DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?意味・定義の解説と企業が取り組むべき理由 | ITreviewブログ
検索
レビューを探す
製品、カテゴリーを探す
レビューを探す

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?意味・定義の解説と企業が取り組むべき理由

昨今、企業においてDX(デジタルトランスフォーメーション)が推進されているという話題をよく見聞きするようになりました。特に新型コロナウイルスの感染拡大により、DXが加速していることが注目されています。

しかし、DXの推進がIT化やデジタル化と同じ意味で捉えられている例も多く見受けられます。そこで本記事では、DXとデジタル化の違いや、なぜ企業がDXに取り組もうとしているのかについて解説します。

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?

DXは「Digital Transformation」の略で、2004年にウメオ大学(スウェーデン)のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念として、“ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること”と定義されています。「Digital Transformation」の略語としてDTではなくDXが使われているのは、英語圏で「trans」をXと略す習慣があるためです。

現在のDXにはよりビジネス寄りの定義もあります。たとえば経済産業省では以下のように定義しています。

“企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること”

(出典:経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」

また、同省は、IT専門調査会社であるIDC Japanの以下定義も引用しています。

“企業が外部エコシステム(顧客、市場)の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム(組織、文化、従業員)の変革を牽引しながら、第3のプラットフォームを利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること”

(出典:経済産業省「デジタルトランスフォーメーションに向けた課題の検討~ ITシステムに関する課題を中心に~」

DXとデジタル化との意味の違い

DXと混同して使われている言葉として、デジタイゼーション(Digitization)とデジタライゼーション(Digitalization)が挙げられます。デジタイゼーションとデジタライゼーションはDXと同じデジタル化を意味する言葉として使われています。そこで、これらの言葉の違いを確認しておきます。

タイムライン が含まれている画像

自動的に生成された説明

デジタイゼーション(digitization)とは?

デジタイゼーションとは、アナログで扱われていた物事をデジタル化する手段を示します。

たとえば紙ベースで管理していた資料や文書、帳簿類をデジタルデータとして保管して作成効率を高め、省スペースと検索性を実現したり、手作業で行っていたデータのコピー&ペースト作業などをRPA(Robotic Process Automation)を活用して自動化したりする手段を指します。つまり、業務プロセスをデジタル化して効率を高めたりコストを削減したりすることをデジタイゼーションと呼びます。

デジタライゼーション(digitalization)とは?

デジタライゼーションはデジタル化を通してビジネスモデル自体を変革することを示します。音楽や映像をCDやDVDといった物理的なメディアで販売したり貸し出したりしていたものをインターネット経由でストリーミング配信にしたり、自動車を販売して顧客に所有させていたものをインターネット上で予約して空いている車を共有するカーシェアリングに変革することなどが挙げられます。

デジタイゼーションが「守りのデジタル化」であれば、デジタライゼーションは「攻めのデジタル化」といえます。そして、このデジタライゼーションが進められた結果として、DXが推進されていると考えられます。

DXでビジネスの何が変わるのか?

DXがビジネスに与える変化について説明します。

業務の効率化

DXは単なるデジタイゼーションではありません。既存の業務プロセスやレガシーシステムを一新し、ビジネスモデルの変革まで起こすことをめざしているためです。

既存の業務プロセスをITにより効率化することは、単に便利なデジタルツールを導入するだけでなく、従来の業務プロセスの見直しを行うことで、無駄なプロセスを洗い出し、業務の改善を行うことも意味しています。DXによって、ツールによる自動化だけでなく、業界全体の根本的な効率化を実現できるのです。

コストの削減

DXを推進することで、老朽化したレガシーシステムの見直しにもつながります。独自にカスタマイズされたレガシーシステムはブラックボックス化しているため、運用と保守のコストが膨らんでいる可能性があります。これを汎用性のある最新のクラウドシステムに乗り換えることで、ブラックボックス化したレガシーシステムの保守費用や運用費用を削減することができます。

業務フロー見直されることで、書類の削減や押印の行程の削除、部署間や支社間でのオンライン化による郵送費や出張費の削除など、多面的なコスト削減が可能です。

働き方の多様化

DXは働き方も変えていきます。テレワークが導入されることで、さまざまなハードやITツールが導入され、業務プロセスや勤怠管理、社内規定の変革につながります。その結果、働き方の多様化を可能にします。

