近年、生成AI技術の革新にともない、ChatGPTやPerplexityなどのAI検索が台頭するなか、多くの企業で、従来型のSEO手法から新しいLLMOへの流入戦略の転換が大きな注目を集めています。

しかし、LLMOには明確な定義の曖昧さや最適化方法の未知性といった課題も多く、誤った運用によっては、AIに取り上げられないリスクも存在します。

本記事では、LLMOにおける基本的な考え方やSEOとの違いの解説に加えて、重要視される理由やメリット・デメリットまで徹底解説していきます。

この記事を読むだけで、LLMOの全体像と実践方法がまるごと理解できるため、AI時代の新しい流入施策に悩んでいる担当者には必見の内容です！

LLMO(大規模言語モデル最適化)とは？

LLMO(大規模言語モデル最適化)とは、英語の「Large Language Model Optimization」の頭文字を取った略語で、生成AIが出力する回答に自社のサイトや製品を表示させる最適化戦略のことです。

従来のSEOとは異なり、LLMOではChatGPTやGeminiなどの各種AIが生成した回答に、自社のコンテンツが引用されることで、SEOだけに依存しない間接的な流入経路を獲得することができます。

また、生成AIやAI検索に対する最適化の概念は、LLMOのほかにも「GEO(Generative Engine Optimization)」や「AEO(Answer Engine Optimization)」といった似た概念が存在します。

BtoBビジネスの領域においては、従来までのGoogle検索よりも、AIを使った情報収集活動が活発化しているため、今後はLLMOによるAI対策が重要な役割を果たすとして注目を集めています。

LLM(大規模言語モデル)とは？

LLM(Large Language Model)とは、膨大なテキストデータを学習して、自然言語(私たちが普段使用する言葉)による理解と回答の生成を行うタイプの人工知能モデルのことです。

LLMにもよって異なりますが、およそ数十億から数兆個のパラメータを持つ、ニューラルネットワークの採用によって人間に近い文章理解力と回答生成能力を実現しています。

LLM以外の生成エンジン

対して、上記の生成AIサービスは、厳密にはLLMではありません。ChatGPTをはじめとするLLMを使用した「生成エンジン(AI駆動型検索エンジン)」として区別されています。

そして、これらの生成エンジンに対して最適化の施策を施すのが、本来「GEO(生成エンジン最適化)」と呼ばれる概念になるのですが、現状どちらも同じ意味で使われています。

いずれも最近になって使われ始めた新しい概念であり、現時点ではどの言葉が業界標準として定着するかは明確になっていないため、ほとんど同義として扱って問題ないでしょう。

LLMOが重要視される3つの理由

AIOが大きな影響力を持つようになった

LLMOが注目されるようになった理由の1つ目としては「AIOが大きな影響力を持つようになった」というものが挙げられます。

AIO(AI Overviews)とは、Googleが導入を進めている生成AIを用いた検索要約機能のことであり、2024年8月にテストリリースされて以降、ユーザーの検索体験そのものに大きな影響を与えています。

AIOの特徴としては、広告枠である「スポンサー」や既存の引用機能である「強調スニペット」よりも上部に位置していることで、事実上の検索1位をGoogle自身のAIが独占する構図となっています。

このような変化においては、従来のSEOだけでは自社の順位が相対的に下落してしまうため、AIOに引用されやすい構造と、信頼性を兼ね備えたLLMOの重要性が急速に高まっているというわけです。

ユーザー自身の検索行動に変化が生じた

LLMOが注目されるようになった理由の2つ目としては「ユーザー自身の検索行動に変化が生じた」というものが挙げられます。

従来までは、Google検索にキーワードを入力して情報を探す行動パターンが主流でしたが、近年ではChatGPTやPerplexityといった、生成AIを使った対話形式の情報収集が急速な広がりを見せています。

実際に、ITreviewの行った『ビジネスにおける情報収集媒体に関する意識調査アンケート』によると、ビジネス情報の収集においては、約半数のユーザーがAIを活用しているという結果も報告されました。

こうしたユーザー自身の検索行動の変化により、検索エンジン以外の経路から情報が届けられるケースが増加しているため、従来までのSEO対策ではカバーしきれない領域が拡大しているというわけです。

従来までのSEO流入は減少の傾向にある

LLMOが注目されるようになった理由の3つ目としては「従来までのSEO流入は減少の傾向にある」というものが挙げられます。

従来までのSEO手法は、Google検索からのオーガニック流入を増やすための効果的な手段として長年君臨し続けてきましたが、近年ではその効果に陰りが見え始めていることもまた事実です。

実際に、SEOの本場である米国Conductor社のレポートによると、AIOが実装されて以降、一部のページにおけるオーガニックトラフィックが、最大60%も減少しているという事例も報告されています。

度重なるアップデートにより、検索結果の上部にはリスティングや強調スニペット、さらにはAIOが表示されるようになったことで、上位表示の価値そのものが以前よりも低下していると考えられます。

LLMOとSEOの違い

LLMOとSEOの共通点

LLMOとSEOの共通点としては「どちらも流入の最大化が目的である」という点が挙げられます。

いくらAI検索のニーズが高まっているとはいえ、どちらもユーザーが求める情報に最短距離でたどり着けるようにすることが目的であり、情報の信頼性や見出し構造の整理といった、コンテンツ全体の品質向上こそが両者の基本的な施策軸となります。

具体的には、信頼性の高い情報発信、明確な見出し設計、関連性のあるコンテンツ群の構築といった点が重要であり、LLMOもSEOも重視する評価基準に大きな違いはないといえます。

このように、対象は異なっていても「ユーザーの質問やニーズに応えるための情報の最適化」という根本の思想は共通しており、SEOで培ったナレッジや制作ノウハウを応用できることは大きな強みです。

LLMOとSEOの相違点

LLMOとSEOの相違点としては「そもそもの最適化の対象が異なる」という点が挙げられます。

SEOはGoogleやBingなどの検索エンジンアルゴリズムに最適化する手法であるのに対して、LLMOはChatGPTやGeminiなどの生成AIに情報を引用されやすくするための最適化手法であるため、コンテンツの設計やアプローチにも大きな差異が生じます。

