DMP(データマネジメントプラットフォーム)のITreview Grid

 DMP(データマネジメントプラットフォーム)とは、社内外に散在する膨大な量のデータを収集・格納・分析し、マーケティング活動に利用するためのプラットフォームのこと。一般的には、オンライン広告の配信効果を高めるためのアクションを最適化するために使用される。自社Webサイトのログデータ、CRMツールで管理する顧客データといった社内のデータ、それにデータプロバイダーが提供するオーディエンスデータなど社外のデータから有用な情報を取得、格納して分析することができる。

DMPの導入効果


客観的な分析結果に基づく施策が可能に

 社内にある膨大な量のデータをマーケティング施策に活用するのは、容易なことではない。DMPを導入すると、Webサイトのアクセスログや顧客情報といった属性の異なる各種データを収集・蓄積し、統合的に分析することができるようになる。データが蓄積されるほど正確な分析が可能になり、客観的なデータの分析結果に基づくマーケティング施策を打てるようになる。

具体的な顧客像を把握してターゲットを設定

 DMPでは、社内のデータだけでなく社外のデータも取り込むことができる。ファーストパーティデータと呼ばれる自社で取得できるデータ(自社Webサイトのログデータ、CRMで管理されている顧客データやPOSデータなど)や特定の提携企業のデータを集約したセカンドパーティデータ、データ収集を専門にするデータプロバイダーから提供されるサードパーティーデータを統合し、具体的な顧客像(ペルソナ)を明確に把握し、正確なターゲットを設定することが可能になる。

マーケティング施策のコストと手間を削減

 マーケティング施策を打つには、データの分析から施策の企画、実行まで多くの工数と長い期間がかかる。それによる人件費を含むコストは、決して小さくない。また、人手でデータを管理している場合、オペレーションミスにより正確な分析ができなかったり、適切なタイミングで施策が打てなかったりといったリスクも考えられる。DMPはそうしたリスクを排除し、マーケティング施策のコストと手間を削減する最適なソリューションだ。


DMPの対象ユーザー


導入検討ユーザー
 ・マーケティング活動や広告出稿に課題を持つマーケティング部門、宣伝部門の責任者
利用ユーザー
 ・マーケティング施策を企画・実行するマーケティング部門の担当者
 ・広告出稿を担当する宣伝部門の担当者


DMPの機能一覧


データの収集と管理

機能 解説
自社が保有する顧客データ(ファーストパーティデータ)の統合 自社Webサイト、CRMやPOSなど社内に散在する自社の顧客データを収集・蓄積・統合する
社外データの統合 特定の提携企業のデータ(セカンドパーティデータ)、データプロバイダーなどから提供されたデータ(サードパーティーデータ)を統合する
オフラインデータの統合 実店舗の顧客情報など、オフラインで入手したデータを統合する
モバイルデータの統合 モバイルデバイス(スマートフォン、タブレットなど)から入手したデータを統合する
データの正規化 例えば、Cookieなどにより複数サイトの訪問履歴をひもづけてからデータの名寄せを行う
データの抽出 DMPに蓄積されているデータから必要なデータを抽出する


データ分析と最適化

機能 解説
オーディエンスセグメンテーション Cookieなどから入手したオーディエンスデータ(ユーザープロファイルなど)をセグメントしグループ分けする
レコメンデーション データの分析結果から顧客セグメンテーションにとって価値の高いレコメンデーションを提示する
ダッシュボード データを集約して可視化するダッシュボードを提供する


プラットフォーム管理

機能 解説
データアクセス権限の設定 特定の提携企業に対し、データのアクセス権限を設定する
ユーザー管理 DMPの利用者(マーケティング部門/宣伝部門の担当者)を役割やグループに分け、データや機能へのアクセス権を設定・管理する
多言語対応 複数の国・地域の言語をサポートする
スケーラビリティ システムの要求に応じてDMPを柔軟に拡張できる能力を備えている
パフォーマンス システムの生産性に影響しないパフォーマンス(高速処理性能)を備えている


DMP選定のポイント


ツールごとの違い

・プライベートDMP
 自社Webサイトの行動履歴、会員登録などで取得した顧客プロファイル、店舗での購買履歴など、自社で収集できるデータを一元化するDMP。

・パブリックDMP(オープンDMP)
 自社Webサイト以外から入手した顧客の人口統計情報、サイトの閲覧履歴、関心のあることといったデータを収集・蓄積し、マーケティングに活用するDMP。
 実際のDMPサービスは、明確に2種類に分類されているわけでなく、プライベートDMPはパブリックDMP領域に自社のデータを加えて構築するプラットフォームである。

