部屋を明確に区別し、そこに入退室する人物を細かくチェックしなければいけません。

情報漏洩は企業にとって大きな損失です。一度起きてしまうと、賠償の問題だけでなく企業の信用が損なわれてしまいます。外部・内部ともに強力な情報漏洩対策が必要です。

なりすましや共連れ入室を抑制

入退室で不正が発生する原因のなかには、他者の暗証番号を使ったなりすましや、入室許可者が第三者を招き入れる共連れ入室があります。いずれの場合もセキュリティに対する意識の低さから発生するものです。社員への注意喚起だけでなく、不正が起きにくい環境づくりも重要です。

入退室管理システムで利用される認証方法

入退室管理システムの認証方法には以下のようなものがあります。

・暗証番号

ドア近くに設置したテンキーを用いて開錠する方法です。コストを抑えられシンプルで導入しやすいことにより、古くから利用されています。認証アイテムが不要なため、鍵の盗難や紛失リスクもありません。

暗証番号は全員が共通で同じ番号を使う場合と、個人毎に番号を発行するものがあります。いずれも外部への流出リスクがあり、セキュリティ面が十分とは言えません。とくに共通で使う場合は、定期的に番号を変更して対策を講じる必要があります。

・ICカード

ICカードはドアに取り付けた認証装置にカードをかざして認証する方法です。操作する必要がないため、テンキーによる暗証番号に比べてスムーズに入室できます。ICチップを埋め込んだ社員証、もしくは個人の所有する交通系ICカードをそのまま使え、比較的低コストで導入可能です。またカードには個人情報が登録され機密性が高いという特性から、他者への貸し借りが発生しにくくなります。

ICチップは偽造されにくい点でリスクが低いものの、持ち歩かなければならないので置き忘れや紛失・盗難が発生する可能性があります。問題が起きた場合はカードの再発行が必要になり、異動や退職時も認証情報のメンテナンスが必要です。

・スマートフォン

個人が所有、もしくは会社から支給されたスマートフォンを使って認証する方法です。専用のアプリをインストールすることで、ドアの開錠が可能となります。スムーズな入室、個人を特定した入退室管理が行えるだけでなく、鍵として使用するカード類の管理が不要です。

常に身に付けるか置き場所が把握されていることが多いため、ICカードに比べて紛失や盗難のリスクは低いと言えるでしょう。ただし、本体の故障や電池切れ等が発生した際は入室できないデメリットがあります。

・生体認証

生体認証はバイオメトリクス認証とも呼ばれ、指紋や顔、静静脈、網膜などを用いて認証する方法です。身体的特徴を認証情報として使用するため、確実に個人を特定し高い精度で入退室管理を行えます。また認証アイテムが不要であることから、紛失・盗難のリスクやなりすましを防ぐことが可能です。

非常に高セキュリティである一方、導入と運用面ではコストが高額になることがあります。また一人ひとりの認証情報を登録するのに手間がかかるのも、デメリットだと言えるでしょう。

入退室管理でおすすめのツールをピックアップ！

ここでは勤怠管理に連携できる入退室管理など、おすすめのツールを3つ紹介します。

Akerun入退室管理システム

株式会社photosynthが提供する「Akerun入退室管理システム」は、既存のドアに後付けでスマートロックの設置が可能です。ICカードやアプリによるスマートキーでドアを制御し、入退室の情報は全てクラウドで管理されます。累計導入実績は7,000社にのぼり、PマークやISMSへの対応及び勤怠連携でも活用されています。

・利用者レビュー

事務所への出勤退勤時に利用しています。外部の人も勝手に入れないようにセキュリティも万全ですし、Akerunで簡単に入室退室できます。また勤怠システムとも連携できるので、正しい勤怠が取れます。