この違いにより、SEOではキーワードの出現率や被リンクなどが重視されるのに対し、LLMOでは文脈の一貫性や信頼性など、より構造的なコンテンツが重視される傾向にあります。

つまり、SEOは「検索結果で見つけてもらう」施策であり、LLMOは「AIが出力する回答に引用される」施策であるため、従来のSEOではカバーしきれない領域に対してはLLMO独自の戦略設計が重要です。

LLMOとGEOの違い

LLMOと似た概念として「GEO(Generative Engine Optimization：生成エンジン最適化)」という概念が存在します。

一見すると非常に違いがわかりにくい両者ですが、結論としては「LLMOとGEOは互いに異なる概念ではあるものの、具体的な対策手法や考え方に大きな違いはない」ということです。

どちらも新しい概念であるため、両者に明確な定義があるわけではありません。各種AIに自社の情報が引用・想起されやすくするための包括戦略という点では共通した概念といえるでしょう。

LLMOの意味・特徴

LLMOは「LLMが回答を出力する際、自社のサービスを想起してもらえるようにする戦略」を指すもので、具体的には「○○といえば？という質問に対して対象を連想させること」を目的としています。

対象範囲は、ChatGPTやGeminiといった大規模言語モデルの範囲に限定されており、対話形式で回答を生成するAIチャットに焦点を当てた最適化戦略ともいえるでしょう。

GEOの意味・特徴

GEOは「生成AIが回答を出力する際、自社のサービスを回答として出力してもらうための戦略」を指すもので、具体的には「検索結果の画面上に自社のサービスが露出すること」を目的としています。

対象範囲は、Google AI OverviewsやPerplexityといったLLM以外の生成AIも含んでおり、生成エンジンと呼ばれるAIシステム全般に焦点を当てた最適化戦略ともいえるでしょう。

LLMOの実施によるメリット

AI経由での流入チャネルを獲得できる

LLMOのメリットの1つ目としては「AI経由での流入チャネルを獲得できる」という点が挙げられます。

ChatGPTやGeminiなどのAIチャット、もしくはAIOといった生成AIに自社の情報が引用されることによって、これまで主流だった検索エンジン以外からの流入を獲得できる可能性が広がります。

特に、ゼロクリック検索が増加する現代SEOにおいては、ユーザーが検索結果をクリックせずに情報を取得する傾向が強まっており、AIに言及されることが新たな接点の創出につながります。

特定のジャンルにおいて「いつもAIに引用されているサイト」としてユーザーに認知させることができれば、検索エンジンに依存せずに流入や権威性の獲得を期待することができるでしょう。

指名検索やブランド認知を促進できる

LLMOのメリットの2つ目としては「指名検索やブランド認知を促進できる」という点が挙げられます。

生成AIが出力する回答に、自社のサービス名や製品名が繰り返し引用されることで、ユーザーの記憶に残りやすくなり、単純接触効果によってブランドの想起を強化する効果が期待できます。

特にBtoB領域では、購入から契約までの意思決定プロセスが長期化する傾向があるため、聞いたことのないサービスや無名の製品は、そもそも検討の土台にすら上らないことも多くあります。

生成AIの出力する回答に引用されることにより、後日の指名検索やリードの獲得にもつながるため、ナーチャリングチャネルとしてのAI活用は、今後ますます重要な戦略となることでしょう。

検索アルゴリズムの影響を受けにくい

LLMOのメリットの3つ目としては「検索アルゴリズムの影響を受けにくい」という点が挙げられます。

Google検索におけるコアアップデートは順位に大きな影響を与える一方、生成AIは検索アルゴリズムとは異なるロジックで回答を生成するため、ロジック変更による影響は少ないといえます。

そのため、中長期的に安定した情報露出を維持する施策として活用することができ、SEOと比較しても短期的な順位変動のリスクが少ないということは、LLMOの大きなメリットのひとつです。

ただし、生成AIが検索エンジンの順位やトラフィックを全く参考にしていないかと言うと、決してそうともいえないため、あくまでも「影響は少ない」程度の理解にとどめておくべきでしょう。

LLMOの実施によるデメリット

引用される保証がない

LLMOのデメリットの1つ目としては「引用される保証がない」という点が挙げられます。

どれだけコンテンツに最適化を施したとしても、現時点で生成AIがどのような情報を引用するのかはブラックボックスであり、必ずしも意図した通りの成果が得られるとは限りません。

また、AIが情報源として扱う範囲や優先順位も日々変化しているため、仮に一度引用された場合であっても、将来的には除外されるリスクがあるということは留意する必要があります。

そのため、安定した成果を求める場合には、LLMO単体にリソースの全てを投入するのではなく、既存のSEOやSNS戦略、広告施策などとも組み合わせたハイブリッドな戦略が望まれます。

施策の効果測定が難しい

LLMOのデメリットの2つ目としては「施策の効果測定が難しい」という点が挙げられます。

近年の生成AIチャットには、回答文内に情報ソースのリンクを明示するサービスもありますが、必ずしも全ての回答に引用リンクが付与されるわけではなく、可視性にはバラつきがあります。

また、AIがどのような基準で情報を引用しているかはブラックボックスであり、明確な指標やトラッキング方法も存在しないため、SEOのように直接的な効果を測定するのが難しい状況です。

実際にLLMO施策が有効だったかどうかを判断するには、指名検索の増減やナビゲーションクエリの傾向、SNSでの言及数など、より間接的なデータを複合的に評価する必要があるでしょう。

仕様変更の影響を受ける

LLMOのデメリットの3つ目としては「仕様変更の影響を受ける」という点が挙げられます。

ChatGPTやGeminiなどの生成AIは、内部のロジック変更やアルゴリズムのアップデートなどにより、回答の形式や情報参照先の優先順位が頻繁に変更される傾向にあるため、注意が必要です。

例えば、一定期間うまくAIに引用されていたコンテンツであっても、仕様変更の直後から突然表示されなくなったというケースもあるため、そうしたリスクは想定しておかなければなりません。

このようなリスクに対応するためにも、継続的なモニタリングと改善サイクルを組み込みながら運用することはもちろん、SEOやSNS戦略などのマルチな施策の展開が重要になってきます。