導入形態

 DMPは、クラウドサービスとして提供されているサービスが多いが、社内のオンプレミス環境に導入する製品も存在している。

価格形態・契約形態

 DMPのクラウドサービスは、それぞれ異なる料金体系が採用されている。一部機能が制限された無償版が用意されており、有償版も利用した分だけ料金を支払う従量制が採用されているものやクラウドサービスの一部、及びオンプレミスのパッケージの中には、料金体系を明確にせず個別問い合わせとする製品・サービスも多い。

オプション

 DMPの中には、一部の分析・レポート機能、広告配信機能などをオプションとして提供している場合がある。


DMPのシステム要件・他システムとの連携方法


一般的な導入方法・導入環境

 DMPはマーケティング部門や宣伝部門が導入・利用するものであり、導入する際には実際に利用する担当者が使い勝手、必要とする機能を比べながら比較検討を行うことが望ましい。Webサイトと実店舗の顧客管理やマーケティング施策を別部署で行っている場合、DMPで一元管理するデータ、双方の役割などをあらかじめ決めておく必要がある。

導入時に必要なもの

 DMPの導入時に必要になるのが、社内のデータ連携。MA(マーケティングオートメーション)のようなマーケティング部門が利用するツールに限らず、営業部門やWebサイト運営部門、情報システム部門が運用管理するシステムからどのようにデータを収集するかを明確にしておかなければならない。他部門の協力が得られず、必要なデータを収集できなければ、DMPの導入効果は薄れ、無駄な投資になるおそれもあるので注意したい。

導入後の運用方法・サポートの有無

 DMPを運用する際、実際に利用するマーケティング部門/宣伝部門の担当者だけでは十分な導入効果(例えば、広告出稿の最適化、効率的なマーケティング施策の実行など)が得られないことがある。その場合、DMPの運用を支援してくれるコンサルティングサービスを利用するなど、外部の専門家の力を借りるという選択肢もある。

他製品との連携効果

 DMPは、広告主の広告出稿を支援するDSP(デマンドサイドプラットフォーム)、または広告枠を販売するメディアの収益管理を支援するSSP(サプライサイドプラットフォーム)に接続して広告出稿を効率化するという使い方が多い。また、MAツール、メールマーケティングツールと連携させ、DMPによる分析結果に基づいてコンテンツやメールの配信を自動化するといった効果的な使い方も可能になる。

DMP(データマネジメントプラットフォーム)のメニュー

DMP(データマネジメントプラットフォーム)の基礎知識

 DMP(データマネジメントプラットフォーム)とは、社内外に散在する膨大な量のデータを収集・格納・分析し、マーケティング活動に利用するためのプラットフォームのこと。一般的には、オンライン広告の配信効果を高めるためのアクションを最適化するために使用される。自社Webサイトのログデータ、CRMツールで管理する顧客データといった社内のデータ、それにデータプロバイダーが提供するオーディエンスデータなど社外のデータから有用な情報を取得、格納して分析することができる。

DMPの導入効果


客観的な分析結果に基づく施策が可能に

 社内にある膨大な量のデータをマーケティング施策に活用するのは、容易なことではない。DMPを導入すると、Webサイトのアクセスログや顧客情報といった属性の異なる各種データを収集・蓄積し、統合的に分析することができるようになる。データが蓄積されるほど正確な分析が可能になり、客観的なデータの分析結果に基づくマーケティング施策を打てるようになる。

具体的な顧客像を把握してターゲットを設定

 DMPでは、社内のデータだけでなく社外のデータも取り込むことができる。ファーストパーティデータと呼ばれる自社で取得できるデータ(自社Webサイトのログデータ、CRMで管理されている顧客データやPOSデータなど)や特定の提携企業のデータを集約したセカンドパーティデータ、データ収集を専門にするデータプロバイダーから提供されるサードパーティーデータを統合し、具体的な顧客像(ペルソナ)を明確に把握し、正確なターゲットを設定することが可能になる。

マーケティング施策のコストと手間を削減

 マーケティング施策を打つには、データの分析から施策の企画、実行まで多くの工数と長い期間がかかる。それによる人件費を含むコストは、決して小さくない。また、人手でデータを管理している場合、オペレーションミスにより正確な分析ができなかったり、適切なタイミングで施策が打てなかったりといったリスクも考えられる。DMPはそうしたリスクを排除し、マーケティング施策のコストと手間を削減する最適なソリューションだ。


DMPの対象ユーザー


導入検討ユーザー
 ・マーケティング活動や広告出稿に課題を持つマーケティング部門、宣伝部門の責任者
利用ユーザー
 ・マーケティング施策を企画・実行するマーケティング部門の担当者
 ・広告出稿を担当する宣伝部門の担当者