引用：https://www.itreview.jp/products/akerunnyutaishitsukanrisystem/reviews/135980

bitlock PRO

株式会社ビットキーが提供する「bitlock PRO」は、今ある扉に貼り付けるだけのスマートロックです。工事不要で低コストで取り付けられ、ICカードやスマートフォンのアプリで解錠することができます。オプションで顔認証にも対応しており、高いセキュリティ環境を整えられます。

公式：https://www.bitlock.workhub.site/

カギカン

Qrio株式会社が提供する「カギカン」は、アプリ・ICカード・PINコードなど複数の解錠方法に対応したスマートロックです。初期費用と工事費用が不要で、専用の管理画面から利用シーンに最適な合カギを発行可能です。レンタルプランであれば、機器の故障、不具合時は無料交換に対応しています。

公式：https://kagican.jp/

ITreviewで入退室管理システムを探してみよう

会計や給与など一般的な業務に比べ、入退室の管理はシステム化がやや遅れている部分です。しかし企業のコンプライアンスという観点からも、入退室におけるセキュリティ強化は今後ますます重要性が増していきます。

入退室管理システムを使えば社外・社内ともにセキュリティを高められ、従業員全員の動きを履歴管理できるようになります。入退室のデータは勤怠管理にも活用でき、労務管理の効率化にもつながります。入退室管理システムに興味がある方は、ぜひ「ITreview」で製品を比較検討してみてください。

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本記事では、送信ミス対策が可能なメール誤送信対策ツールを5つご紹介します。ぜひご参考にしていただき、メール運用のリスク解消に役立てください。

メール送信ミスで起こりうるビジネスリスク

メールの送信ミスがもたらすビジネスリスクはさまざまで、場合によっては深刻なインシデントに発展する可能性があります。例えば、次のようなリスクが挙げられます。

• 機密情報漏洩
• 個人情報流出
• 企業の信用力低下

メールに社内情報や個人情報を記載、あるいはそれらの情報をファイル化したものを添付していると、送信ミスによって第三者の手に無条件で行き渡ってしまいます。

これらのビジネスリスクは企業に直接的な被害をもたらしうるのはもちろん、信用力にも傷がついてしまい、取引の解消や新規顧客の獲得困難といった問題にも発展しかねません。

メールの送信ミスは、意図しないケアレスミスによって引き起こされやすいので、十二分に対策を取る必要があります。

おすすめツール①：HENNGE One

HENNGE Oneは、メールセキュリティ対策を強化するのに役立つ機能を複数実装するクラウドサービスです。複数のクラウドサービスに対して、横断的なセキュリティ機能を提供できるのが特徴です。Microsoft 365、Google Workspace、Boxなど、すでに導入されているであろうポピュラーなクラウドサービスに対して、シングルサインイン機能を提供できるため、複数のツールを活用していてID管理が煩雑になってきた場合に役立ちます。

もちろん、誤送信や標的型攻撃といった、メール利用に伴うリスクを回避するためのメール監査や各種対策機能も備えているので、メールとクラウドの両立を推進したい場合におすすめです。

おすすめツール②：CipherCraft/Mail

CipherCraft/Mailは、PCに備え付けのメール機能はもちろんのこと、Microsoft 365やGoogle Workspaceといった、クラウド型メールサービスを利用している方にも適用可能なセキュリティ対策ソフトです。

メールの送信前に誤送信防止画面をポップアップで別途表示することにより、宛先や本文の内容、添付ファイルが意図していたものかどうかを確認する時間を与えてくれます。メール本文からクラウドストレージのURLを自動で検出し、適切なファイル共有かどうかの確認も促してくれるので、クラウド活用との両立を進める方に最適です。

誤送信リスクの自動判定も行ってくれるので、短文のメールや添付ファイルがないメールについてはポップアップが行われず、業務遂行を妨げる心配はありません。

おすすめツール③：PlayBackMail

PlayBackMailは、メールの送信ミスを事前に検知の上、予防してくれるツールです。添付ファイルには自動的にパスワードが設定され、別途パスワードメールを自動で送信してくれるため、業務の効率化にも役立ちます。