LLMOの具体的な対策方法

①：コンテンツ対策

LLMOにおけるコンテンツ対策は、大規模言語モデルが学習・参照したくなるような、高品質なコンテンツを制作することが重要です。

特に、Q&A型やPREP法を用いたAIが理解しやすい文章構成は、専門的な知識が不要かつ今日から実施できる即効性の高い施策であるため、優先度を高めて取り組んでいきたい施策といえるでしょう。

②：テクニカル対策

LLMOにおけるテクニカル対策は、AIクローラーがサイト情報を正確に理解し、効率的に情報収集できる基盤を整備することが重要です。

特に、JSON-LD形式での構造化データの実装やllms.txtの設置などは、LLMOにおいては基礎的な対策手法として知られているため、可及的すみやかに展開しておきたい施策といえるでしょう。

③：E-E-A-T対策

大規模言語モデルは、高品質なコンテンツを優先的に学習データとして活用するため、信頼性の高い情報発信と権威性の獲得が不可欠です。

例えば、関連する権威性の高いメディアに継続的に露出したり、SNS上で自社ブランドのユーザーと関係構築を図ったりなど、SEOやLLMOだけにとどまらない広範な認知獲得がポイントとなるでしょう。

まとめ

本記事では、LLMOにおける基本的な考え方やSEOとの違いの解説に加えて、重要視される理由やメリット・デメリットまで徹底解説していきました。

LLMO施策の展開により、AIの回答に引用されやすい構造や情報形式を整備できるため、SEOだけでは届かなかったAI検索からの認知や流入の獲得を狙えるようになります。

ユーザーの検索行動が変化しつつある昨今、AIOの実装範囲が広がるにつれて、LLMO施策の有無が新たな流入チャネルの差別化要因になることは確実であるといえるでしょう。

ただし、SEOにしろLLMOにしろ、どちらもユーザーが求める情報に、最短距離でたどり着けるようにするという目的は共通しています。

そのため、検索アルゴリズムやAIに踊らされるのではなく、真にユーザーの役に立つコンテンツとは何かを追求していく姿勢が重要です。

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しかし、LPOにはデザインの最適化やCTA(コール・トゥ・アクション)の調整、A/Bテストの実施など、多岐にわたる項目が存在しているため、適切に運用しなければ効果が表れにくく、広告費の無駄使いにつながってしまう可能性もあります。

本記事では、LPOの概要をわかりやすく解説することに加えて、導入によるメリット・デメリット、具体的な改善方法まで詳しく解説します。

この記事を読むことで、LPOの全体像を理解しながら成果につながる施策を実行できる知識が身につくため、Webマーケティング担当者や広告運用担当者には必見の内容です！

LPO(ランディングページ最適化)とは？

LPO(ランディングページ最適化)とは、Webサイトのランディングページ(LP)を改善し、コンバージョン率を高める施策のことです。広告効果を向上させ、ユーザーの意思決定を促すため、多くの企業が導入しています。

主に、A/Bテストやヒートマップ分析、UI/UX改善を活用し、訪問者の行動を可視化しながら最適化を進めます。例えば、CTAボタンの色や配置を変更したり、フォームの入力項目を減らすことで、コンバージョン率を向上させます。

具体的な施策としては、CTAボタンの配置変更やコピーの最適化、フォームの簡素化などが挙げられます。さらに、スマートフォン対応を強化し、ユーザーの離脱を防ぐことで、問い合わせ数や売上の増加につなげることが可能です。

LPOが注目されるようになった理由

デジタルマーケティングの競争の激化

デジタルマーケティングが急速に広まり、さまざまな企業がオンラインでの顧客獲得に乗り出しています。

その結果、検索エンジンやSNS広告などでユーザーをランディングページへ誘導する施策が一般化し、競争が激化しました。

競争が激しい中で成果をあげるには、単に広告を出すだけでなく、訪問後のユーザーを確実にコンバージョンさせるため、ランディングページを効果的に改善・最適化する必要が生まれています。

デジタル広告費の高騰とROI向上の必要性

オンライン広告市場の拡大に伴い、広告出稿費用が大幅に上昇しています。企業は限られた予算内で最大限の成果(ROI：投資対効果)を上げることが求められています。

こうした状況で、広告費を無駄にせず、訪問ユーザーを効率よくコンバージョンに結びつける手法としてLPOが注目されるようになりました。

広告効果の最大化と費用対効果の改善を実現する手法として、LPOの重要性は今後も高まっていくでしょう。

ユーザー行動の活用とパーソナライズの進化

近年のマーケティングでは、ユーザー行動データの収集・分析技術が飛躍的に進化しました。

これにより、ユーザーの属性や興味関心に合わせてランディングページをパーソナライズする手法が可能になっています。

ユーザーごとのニーズに適した情報を提供することで、離脱率を下げ、コンバージョン率を高めるLPOが現実的な選択肢となったことも、LPOが注目を集める背景となっています。

LPOとSEO・EFOの違いとは？

LPOとSEOの違い

LPOとSEOの違いは、対象とするページの目的です。SEO(検索エンジン最適化)は、検索結果での上位表示を狙い、集客を増やすことを目的としています。

具体的には、適切なキーワードの選定やコンテンツの質の向上を行い、検索エンジンからの流入を増やします。一方で、LPOは、訪問者が成約(コンバージョン)しやすいページ設計を行うことが目的です。

例えば、SEOでは「特定のキーワードで検索結果の上位を狙い、流入数を増やす施策」を行います。一方、LPOでは「流入したユーザーの問い合わせ率や購入率を高める施策」を重視します。

LPOとEFOの違い

LPOとEFOの違いは、最適化する対象の範囲にあります。EFO(エントリーフォーム最適化)は、ユーザーが入力フォームで離脱しないように改善する施策です。

具体的には、「入力項目の簡素化」「エラー表示のわかりやすさ」「スマートフォンでの入力のしやすさ」などを最適化し、フォームの送信率向上を目指します。一方、LPOでは「ランディングページのデザインを改善し、ユーザーの関心を引き、行動を促す施策」に重点を置きます。