DXについては以下のページで詳しく紹介しています。

https://www.itreview.jp/blog/archives/8683

企業がDXに取り組むべき理由

企業におけるDXは市場での競争力を高め、場合によってはビジネスモデルの変革によって新しい市場を切り拓く可能性もあります。逆にいえば、たとえ現在市場をリードしている企業でも、DXを怠れば他企業にシェアを奪われる可能性があるということです。

ここでは、企業がDXに取り組むべき主な理由を2つ挙げます。

ビジネスの多様化への対応

GAFAの台頭をはじめとするインターネット企業の台頭だけでなく、現在ではあらゆる産業においてDX化が進み、これまでにない製品やサービス、ビジネスモデルが新たな市場を形成して古い市場を席巻しています。

デジタルディスラプション(デジタルテクノロジーによる破壊的イノベーション)により、既存のビジネスモデルの破壊と再構築が行われる時代には、あらゆる産業においてDXの波に乗った新規参入者によってシェアを奪われてしまい、従来のビジネスモデルの価値が破壊されてしまうこともあります。ビジネスの多様化に対応するためにも、DXへの取り組みは必須といえます。

市場のニーズの変化

近年、消費者の消費行動は「モノの消費」から「コトの消費」にシフトしているといわれます。特にモノを所有することよりも、実際に体験することが重要視されます。たとえば音楽CDや映像DVDを所有することよりもストリーミング配信のサービスの利用を選んだり、自動車を所有するよりもカーシェアリングを選んだりするなどです。このような市場ニーズの変化に対応するためにも、企業はDXを推進する必要があります。

企業がDXを推進する際の課題

企業がDXに取り組む際の4つの課題について解説します。

DXへの理解が不足している

DXを推進する際の課題として、各企業のビジョンと戦略が不明瞭であることが挙げられます。

経済産業省はDXに関するレポート「DXレポート ~ITシステム『2025年の崖』克服とDXの本格的な展開~」の中でデル株式会社の調査結果を引用して、DX推進の課題の1位として「デジタルに対するビジョンと戦略の不足」を挙げています。

つまり、DXの推進は必要だと認識している企業の多くは、DX推進プロジェクトを立ち上げてはいるものの、企業としてのビジョンと戦略が明確ではないためDXの推進が滞っているというのです。具体的には、経営層が既存システムの問題点を把握しきれていないことや、DXの意義や変革後のイメージを明確にできていないままに、とりあえずDX推進を掲げてしまっていることが課題となっています。

DX推進のための人材が不足している

次にデジタル人材の不足が挙げられます。経済産業省のレポート「IT人材需給に関する調査(概要)」によれば、2030年にはIT人材が45万人以上も不足すると推計されています。IT人材が経営層にも現場にも不足することは、ビジネスをDX化するデザインやイノベーターが不在になってしまうことを意味します。また、システムに精通したプロジェクトマネージャーも不足してしまいます。その結果、場当たり的なデジタル化が優先され、企業の戦略としてのDXを推進することが困難になります。

現在の少子高齢化や理数系離れは、IT人材の不足を深刻化させていく可能性があります。このことは、DX推進にとって、大きな課題となります。

レガシーシステムのブラックボックス化

過度なカスタマイズが行われて肥大化し、老朽化が進んだシステムをレガシーシステムと呼びます。レガシーシステムは保守や運用にコストがかかるだけでなく、開発や保守に携わってきた社内外の人員が現場からいなくなることでブラックボックス化が進みます。

経済産業省のレポート「DXレポート~~ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開~」では、老朽化したシステムを抱えている企業の約7割が、「老朽システムが、DXの足かせになっていると感じている」と答えています。

また、同省のレポート「DXレポート~~ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開~(サマリー)」では、IT予算の9割以上がレガシーシステムの維持管理費となり、「技術的負債」となっていると指摘しています。技術的負債とは、「短期的な観点でシステムを開発した結果として、長期的に保守費や運用費が高騰している状態」であると、同レポートでは解説しています。さらに、前者のレポートでは日米のIT投資についても言及しており、日本は米国に比べて「守りのIT投資」への偏りが見られることも指摘しています。