また、宛先に複数の送信先が含まれる場合には、強制的に宛先をBCCに変更してくれる機能も搭載しています。これにより、大量の宛先がオープンになった状態でDMなどを送信してしまう事故を防ぐことが可能です。

送信後にミスが発覚した場合も、簡単にメールの引き戻しができ、修正対応を行えるため、誤ったメールがそのまま流布されない点も強みです。

おすすめツール④：m-FILTER MailAdviser

m-Filter MailAdviserは、メールの送信ミスといううっかりミスが後になって発覚しないよう、ユーザーに対して「気づき」のきっかけを与えるサービスです。

セキュリティ意識向上につながるよう、メールを自動でチェックし、多彩な方面から内容のミスをあらかじめ注意喚起します。

ファイルの添付漏れ、件名漏れ時には注意喚起表示機能を使い、余計なリスクの回避を促します。また、メール送信時には文体チェックも行い、マナーやセキュリティ上の問題がないかも別途調べてくれるのも強みです。

宛先の組み合わせ情報を記録する機能を備えているので、いつもの組み合わせでの送信とは異なる場合、送信前にポップアップを表示して、宛先の再確認を促します。

おすすめツール⑤：SPC Mailエスティー

SPC Mailエスティーは、オンプレミス・クラウドを問わず多様なメールシステムに対して適用できる誤送信対策ツールです。送信者自身が内容をチェックできる仕様を採用し、必要な際には注意喚起を通知することで、送信ミスを予防します。個人情報を自動で検知し、危険なリスクをはらむメールを確実にとらえます。

中央省庁や金融機関といった、高度なセキュリティが求められる組織での導入実績が豊富なため、信頼性の高いサービスを受けられるでしょう。コンサルタントの案内のもと、自社に必要な機能やカスタマイズを提案してもらいながら利用を進められるので、セキュリティの知見がない担当者の方でも安心して導入可能です。

ツール導入で確実なリスク対策を実現しよう

メールの送信ミスは、大抵の場合送信者のヒューマンエラーによって発生するものです。うっかりミスとはいえ、それによってもたらされるリスクは看過できるものではないため、ミスを回避する仕組みづくりが大切です。

本記事でご紹介した送信ミス対策ツールを活用しながら、メールの送信ミスが起こらない組織へと改善しましょう。

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本記事ではメールの誤送信によって起こりうるリスクや誤送信の原因、有効な予防方法、メール誤送信対策ツールについて解説します。

ビジネスメールの誤送信に伴うリスク

ビジネスメールの誤送信は、ちょっとした操作ミスによって最も簡単に発生してしまう手違いですが、そこからもたらされるリスクは決して軽視できません。主なリスクとしては、以下の事態が挙げられます。

• 個人情報の漏洩
• 添付ファイルから機密情報が漏洩
• ランサムウェアなどサイバー犯罪の誘発

誤送信したメールに個人情報が含まれていれば、第三者への直接的な個人情報流出となります。添付ファイルが社外秘のプロジェクトに関する内容であれば、機密情報の漏洩につながります。

社内外を問わず、個人情報の流出は企業の信頼性に大きな傷を残すこととなるため、その損失を取り返すことは容易ではありません。

機密情報の流出などが発覚すれば、クライアントによる契約の打ち切りや、ビジネスモデルの崩壊などにも発展する可能性があり、絶対に回避する必要があります。

また、社員のIDやパスワードを記したメールを間違って配信してしまえば、不正アクセスのきっかけを第三者に与えてしまい、重大なサイバー犯罪を招いてしまう可能性もあるでしょう。

メール誤送信の主なケース

メールの誤送信とは一口に言っても、手違いのあり方に違いがあります。よくあるケースは、宛先設定を間違えて関係のない人物に送信してしまうものです。また、意図せずして社内情報をまとめたファイルを添付してしまい、第三者に情報が流出してしまうこともあるでしょう。