例えば、EFOでは「入力ミスの修正をしやすくする」「フォーム入力の負担を軽減する」などの施策を行います。一方、LPOでは「CTAボタンの色や配置を変更する」「ページのファーストビューを改善する」などの改善が主な施策です。

LPOのメリット

コンバージョン率(CVR)を向上できる

LPOのメリットの1つ目としては「コンバージョン率(CVR)を向上できる」というものが挙げられます。

LPOを実施することで、訪問者が必要とする情報を適切に提示し、行動を促しやすくなります。特に、CTA(Call To Action)の最適化やフォームの簡略化は効果的です。

例えば、A/Bテストを用いて、よりクリックされやすいボタンのデザインや文言を検証することで、エントリー率の向上が期待できます。

広告の費用対効果(ROI)を改善できる

LPOのメリットの2つ目としては「広告の費用対効果(ROI)を改善できる」というものが挙げられます。

適切にLPOを実施することで、広告から流入したユーザーのコンバージョン率を高め、無駄な広告費を削減できます。特に、ターゲットユーザーに最適化されたページを用意することで、広告の成果を最大限に引き出すことが可能です。

例えば、リスティング広告のキーワードごとに専用のランディングページを作成することで、クリック後のユーザー体験が向上し、広告費の投資対効果を高められます。

ユーザーの体験(UI/UX)を向上できる

LPOのメリットの3つ目としては「ユーザーの体験(UI/UX)を向上できる」というものが挙げられます。

訪問者が求める情報を分かりやすく提供し、目的をスムーズに達成できるページ設計を行うことで、ユーザーの満足度が向上します。特に、直感的なデザインや読みやすいコンテンツは重要です。

例えば、ページの読み込み速度を改善したり、モバイル端末向けにレスポンシブデザインを導入することで、ストレスのない閲覧環境を提供できます。

ページの離脱率や直帰率を低減できる

LPOのメリットの4つ目としては「ページの離脱率や直帰率を低減できる」というものが挙げられます。

ランディングページの構成を最適化することで、訪問者が途中でサイトから離れてしまうリスクを減らせます。特に、視線誘導を意識したデザインや適切な情報配置が重要です。

例えば、ファーストビューに魅力的なキャッチコピーを配置したり、画面をスクロールせずに重要な情報を伝えたりすることで、ユーザーの興味を引きつけやすくなるでしょう。

顧客のインサイトを把握しやすくなる

LPOのメリットの5つ目としては「顧客のインサイトを把握しやすくなる」というものが挙げられます。

ランディングページの改善プロセスを通じて、ユーザーの行動データを蓄積し、ニーズを深く理解できます。特に、ヒートマップ分析やA/Bテストの活用は効果的です。

例えば、どのボタンがクリックされやすいのか、ページのどの部分でユーザーが離脱しやすいのかを分析することで、より成果につながるページ設計が可能になります。

LPOのデメリット

継続的な分析と改善が必要になる

LPOのデメリットの1つ目としては「継続的な分析と改善が必要になる」というものが挙げられます。

LPOは一度実施すれば終わりではなく、常にデータを分析しながら改善を続ける必要があります。特に、ユーザーの行動パターンや市場の変化に合わせて最適化していくことが求められます。

解決策としては、ヒートマップやA/Bテストを定期的に実施し、効果的な施策を自動化できるツールを導入することが有効です。継続的な運用体制を整えることで、最小限の工数で最大の成果を得ることが可能になります。

専門的な知識やツールが必要になる

LPOのデメリットの2つ目としては「専門的な知識やツールが必要になる」というものが挙げられます。

効果的なLPOを実施するためには、ユーザー行動の分析やページ設計に関する専門知識が求められます。また、A/Bテストやヒートマップ解析などを行うためには、専用のツールを活用する必要があります。

解決策としては、使いやすいLPOツールを導入し、マーケティング担当者が基礎的なデータ分析スキルを習得することが有効です。また、専門のLPOコンサルティングサービスを活用することで、より効率的に最適化を進めることも可能になります。

短期間では成果が出ない可能性がある

LPOのデメリットの3つ目としては「短期間では成果が出ない可能性がある」というものが挙げられます。

LPOはデータをもとに改善を重ねる手法であるため、即効性のある施策とは限りません。特に、最適なデザインやコンテンツを見つけるまでに一定の時間がかかることが課題となります。

解決策としては、短期間で効果を検証できるA/Bテストを積極的に活用し、小さな改善を積み重ねることが重要です。また、既存の成功事例を参考にすることで、効果的な施策をスムーズに実施しやすくなります。

LPOの効果的な実施手順

①：目的設定とKPIを決定する

LPOを成功させるためには、明確な目的設定とKPIの決定が不可欠です。LPOの目的は、主にコンバージョン率の向上ですが、具体的なゴールを明確にすることで、最適な施策を実施できます。

例えば、ECサイトなら「購入完了数」、リード獲得型なら「問い合わせ数」など、目的に応じたKPIを設定することが重要です。KPIは「クリック率」「直帰率」「フォーム入力完了率」など、測定可能な数値を設定し、改善の指標とします。

明確なKPIを設定することで、LPO施策の効果を適切に評価し、継続的な最適化を進められます。まずは自社のビジネスモデルに応じたKPIを定め、改善の方向性を明確にしましょう。

②：現状分析と課題を特定する

LPOを成功させるには、現状のデータを分析し、課題を特定することが重要です。どの要素がコンバージョンを妨げているのかを特定し、具体的な改善策を検討する必要があります。

Google Analyticsやヒートマップツールを活用し、直帰率・離脱率・クリック率などを確認しましょう。例えば、CTAボタンのクリック率が低い場合は、配置やデザインの変更が有効です。

また、ユーザーのフィードバックや行動データを活用し、定性的な分析を行うことも重要です。これらの情報をもとに、課題を明確化し、効果的な改善策を導き出しましょう。

③：改善方針を決定する

課題が明確になったら、具体的な改善方針を決定します。優先度の高い問題から取り組み、ユーザーの利便性やコンバージョン率向上につながる施策を検討しましょう。

例えば、CTAボタンのデザイン変更やフォームの入力項目削減など、ユーザーの負担を減らす施策が考えられます。また、ページの読み込み速度を改善することで、離脱率を下げることも可能です。