DMPの機能一覧


データの収集と管理

機能 解説
自社が保有する顧客データ(ファーストパーティデータ)の統合 自社Webサイト、CRMやPOSなど社内に散在する自社の顧客データを収集・蓄積・統合する
社外データの統合 特定の提携企業のデータ(セカンドパーティデータ)、データプロバイダーなどから提供されたデータ(サードパーティーデータ)を統合する
オフラインデータの統合 実店舗の顧客情報など、オフラインで入手したデータを統合する
モバイルデータの統合 モバイルデバイス(スマートフォン、タブレットなど)から入手したデータを統合する
データの正規化 例えば、Cookieなどにより複数サイトの訪問履歴をひもづけてからデータの名寄せを行う
データの抽出 DMPに蓄積されているデータから必要なデータを抽出する


データ分析と最適化

機能 解説
オーディエンスセグメンテーション Cookieなどから入手したオーディエンスデータ(ユーザープロファイルなど)をセグメントしグループ分けする
レコメンデーション データの分析結果から顧客セグメンテーションにとって価値の高いレコメンデーションを提示する
ダッシュボード データを集約して可視化するダッシュボードを提供する


プラットフォーム管理

機能 解説
データアクセス権限の設定 特定の提携企業に対し、データのアクセス権限を設定する
ユーザー管理 DMPの利用者(マーケティング部門/宣伝部門の担当者)を役割やグループに分け、データや機能へのアクセス権を設定・管理する
多言語対応 複数の国・地域の言語をサポートする
スケーラビリティ システムの要求に応じてDMPを柔軟に拡張できる能力を備えている
パフォーマンス システムの生産性に影響しないパフォーマンス(高速処理性能)を備えている


DMP選定のポイント


ツールごとの違い

・プライベートDMP
 自社Webサイトの行動履歴、会員登録などで取得した顧客プロファイル、店舗での購買履歴など、自社で収集できるデータを一元化するDMP。

・パブリックDMP(オープンDMP)
 自社Webサイト以外から入手した顧客の人口統計情報、サイトの閲覧履歴、関心のあることといったデータを収集・蓄積し、マーケティングに活用するDMP。
 実際のDMPサービスは、明確に2種類に分類されているわけでなく、プライベートDMPはパブリックDMP領域に自社のデータを加えて構築するプラットフォームである。

導入形態

 DMPは、クラウドサービスとして提供されているサービスが多いが、社内のオンプレミス環境に導入する製品も存在している。

価格形態・契約形態

 DMPのクラウドサービスは、それぞれ異なる料金体系が採用されている。一部機能が制限された無償版が用意されており、有償版も利用した分だけ料金を支払う従量制が採用されているものやクラウドサービスの一部、及びオンプレミスのパッケージの中には、料金体系を明確にせず個別問い合わせとする製品・サービスも多い。

オプション

 DMPの中には、一部の分析・レポート機能、広告配信機能などをオプションとして提供している場合がある。


DMPのシステム要件・他システムとの連携方法


一般的な導入方法・導入環境

 DMPはマーケティング部門や宣伝部門が導入・利用するものであり、導入する際には実際に利用する担当者が使い勝手、必要とする機能を比べながら比較検討を行うことが望ましい。Webサイトと実店舗の顧客管理やマーケティング施策を別部署で行っている場合、DMPで一元管理するデータ、双方の役割などをあらかじめ決めておく必要がある。

導入時に必要なもの

 DMPの導入時に必要になるのが、社内のデータ連携。MA(マーケティングオートメーション)のようなマーケティング部門が利用するツールに限らず、営業部門やWebサイト運営部門、情報システム部門が運用管理するシステムからどのようにデータを収集するかを明確にしておかなければならない。他部門の協力が得られず、必要なデータを収集できなければ、DMPの導入効果は薄れ、無駄な投資になるおそれもあるので注意したい。

導入後の運用方法・サポートの有無

 DMPを運用する際、実際に利用するマーケティング部門/宣伝部門の担当者だけでは十分な導入効果(例えば、広告出稿の最適化、効率的なマーケティング施策の実行など)が得られないことがある。その場合、DMPの運用を支援してくれるコンサルティングサービスを利用するなど、外部の専門家の力を借りるという選択肢もある。

他製品との連携効果

 DMPは、広告主の広告出稿を支援するDSP(デマンドサイドプラットフォーム)、または広告枠を販売するメディアの収益管理を支援するSSP(サプライサイドプラットフォーム)に接続して広告出稿を効率化するという使い方が多い。また、MAツール、メールマーケティングツールと連携させ、DMPによる分析結果に基づいてコンテンツやメールの配信を自動化するといった効果的な使い方も可能になる。