日常的にさまざまな人物とのやり取りを全てメールで実行している場合、宛先を間違えてしまうリスクは大きくなります。目的や連絡相手に合わせてツールを使い分けることで、誤送信が起こるリスクを小さくできます。

また、BCC・CCの設定を間違えて、不特定多数の人間に重要度の高い情報を配信してしまうこともあります。一人の人間に間違えて送信してしまうだけであれば、まだ収拾がつくかもしれませんが、不特定多数の人間に誤送信したとなると、重大なインシデントに発展しかねません。

これまでに自社でどのような誤送信トラブルがあったか、一度見直しておくことをおすすめします。

メールの誤送信が起こる原因

メールの誤送信が起こってしまう原因には、以下のような複数の要因が挙げられます。

• メール運用が仕組み化されていない
• チェック体制が整備されていない
• PPAPなどの慣習的で煩雑な制度が残っている

メール運用のあり方が社内で決まっておらず、各人がそれぞれ自分なりのやり方でメールを扱っていると、会社側で意図していなかった情報流出を招いてしまう可能性があるため、非常に危険です。

また、重要な情報を含むメールを送信する場合、上司や責任者によるダブルチェックを行っていないと、送り主がついつい宛先間違いなどを犯していた場合、発見が遅れてしまいます。

メールのセキュリティ手法としては、PPAPと呼ばれる方法が国内では広く用いられてきました。PPAPとは、パスをかけたZIPファイルを先に送信し、後からパスワードを送信するという手法です。しかし、宛先がどちらも間違っていたり、サーバーごとメールが盗み見られたりしていたら意味がないため廃止が進んでいます。

むしろPPAPは業務を煩雑にし、余計なミスを犯しやすい環境をもたらしてしまうことから、すぐにルールを改定すべき手法です。

メール誤送信を防止する対策方法４つ

1・送信前のチェックリストを用意する

メールの誤送信を防ぐため、すぐにできる方法としては、まず送信前に確認する項目を作成し、仕組み化することが挙げられます。チェックリストを用意し、メール送信のたびにチェックを行うことで、ケアレスミスを回避できます。

２・送信前のダブルチェック体制をつくる

あるいはメールを送信する際にはあらかじめ上司や責任者のダブルチェックを受け、個人のケアレスミスでインシデントが発生しないよう制度を整える必要があるでしょう。

３・社内SNSやチャットを導入してメールの利用回数を減らす

また、社内SNSやチャットを導入することでメールの利用機会を減らし、メールの誤送信リスクを根本から回避するという方法もあります。社内SNSやチャットは、外部の関係者や第三者にメッセージやファイルを誤って送信してしまうリスクが極めて低いため、コミュニケーションに伴うインシデント発生率を大幅に抑制できます。

コミュニケーションにおいて、メールよりレスポンスに優れており、リモート環境下でのチームワーク活性化の面でも良い効果が期待できます。

４・メール送信前に作動するチェック用のソフトを入れる

多くの企業では社員のメールアドレスに社名と関係のある単語が挿入されています。そこで、のto欄に他社のアドレスと思われる文字列が記入された際に、注意喚起を促すソフトをいれることも有効な手段のひとつです。特にメールを使って外部との連絡を頻繁にする営業やカスタマーサクセスなどの部署では必須のツールとなるでしょう。

ケアレスミスを回避するために対策の仕組み化を

メールの誤送信が発生する最大の原因は、ヒューマンエラーです。意図しない操作をしてしまうことは、どれだけ気をつけていても起こってしまうため、リスクをゼロにはできません。

そのため、誤送信を回避するためにはリスクを予防できる仕組みを採用したり、新たなコミュニケーションツールの導入を検討したりすることが大切です。メール運用のあり方を見直し、他のツールとの併用や仕組み化すべきポイントを確認しましょう。

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