改善策は、仮説を立てて実施し、データをもとに効果を検証することが重要です。最適な手法を見極めながら、継続的にブラッシュアップしていきましょう。

④：A/Bテストを実施する

改善策の効果を正しく検証するには、A／Bテストの実施が必要です。異なるデザインやコンテンツを比較し、どの要素がコンバージョン率向上につながるのかをデータで検証します。

例えば、CTAボタンの色や文言、フォームの入力項目数、画像の配置などを変更し、ユーザーの反応を比較します。A/Bテストの実施には、専用のツールを活用することで、簡単かつ効率的にデータを収集できます。

テスト結果は、十分なサンプル数を確保したうえで統計的に分析し、確実な改善につなげることが重要です。データに基づいた意思決定を行い、効果的なLPへと最適化していきましょう。

⑤：効果検証と継続的な改善を行う

A／Bテストの結果をもとに、LPOの効果を検証し、継続的に改善を進めましょう。一度の施策で最適な状態になるとは限らないため、データを分析しながらPDCAサイクルを回していく必要があります。

具体的には、コンバージョン率や直帰率の推移を確認し、改善の成果を数値で把握します。仮説通りの効果が得られなかった場合は、別の要素を見直し、再度テストを行うことが有効です。

LPOは一度実施して終わりではなく、ユーザーニーズや市場の変化に合わせて継続的に最適化することが重要です。データに基づいた効果的な改善を積み重ね、成果を最大化していきましょう。

LPOの具体的な改善ポイント

ファーストビューの最適化

「ファーストビューの最適化」は、LPOにおいて最も重要な要素のひとつです。訪問者がアクセスした瞬間に興味を引き、目的の行動へと誘導する必要があります。

最適化されていないとユーザーはすぐに離脱し、コンバージョン率が低下します。視線の動線を考慮したレイアウト、直感的なメッセージ、適切なビジュアルの活用が欠かせません。

例えば、「魅力的なキャッチコピー＋目立つCTAボタン＋信頼を高める要素(実績・ロゴ)」を組み合わせると効果的です。

CTAやリンクボタンの最適化

「CTAやリンクボタンの最適化」は、LPOの成果を大きく左右する重要なポイントです。CTAとは、購入・問い合わせ・資料請求などの行動を促すボタンやリンクを指します。

CTAが分かりにくい、目立たない、魅力がない場合、ユーザーのアクション率は低下します。そのため、「視認性の向上」「訴求力のあるテキスト」「配置の最適化」が必要です。

例えば、「目立つ色に変更」「アクションを具体化(例：無料で試す)」「視認しやすい位置に配置」することで、コンバージョン率が向上します。

問い合わせフォームの最適化

「問い合わせフォームの最適化」は、LPOにおいてコンバージョン率を向上させる重要な施策です。入力項目が多すぎる、分かりにくい、動作が遅いといった問題があると、ユーザーは離脱してしまいます。

コンバージョン率を上げるには、「入力負担の軽減」「直感的なUI」「信頼感の向上」がポイントとなります。具体的には、入力項目を最小限にする、リアルタイムでエラーを表示する、オートコンプリート機能の活用が効果的です。

例えば、「名前・メールアドレス・電話番号」のみに絞ったシンプルなフォームにすると、離脱率が低減し、コンバージョン率が向上します。また、プライバシーポリシーの明記やSSL対応を行い、ユーザーに安心感を与えることも重要です。

説得力のあるコンテンツの追加

「説得力のあるコンテンツの追加」も、コンバージョン率を向上させるには不可欠です。ユーザーは購入や問い合わせ前に「信頼できるのか？」と疑問を持つため、不安を解消する情報を提供する必要があります。

具体的には、「実績の紹介」「顧客の声」「データや数値による根拠」を活用することが効果的です。例えば、「導入企業数〇〇社」「満足度95%」「具体的な成功事例」を掲載すると、信頼を獲得しやすくなります。

さらに、ビフォーアフターの事例やFAQ(よくある質問)を掲載し、ユーザーの疑問を事前に解決することで、安心してCTAをクリックできる環境を整えることが重要です。

スマートフォンへの対応の強化

「スマートフォンへの対応の強化」も、LPOにおいて欠かせない要素の一つです。多くのユーザーがスマートフォンからWebサイトを閲覧するため、最適化されていないと直帰率が増加し、コンバージョン率が低下します。

最適化のポイントは、「レスポンシブデザインの採用」「読み込み速度の向上」「タップしやすいUI設計」です。例えば、「テキストやボタンのサイズ調整」「画像・動画の軽量化」「縦スクロールで快適に閲覧できる構成」といった施策が効果的です。

例えば、CTAボタンを親指で押しやすい画面下部に配置し、フォーム入力を簡単にすることで、スマートフォンユーザーの離脱を防ぎ、コンバージョン率を向上できます。

LPOを社内でスムーズに進めるためのコツ

LPOの必要性を社内で理解してもらうには？

LPOの導入を社内で進めるには、データを根拠に説得することが重要です。特に経営層はROIを重視するため、数値で示すと効果的です。LPの直帰率やCVRを提示し、課題の明確化が必要になります。

「広告費を増やさずに売上を伸ばせる」点を強調すると、LPOの価値が理解されやすくなります。例えば、コンバージョン率が1%向上すれば、売上が大幅に増加する可能性があることを示します。また、他社の成功事例を示すことで、導入の決断を促せます。

経営層を説得する際は、改善のロードマップを示すことも有効です。施策のスケジュールや想定ROIを具体的に提示しましょう。

クライアントにLPOを提案する際のポイントは？

クライアントがLPOに投資するかは、ROIの明確さにかかっています。LP改善がCVR向上を通じて売上にどう直結するかを示し、データや事例を活用して説得力を高めることが重要です。

また、業種ごとにLPOのメリットを強調すると納得感が増します。例えば、ECサイトなら購入率向上、不動産なら問い合わせ増加など、具体的な成果を提示すると理解が深まります。

