HENNGE Oneの価格(料金・費用)

time

HENNGE One Basic

800 円 / 月 (税抜)

-

1ユーザーあたり
HENNGE One Suite
HENNGE One Pro

1,000 円 / 月 (税抜)

-

1ユーザーあたり
HENNGE One Suite
IdP

300 円 / 月

-

1ユーザーあたり
Identity Edition
IdP Pro

500 円 (税抜)

-

1ユーザーあたり
Identity Edition
DLP

350 円 (税抜)

-

1ユーザーあたり
DLP Edition
ARC

350 円 (税抜)

-

1ユーザーあたり
DLP Edition
Cloud Protection

200 円 / 月 (税抜)

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1ユーザーあたり
Cybersecurity Edition

HENNGE One競合製品との価格比較

各製品の所属しているすべてのカテゴリーの評価の合計の比較になります

Okta

https://www.okta.com/ja-jp/pricing/

Oktaの価格ウェブサイト

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HENNGE One

1ユーザーあたり

HENNGE One Basic

800

1ユーザーあたり

HENNGE One Pro

1,000

1ユーザーあたり

IdP

300

1ユーザーあたり

IdP Pro

500

1ユーザーあたり

DLP

350

1ユーザーあたり

ARC

350

1ユーザーあたり

Cloud Protection

200

1ユーザーあたり

Soliton OneGate

最少契約数:200ユーザー

PKIプラン

100

最少契約数:200ユーザー

ベーシック

300

最小契約数:70ユーザー

スタンダード

600

最少契約数:40ユーザー

HENNGE Oneの価格や費用に関するレビュー

非公開ユーザー

その他サービス|社内情報システム(企画・計画・調達)|1000人以上|IT管理者|契約タイプ 有償利用

企業所属 確認済
投稿日:

ユーザーが意識することなくメールセキュリティ強化が可能

メール誤送信対策ツールで利用

良いポイント

HENNGE Email DLPのみを使用するユーザーですが、一度設定すれば、普段通りにメールへ添付ファイルを送信するだけで、誤送信防止のための一定時間の保留や、添付ファイルの自動分離によるダウンロードリンクの送信が可能になります。これにより、ユーザーの操作負担を増やすことなく、メールセキュリティを向上させることができます。

また、大容量ファイル(最大2GB)の送信や、受信が必要な場合には、Secure Transferを利用できる点もメリットです。

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連携して利用中のツール

非公開ユーザー

その他製造業|社内情報システム(CIO・マネージャ)|300-1000人未満|導入決定者|契約タイプ 有償利用

企業所属 確認済
投稿日:

ID管理を中心としたセキュリティソリューション

メール誤送信対策ツール,SSO(シングルサインオン),ID管理システム,メールアーカイブサービス,多要素認証(MFA)ツールで利用

良いポイント

各種クラウドサービスを利用するにあたってHENNGE OneのAccessControlと連動させることで証明書を利用したデバイス認証による複数要素認証の実現を手軽に実現することができます。社内ネットワークからアクセスする場合はIPアドレス制限などを利用し、社外に出た場合は証明書認証を利用するなどのマルチな認証方式にも対応しているため、ユーザーは一つのID/パスワードを覚えておくだけで各種クラウドサービスに安全にアクセスすることができることになります。
また各種クラウドサービスへの接続方法はTeachMe Bizを利用したわかりやすいマニュアルとして提供されており、新しいクラウドサービスを利用開始するときなどにすぐに連動設定が可能な点もよいポイントです。
AccessControlだけではなくExchangeOnlineのメールアーカイブとしても利用しています。
色々な機能が一つの契約で使えるのでかなり有用なサービスと感じています。

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連携して利用中のツール

非公開ユーザー

その他製造業|社内情報システム(その他)|100-300人未満|IT管理者|契約タイプ 有償利用

企業所属 確認済 利用画像確認
投稿日:

会社としてのセキュリティレベルが向上します

メール誤送信対策ツール,SSO(シングルサインオン),メールセキュリティソフト,メールアーカイブサービスで利用

良いポイント

うっかりミスもなくなり、ユーザーは今まで通りの操作でセキュリティが向上できます。
URL形式が企業として利用できない場合はPDFファイル送付、zip暗号化に対応でき、今のところ受け取れないという状況には陥っていません。
設定も難しくないため、送付方法の変更もすぐ対応できます。

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連携して利用中のツール

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