以上のことから、企業は戦略的なIT予算を組まなければ、DXの推進が遅れることが懸念されます。

DX推進のビジョンが示されていない

DXを推進するということは、現場単位で業務のデジタル化を進めるのではなく、ビジネスの変革をめざすことを意味します。そのためには、経営者がビジョンを示す必要があります。このことの重要性は、経済産業省の「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX 推進ガイドライン)Ver. 1.0」の序文においても以下のように記されています。

“今後、DX を実現していく上では、デジタル技術を活用してビジネスをどのように変革するかについての経営戦略や経営者による強いコミットメント、それを実行する上でのマインドセットの変革を含めた企業組織内の仕組みや体制の構築等が不可欠である。”

DXの進め方

DXは単なるデジタル化ではありません。そのため、DXを推進するといっても一足飛びにビジネスの変革を行うことは困難な場合があります。そこで、段階を経てDXを推進する方法について解説します。

テキスト が含まれている画像

自動的に生成された説明

デジタイゼーションから始めてみる

まず、DXへの手始めとして、デジタイゼーションを進めます。デジタイゼーションは単に従来の業務のデジタル化であるため、着手しやすいと考えられます。たとえば資料や文書はデジタル化して検索性や共有性を高めます。日報や業務報告書、出張報告書、あるいは経費の精算などの手続きにおいてもデジタル化を進めます。このことで、デジタル化の利便性や、デジタル化に伴う業務の見直しなどの成果を体験できるようになります。

デジタライゼーションを進める

次に、デジタライゼーションを進めます。多くの企業がこの段階でDX化は完了したと一息ついてしまっているかもしれません。デジタライゼーションは単なるデジタル化ではなく、クラウドツールやAIツールを活用して業務プロセス自体を改善して効率化を図ったり、ビジネスを支援したりします。この段階で、最新のデジタルツールへの理解や使用体験を得て、業務プロセスの見直しやビジネスモデルの展開への足がかりを得ます。

デジタルトランスフォーメーションを実現する

デジタライゼーションが十分に行われれば、その経験者がDXを推進するためのメンバーとなれますし、デジタライゼーションの成果を示せたことで、DX推進に対する社内の反発を軽減することも期待できます。

DXでは、従来の業務プロセスのデジタル化からビジネスモデルの変革までを一挙に進めてしまうと、従来の業務やビジネスに馴染んだ人たちからの反発を招きやすくなります。しかし、デジタイゼーションからデジタライゼーションのステップを踏んでいれば、新しい技術や仕組み、発想に対して受け入れやすい状態になっていると期待できます。

社内のデジタイゼーションにおすすめツール

ここで、DXへの最初のステップである社内のデジタイゼーションに活用できるおすすめのツールを紹介します。

コミュニケーション

ビジネスチャット

ビジネスチャットはビジネスでの利用に特化したコミュニケーションツールです。メールよりもビジネスライクなメッセージのやりとりを行いやすく、チームやプロジェクト単位でのタイムライン表示ができるなどの工夫がされています。

ビジネスチャットの比較・ランキング・おすすめ製品一覧 

ビジネスチャットの詳しい解説はこちらをご覧ください。

社内SNS

社内SNSとは、社内の利用に特化されたSNSで、社内の情報共有やコミュニケーションに活用され、アクセスコントロールの行いやすさや、強固なセキュリティによる安全性の高さが評価されています。

Web会議・テレビ会議

Web会議とは、パソコンやタブレット、スマートフォンなどの端末でインターネットを介して映像と音声を使ったコミュニケーションを行えるツールです。テレビ会議もWeb会議と同様の使い方ができますが、専用設備が必要なため初期コストがかかり、使える部屋が限られるなどの点が異なります。

Web会議の比較・ランキング・おすすめ製品一覧

グループウェア

グループウェア

グループウェアとは、社内のコミュニケーションや情報共有をオンラインで支援するツールです。主な機能としてスケジュール管理やファイル共有、施設予約、連絡などがあります。

グループウェアについての更なる詳細はこちらをご覧ください。

グループウェアの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

プロジェクト管理

プロジェクト管理ツールとは、プロジェクトの進捗管理をオンライン上で行うツールです。プロジェクトの進捗状況を可視化し、メンバー間での情報共有をリアルタイムで実現します。