クライアントの不安を解消するには、低リスクな導入方法を提案すると効果的です。A/Bテストを一部のページで実施し、データに基づいた判断が可能であることを示すと、LPOの導入をスムーズに進められます。

LPO実施の社内リソースが不足している場合は？

LPOの実施には時間と労力がかかるため、社内リソースの確保が課題となります。まずは、スモールスタートで始め、ファーストビューやCTAの改善など、短期間で実施できる施策から取り組みましょう。

また、内製と外注の判断も必要になります。社内にリソースがあれば、データ分析やテストを自社で進められますが、不足している場合は外部支援を活用するのもおすすめです。

外注を検討する場合は、LPOコンサルやツールを活用すると効率的です。A/Bテストツールを利用すれば、負担を最小限に抑えつつ効果的に改善を進められます。

LPOツールの選び方と比較のポイント

できることや機能面の充実度で選ぶ

LPOツールの選び方の1つ目としては「できることや機能面の充実度で選ぶ」という方法が挙げられます。

高度なLPOツールには、AIを活用した自動最適化機能や詳細な分析レポートが備わっているものもあります。これにより、ユーザー行動をリアルタイムで分析し、コンバージョン率を向上させる施策がスムーズに実施できます。

特に、マーケティングチームが頻繁にテストを行う場合、簡単に仮説検証できるA/Bテスト機能や視覚的なヒートマップがあると便利です。

導入や操作画面の使いやすさで選ぶ

LPOツールの選び方の2つ目としては「導入や操作画面の使いやすさで選ぶ」という方法が挙げられます。

特に、ドラッグ＆ドロップでページ編集ができるビジュアルエディタや、コード不要でテスト設定ができる機能があると便利です。ノーコード・ローコード対応のツールであれば、マーケティング担当者がエンジニアに頼らずに改善施策を実施できます。

また、導入のしやすさを考慮するなら、既存のCMSや広告プラットフォームと連携しやすいツールを選ぶのもポイントです。

価格やコストパフォーマンスで選ぶ

LPOツールの選び方の3つ目としては「価格やコストパフォーマンスで選ぶ」という方法が挙げられます。

コストを抑えつつ運用するなら、必要な機能が揃ったシンプルなプランや従量課金制のツールを選ぶのがおすすめです。特に、小規模なサイト運営なら、基本的なA/Bテストやヒートマップ分析が使える無料プランでも十分な効果を得られる場合があります。

一方で、大規模なサイトや本格的にLPOを実施する企業なら、高度な分析機能やAIによる最適化機能が搭載された有料プランがおすすめです。

LPOのよくある質問

LPOの施策は、どのくらいの期間で成果が出ますか？

成果が出るまでの期間は施策内容やテスト頻度によりますが、一般的に効果が明確になるまで1〜3ヶ月ほどかかります。早期に小さな改善を繰り返すことが重要です。

LPOツールを使用せず、自社だけで実施できますか？

基本的な改善は自社でも可能ですが、効果検証やA/Bテストには専門ツールが必要です。データ分析や精度の高い改善を目指すならツールの活用をおすすめします。

LPOの施策で、特に効果が高いポイントはどこですか？

特に効果が高いのは、ファーストビューとCTAの改善です。ユーザーが最初に目にする部分を最適化すると、離脱率低下やCVR改善に直結します。

まとめ

本記事では、LPOの概要をわかりやすく解説するのに加えて、導入のメリット・デメリットや実施手順、改善ポイントまで、まとめて徹底的に解説しました。

近年、デジタルマーケティングの重要性が高まる中で、LPOは企業の成長に欠かせない施策となっています。特に、AIやパーソナライズ技術の進化により、今後もLPOの手法はさらに多様化し、効果的な最適化が求められるでしょう。

今後もITreviewでは、LPOツールのレビュー収集に加えて、新しいLPOツールも続々と掲載予定となっております。掲載をご希望のベンダー様は、ぜひ一度お気軽にお問い合わせください。

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そのなかで注目を集めているのが「MEO対策」です。MEO対策は比較的難易度が低く、成果を上げやすい手法として多くの店舗ビジネスで取り入れられています。そこで今回は、MEO対策のメリットとデメリット、および実施する方法、MEOツールについてご紹介していきます。

MEO対策とは？

MEOとは、Map Engine Optimization（マップエンジン最適化）を略した言葉で、Googleマップ検索の結果で上位表示を目指すことです。ローカル検索（ローカルSEO）とも呼ばれており、「地域名＋サービス名／業種」のような地域性をともなうキーワードが結果に反映されます。

たとえば「鎌倉_カフェ」で検索した場合は以下のような結果となり、上位3店舗が目立つ位置に表示されます。

MEOとSEOの違い

MEOとSEOはよく混同されがちですが、区別して考える必要があります。

MEOがマップ検索であるのに対し、SEOは「検索エンジン最適化」という意味で、検索エンジンで上位を目指すものです。つまりSEO対策はＷebサイト全体に対するもので、自社のＷebサイトを通常の検索エンジンで上位表示するために行います。

またSEO対策では製品のブランディング強化や自社のWebサイトへの流入数を増やすことを目的としていますが、MEO対策は特定の地域で店舗ビジネスをアピールして集客につなげることが目的です。

MEO対策によるメリット４つ

メリット1：SEOより検索結果が目立つ

以下を見てわかるように、MEOはSEOよりも上に表示され目に留まりやすいのが特徴です。その理由は、Googleが検索ワードからユーザーの意図を分析し、必要だと判断された結果を表示しているためです。上位3位に入れば、このように店舗情報や地図情報などの詳細まで表示することができます。

メリット2：見込み客に訴求できる

「地域名＋サービス名／業種」による検索では、ユーザーがその地域で店舗やサービスを探していることが想定できます。とくにスマホユーザーの場合、リアルタイムで店舗とルートを探している可能性は非常に高いと言えるでしょう。つまりマップ検索で上位表示されることが見込み客に対する訴求となり、新たな顧客獲得へとつながります。

メリット3：広告よりもリーズナブルに集客できる

MEO対策は、Googleが提供するGoogle ビジネス プロフィールを用いて行います。無料のため、リスティング広告やSEO対策に比べてリーズナブルに利用することができます。通常、リスティング広告は1カ月30万円～、SEO対策だと月額10～30万円程度の費用が発生してしまいますが、MEO対策は自分で実施するなら0円です。