プロジェクト管理についての更なる詳細はこちら

プロジェクト管理の比較・ランキング・おすすめ製品一覧 

タスク管理・工数管理

タスク管理・工数管理とは、プロジェクトを遂行するために、チームメンバー各人に割り当てられた業務を管理することです。

タスク管理の比較・ランキング・おすすめ製品一覧

オンラインストレージ

オンラインストレージとは、インターネット上にファイルを保管できるクラウドサービスです。ファイルはクラウド上に保管されているため、どの端末からでも利用できます。

オンラインストレージについての更なる詳細はこちらからご覧ください。

オンラインストレージの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

セールス

・名刺管理

名刺管理ツールとは、紙の名刺をデータ化してデータベースに登録し、名刺の情報を社内で共有・活用するためのツールです。社員が個々に持っている人脈を可視化し、主に営業活動に活用します。

名刺管理の比較・ランキング・おすすめ製品一覧

名刺管理についての更なる詳細はこちらをご覧ください。

・CRM(顧客管理システム)

CRMとは「Customer Relationship Management」の略で、「顧客関係管理」を意味します。顧客情報を収集・分析することで最適なアプローチを行い、顧客との関係性を良好に保つことで顧客満足度を向上させます。

CRMの比較・ランキング・おすすめ製品一覧 

→CRMの詳しい解説はこちらをご覧ください。

https://www.itreview.jp/blog/archives/8602

・SFA(営業管理システム)

SFAとは「Sales Force Automation」の略で、「営業支援システム」と訳されます。営業が商談を開始してから受注にいたるまでのプロセスを可視化し、営業活動の効率化を支援します。具体的には既存顧客・見込み顧客のデータや、過去の商談記録、現在の営業の進捗状況といったデータを管理します。

SFAの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

→SFAの詳しい解説はこちらをご覧ください。

https://www.itreview.jp/blog/archives/8622

マーケティング

・MA(マーケティングオートメーション)

MAとは「Marketing Automation」の略で、マーケティングの各プロセスを自動化することによりマーケティングを効率化するツールです。見込み顧客1人ひとりの興味や関心に合わせたコミュニケーションをとることができ、良好な関係性を築いていきます。

MA(マーケティングオートメーション)の比較・ランキング・おすすめ製品一覧」

→MAの詳しい解説はこちらをご覧ください。

https://www.itreview.jp/blog/archives/8693

・BI(ビジネスインテリジェンス)

BIとは「Business Intelligence」の略です。企業内の各部門が収集・蓄積している膨大なデータを統合して分析・加工し可視化することで、経営戦略やチーム戦略における意思決定を支援することを指します。

BI(ビジネスインテリジェンス)の比較・ランキング・おすすめ製品一覧

・CMS(コンテンツマネジメントシステム)

CMSとは「Contents Management System」の略で、Webサイトを構成するテキストや画像、デザイン・レイアウトなどの情報を一元管理・保管するシステムです。CMSを使用することで、HTMLやCSSの知識がなくても、簡単にコンテンツを更新することができます。

CMSの比較・ランキング・おすすめ製品一覧 

→CMSの詳しい解説はこちらをご覧ください。

https://www.itreview.jp/blog/archives/8607

・メール配信システム

メール配信システムとはメールを自動的に一斉配信できるツールです。その際、ターゲットのセグメントリストを抽出したり、登録者が配信解除を行う仕組みや自動返信を設定しする機能などが備わっています。

メール配信の比較・ランキング・おすすめ製品一覧

・バックオフィス

バックオフィスとは、企業内で直接利益を生まない後方支援業務を指します。バックオフィスの例としては、経理、会計、総務、庶務、カスタマーサポート、マーケティングなどが挙げられます。

ERPパッケージの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

→ERPの詳しい解説はこちらをご覧ください。

「ERP」記事へのリンク(URL未定)

・チャットボット

チャットボットとは、「チャット」と「ボット」を組み合わせた言葉で、自動的に会話を行うプログラムのことです。人工知能と自然言語処理技術の発展により、Webサービスにおいてさまざまなチャットボットが登場しています。