メリット4：SEOに比べて競合が少ない

MEO対策は、SEOと比べて競合が少ないのもメリットの1つです。SEOはすでに対策されている場合が多く、Google検索での上位表示は大手企業サイトが占めています。これから参戦するとなると多大なコストと労力を要することが想定されます。

一方、MEOはまだ対策している企業は少ないため、比較的成果が出やすいのが現状です。とくにローカルビジネスにおいてはWeb施策自体に力をいれている店舗が少ないため、見込み客に対して効果的にリーチすることができます。

MEO対策によるデメリット４つ

デメリット1：誹謗中傷を受ける可能性がある

Googleマップで店舗情報が掲載された際、避けて通れないのが口コミへの誹謗中傷です。口コミはユーザーが自由に投稿できるため、良い評価だけでなく悪い内容を書かれることがあります。仮に悪い口コミが多くなると、他のユーザーが来客を敬遠し始める可能性があります。したがってMEO対策を始める場合は、常にお客様に満足してもらえるサービスを心掛ける必要があります。

デメリット2：自力での対策は手間と時間がかかる

MEO対策はコストを抑えられる反面、自力で対策するにはそれなりの手間と時間がかかります。上位表示を目指すには、表示する店舗情報を充実させ定期的な情報発信などの施策を続けていく必要があります。始める際は、運用する担当者を決めてスケジュールの確保も行いましょう。

デメリット3：ビジネスによっては効果が得られない

MEOは地域密着型の施策であるため、飲食店や美容室、医院、小売店など実店舗のあるビジネスに効果のあるマーケティング手法です。逆に言えば、実店舗のない通販やインターネットサービスなどのビジネスには向いていません。効果が得られるビジネスが限られているという点でデメリットだと言えます。

MEO対策を実施する方法

ここからはMEO対策の実施方法について解説します。具体的には以下の5つの手順で行います。

1. Googleビジネスプロフィールを登録する
2. Googleビジネスプロフィールを充実させる
3. 投稿を活用して積極的に最新情報を発信する
4. 口コミに返信してコミュニケーションを取る
5. SNSなど他のメディアでも施策を行う

Googleビジネスプロフィールを登録する

Googleマップに表示させるには、Googleビジネスプロフィールへの登録が必要です。Googleによって提供されており、無料で利用することができます。

出典：Google ビジネス プロフィール｜Google にビジネスを掲載

ここで注意すべき点は、NAP情報と呼ばれるName（会社名・店舗名）、Address（住所）、Phone（電話番号）を、他のメディアと統一させることです。Googleの評価基準の1つとして「知名度」がありますが、WebやSNSでの話題性は上位表示に影響を及ぼします。NAP情報が統一されていないと同じ店舗であると判断されず、知名度が評価されない可能性があります。

Googleビジネスプロフィールを充実させる

続いてGoogleビジネスプロフィールの情報を充実させていきましょう。店舗の名称や住所といった基本情報だけでなく、営業時間やサービスの内容、公式ＷebサイトのURLなど、情報量が多いほど表示順位に良い影響を与えます。またロゴの設定や、店舗の雰囲気や商品が分かる写真の投稿も効果的です。情報が充実することで検索ワードとの関連性が高まり、上位に表示されやすくなります。

投稿を活用して積極的に最新情報を発信する

顧客に向けて店舗の情報を発信できるのが投稿機能です。たとえば旬な情報を発信できる「最新情報」やセールの告知に使える「イベント」などの機能があり、定期的に投稿することで既存顧客および潜在顧客にアピールすることができます。

口コミに返信してコミュニケーションを取る

MEO対策では、口コミ機能によるユーザーとのコミュニケーションも重要です。とくに悪い口コミがあった場合は、ユーザーと真摯に向き合い、サービス改善に向けた方法を丁寧に説明しなければいけません。オーナー側の誠意が伝われば相手も納得し、他のユーザーにも良い印象を与える可能性があります。店舗のイメージが向上すれば集客につながり、さらに口コミや評価を増やすことができます。

SNSなど他のメディアでも施策を行う

MEO対策とセットで行うと効果的なのが、TwitterやFacebookなどのSNSを使った情報発信です。Googleの評価基準には「知名度」があるため、他のメディアで言及される機会が多いほど上位表示しやすくなります。自社サイトにおけるSEO対策も同様で、掲載順位が上がれば上位表示の可能性が高くなります。

MEO対策を効率的かつ効果的に行うには？

MEO対策は、非常に多くの手間と時間を要します。しかし以下の方法を行えば、効率的かつ効果的にMEO対策を進めることができます。

専門の業者に依頼する

専門業者に全ての管理を任せる方法です。具体的には、Googleビジネスプロフィールの情報更新や情報発信、口コミへの返信などを依頼することができます。費用面はSEO対策に比べると低コストですが、初期費用＋（成果報酬または月額）が必要となり、1年間でおよそ30万円〜の費用が発生します。とはいえ、MEO対策における知識や経験も豊富なため、短期間で軌道に乗せられる可能性があります。

MEO対策ツールを導入する

MEO対策ツールは、上位表示を目指すためのさまざまな機能を搭載しています。たとえば、複数店舗のGoogleビジネスプロフィールを一括更新したり、基本情報を最適化するためのアドバイスをもらえたりする機能です。そのほか競合を含めた順位の計測や口コミ促進機能なども搭載しており、業者に依頼するのとほぼ変わらないレベルのMEO対策を行えます。

さらにMEO対策ツールの場合、専門業者に依頼するよりも低価格で利用することができます。ツールやプランによって異なりますが、ひと通りの機能が備わった製品でも月額1500円程度から始めることが可能です。長いビジネスとして捉えた場合、コストパフォーマンス面から見てツールの活用がおすすめだと言えます。

MEO対策ツールを活用してビジネスを拡大させよう！

MEO対策は、店舗ビジネスにおいて効果的な集客施策です。Googleマップ検索において上位表示されることでユーザーの目に留まりやすくなり、新たな顧客を獲得できる可能性があります。しかしMEO対策は手間と時間がかかるうえ、継続して行わなければいけません。