チャットボットの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

→チャットボットの詳しい解説はこちらをご覧ください。

https://www.itreview.jp/blog/archives/8548

・電子署名

インターネットの普及とシステム化が進み、契約書や請求書といった重要書類を電子文書に変えてやり取りする機会が増えてきています。そこで紙文書の印鑑やサインと同様に正式文書であることの証明を担うものが電子署名です。

電子契約・電子サイン・電子署名の比較・ランキング・おすすめ製品一覧

・労務管理

労務管理とは、従業員の労働条件や労働環境、福利厚生、休暇、賞与、手当てなど、労働に関する管理を行います。また、従業員の雇用から解雇までの採用、人事考課、異動などの業務も行います。

労務管理の比較・ランキング・おすすめ製品一覧

→労務管理の詳しい解説はこちらをご覧ください。

https://www.itreview.jp/blog/archives/8624

・マイナンバー管理

マイナンバー管理とは、企業が従業員のマイナンバーを収集し、保管、利用、そして破棄までの管理を行うことです。マイナンバー管理システムはクラウドサービスとして提供され、ペーパーレス化を実現し、通信の暗号化や不正アクセスを防ぐセキュリティ対策が施されています。

マイナンバー管理の比較・ランキング・おすすめ製品一覧

・勤怠管理

勤怠管理とは、企業が従業員の始業から終業までの時間、時間外労働、有給休暇などの就業状況を把握することです。オフィスワーカーだけでなく、テレワーカーの勤怠も管理します。

勤怠管理システムの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

→勤怠管理システムの詳しい解説はこちらをご覧ください。

https://www.itreview.jp/blog/archives/8700

・会計ソフト

会計ソフトとは、事業におけるお金の動きを全て管理して会計処理を行い、必要な帳簿書類や貸借対照表、損益計算書、決算書などを生成するソフトです。

会計ソフトの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

ネットワークセキュリティ

・ウイルス対策

ウイルス対策とは、コンピュータに侵入するウイルスやマルウェアを検知して除去することです。既知のウイルスプログラムをデータベースと照合して検知する方法と、異常な挙動により未知のウイルスを検知する方法があります。

アンチウイルスの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

・仮想デスクトップ

仮想デスクトップとは、サーバ上で稼働させている複数の仮想マシンで利用者ごとのデスクトップ環境を動かすことです。主に、DVI(Virtual Desktop Infrastructure)型とサーバベース型があります。

VDI・DaaS(仮想デスクトップ)の比較・ランキング・おすすめ製品一覧

・WAF(ウェブ・アプリケーション・ファイアウォール)

WAFとは「Web Application Firewall」の略語でWebアプリケーションの脆弱性を狙った攻撃からWebサイトを保護するセキュリティ対策です。Webサーバの前段に設置することで、攻撃と判断した通信を遮断します。主にネットバンクやECサイトのクレジット情報のやりとりが発生するWebサービスを保護します。

WAFの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

人材活用

・人材管理

人材管理とは、企業の経営戦略のために必要な人材にいついて、採用から異動、育成を管理することで、人材のモチベーション維持や職務とのマッチングを行います。

HCMの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

・タレントマネジメント

タレントマネジメントとは、人事管理の一部として、従業員の才能やスキル、経験値、学歴などを一元管理し、人員配置や人材開発、昇進、昇格を戦略的に行うことです。

タレントマネジメントの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

・採用管理

採用管理とは、企業の採用活動や配置、異動などを一元管理することです。求人媒体や人材紹介会社など複数の応募経路により煩雑になっていた採用業務を一元管理することで、採用業務の効率化、採用コストの削減、採用力の強化を実現します。

採用管理(ATS)の比較・ランキング・おすすめ製品一覧

DXを支えるデジタル技術

DXの推進にはどのようなデジタル技術が活用されているのでしょうか?ここでは主なデジタル技術を4つ紹介します。

IoT

IoTは「Internet of Things」の略で、「モノ」を「インターネット」につなげることを示します。インターネットに接続されたモノの状態や動作をセンサーやカメラ、あるいは人の手によってデータとして集積し、ほかのモノやサーバ、あるいは人に届けることがIoTの基本的な仕組みです。

たとえばウェアラブルデバイスがユーザーの心拍数や睡眠時間のデータをセンサーで取得し、クラウド上の健康管理システムに送信することで、システムが現在の健康状態を分析し、ユーザーに自動的にフィードバックしたり、逆に外出先からスマートフォンで自宅のエアコンを操作したりすることができます。

また、配送物のタグ上のQRコードを各拠点がスキャンすることで、どの配送物が現在どこにあるのかを自動的に追跡するシステムなどにも使われています。

このようにモノから収集したデータはビッグデータとして蓄積され、このデータをさまざまな用途で活用することができる環境はDXの推進に重要なインフラとなります。

IoTの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

AI(人工知能)

AIは「Artificial Intelligence」の略で「人工知能」と呼ばれています。人により取得したデータやIoTなどで取得した膨大なデータから特徴を見つけ出し、自律的にルールや相関関係を見つけ出して判断を行います。たとえばスマートフォンやスマートスピーカーに人が口頭で尋ねた質問に答えたり要望に応えて動作したりすることにもAIの技術が利用されています。あるいはベルトコンベアを流れる製品の中から不良品を検出することや、自動運転に必要な画像認識にもAIの技術が活用されています。DXの推進には今後、AIが活用される機会が増えてくると予想されます。

AIの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

クラウドコンピューティング

クラウドコンピューティングは、インターネット上で提供されるコンピュータサービスを共有することです。サービスにはSaaS、IaaS、PaaSなどの種類があり、グループウェアやビジネスチャット、ファイル共有、SFA、CRMなど、DXを推進する際に必須のインフラです。

モビリティ

ITの分野におけるモビリティとは、外出時や移動時にノートパソコンやタブレット、スマートフォンなどのモバイル端末により通信サービスを利用できることを示します。

5G

5Gは高速で大容量、低遅延、高信頼性、そして多数同時接続が可能な移動通信システムです。そのため、AR/VR/MRコンテンツや高画質映像のダウンロード、多数のIoTが取得するビッグデータの送受信などが可能になります。また、遠隔医療や自動運転、ロボットの操作などで必要となる信頼性の高い高速通信を支える技術です。したがって、DXの推進には必須の技術となります。

セキュリティ

DXが推進されると、さまざまな場所や端末からインターネットにアクセスする機会が増えます。その際にデータの漏えいや改ざん、ウイルスの侵入、ハッキングなどのリスクが高まります。これらのリスク防ぐための技術がセキュリティです。

「情報セキュリティ」記事へのリンク(URL未定)

AR/VR/MR

AR/VR/MRはそれぞれ拡張現実(Augmented Reality)、仮想現実(Virtual Reality)、複合現実(Mixed Reality)を示し、いずれもデジタル技術によりユーザーに疑似体験を提供する技術です。ゲームやショッピングからエンジニアリング、技能訓練まであらゆる用途へ応用でき、DX推進においては革新的なユーザー体験をもたらす技術です。

AR/VR/MRの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

HMI

HMIとは「Human Machine Interface」の略で、人が機械に指示を出したり、機械から人に結果を返したりする際に使われる技術を示します。たとえばパソコンに対して指示を出す場合はキーボードやマウスを使い、その結果がディスプレイに表示されたり紙に印字されたりします。また、スマートフォンに指示を出す場合にはディスプレイ上をタップしたり声で話しかけたりすることで、その結果がディスプレイや音声で返されます。これらの技術がHMIで、DXの推進にしたがってより多彩な方式が登場することが予想されます。

まとめ

DXへの取り組みは、あらゆる産業や業界で必須となっています。特に新型コロナウイルスの感染拡大は人々の行動様式から価値観まで変えてしまい、企業のDXは急務になったといえるでしょう。

DXについては経営陣から現場従業員までが本質を理解したうえで取り組まなければ、単なるデジタル化で満足してしまうことになりかねません。全社的な取り組みとして、自社のビジョンを明確にしてDXを推進する必要があります。


お知らせやキャンペーンなどの
お得な情報が手に入ります

会員登録

「リモートワーク」の記事一覧

「リモートワーク」の記事一覧 >

よく読まれている記事

おすすめ記事

ajax-loder