そこでおすすめしたいのがMEO対策ツールです。MEO対策ツールは上位表示を目指すためのさまざまな機能を搭載しており、効率的かつ効果的に施策を進めることができます。気になる方はぜひ試してみてください。

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・Web接客に関する1分解説シリーズはこちら

１：Web接客の意味とは？

２：Web接客はどんなサイトに必要なのか？

３：Web接客ツールでどんな課題が解決できるのか？

４：Web接客ツールの基本的な機能とは

５：Web接客ツールによってどんな業務が効率化されるのか？

６：Web接客ツールにはどんな種類があるのか？

７：Web接客ツールを導入する際の注意点

８：Web接客ツールを選定するポイント

９：Web接客ツールを導入して失敗する理由

１０：Web接客ツールを採用する企業が増えている理由

１１：Web接客の代表的なシナリオとは

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・ポップアップ型のシナリオ
ポップアップ型におけるシナリオとは、Webサイト上でのユーザーの特定の動きに合わせてポップアップウインドウを表示させるというものです。

たとえばサイト上で購入を一定時間悩んでいるユーザーに対し「30分以内に購入すれば今回から使用できるクーポンを配布」といった購入の後押しをするものや、商品詳細ページで一定時間が経過した場合に「ご不明な点はございますか？」と相手の不安を取り除くための声かけの役割をするものなどがあります。

・チャット型のシナリオ
チャット型のWeb接客ツールでは、人間のオペレーターが直接対応するものと、チャットボットが半自動的に対応するものがあります。そしてチャットボット型には、自由な質問に対してAIが回答をするものと「お悩みのことは以下の中でどれですか」というような選択肢を提示して、選択されたものに対して自動的に答えを出すというものがあります。後者のものをシナリオ型といいます。

ユーザーが選ぶ選択肢とそれに対する回答メッセージをあらかじめシナリオ（道筋）として設定しておくので、シナリオ型と呼ばれています。

例えば携帯電話キャリアのWebサイトであれば、
・新規契約番号でのご契約
・他社からのお乗り換え
・機種変更のご希望

といった選択肢を提示し、その回答に合わせた次の選択肢がフローチャートのように続きます。これはすべてシナリオとしてあらかじめ設定されています。

・Web接客に関する1分解説シリーズはこちら

１：Web接客の意味とは？

２：Web接客はどんなサイトに必要なのか？

３：Web接客ツールでどんな課題が解決できるのか？

４：Web接客ツールの基本的な機能とは

５：Web接客ツールによってどんな業務が効率化されるのか？

６：Web接客ツールにはどんな種類があるのか？

７：Web接客ツールを導入する際の注意点

８：Web接客ツールを選定するポイント

９：Web接客ツールを導入して失敗する理由

１０：Web接客ツールを採用する企業が増えている理由

１１：Web接客の代表的なシナリオとは

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自社で販売サイトを運営するとなると、そこで販売しているのは自社商品のみです。さまざまな商品が比較できるモール型サイトではなく、自社の販売サイトで購買をしてもらうためには、単に広告配信を強化するだけでは不十分です。自社販売サイトならではの強みを生かし、ユーザーの満足度を上げるために、柔軟な個別対応がリアルタイムに可能なWeb接客ツールに注目が集まっています。

また、Web接客ツール自体の機能の発達も採用が増えている要因となっています。情報を蓄積することで、サイトの訪問回数や滞在時間など、相手に合わせた情報の提示が可能になり、接客を行うツール以上の役割を担えるようになってきています。

さらには、業務効率化につながる点も評価されています。チャット型のWeb接客ツールなら1人の担当者が複数の問い合わせに同時に対応できます。近年では、コミュニケーションツールとして電話やメールよりもチャットタイプのアプリの使用頻度が高まっています。サイトを訪問するユーザーが気軽に使用できるという点も導入を後押ししているといえます。

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６：Web接客ツールにはどんな種類があるのか？

７：Web接客ツールを導入する際の注意点

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１１：Web接客の代表的なシナリオとは

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Web接客ツールは、あくまで「接客」や「お客様対応」を行うツールです。実店舗の場合、過剰な売り込みや不必要な声かけを行うと、かえって売上につながらないものです。つまり、どのような場合であっても「接客すればするほどよい」とは限らないわけです。

このことを理解せずにWeb接客ツールを導入すると、過剰なポップアップウインドウの表示や、執拗なチャット誘導をしてしまい、結果としてコンバージョン率の低下や離脱率の上昇といった悪影響につながりかねません。

ポップアップ型のWeb接客ツールなら営業とマーケティングが、チャット型のWeb接客ツールならカスタマーサポートがその役割です。Webサイトへの訪問客であっても、場所が実店舗からWebに移っただけで、画面の向こうには実際に人がいることには変わりません。Web接客ツールの導入時には、営業担当やカスタマーサポートを配置するのと同様に、適材適所を心がけることが重要になります。

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９：Web接客ツールを導入して失敗する理由

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１１：Web接客の代表的なシナリオとは

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そのため、せっかくWeb接客ツールを導入しても、きちんと成果が上がっているのかの可視化が難しいことが多くなります。

Web接客ツールにはポップアップ型とチャット型の2つのタイプがありますが、どちらのタイプのWeb接客ツールを導入するにしても、効果検証ができるもの選ぶことがポイントになります。

実店舗と同様に、Webサイト上であっても接客の仕方次第で購入にも離脱にもつながります。接客の有無による効果検証はもちろんのこと、接客の仕方によっても結果にどのような違いが発生したかを検証できるものがよいでしょう。

施策の実行は、あくまで課題解決のためのスタートに過ぎません。施策のやりっぱなしにならず、的確にPDCAを回すためにもWeb接客ツールを選定する際には「効果検証ができるものを選ぶこと」がポイントになります。

効果検証ができることと同様に重視したいのが、運用する側にとって使いやすいツールであるかどうかです。実際に現場でWeb接客ツールの活用を担当する部署の意見を取り入れて、使い勝手のよいものを選ぶことも重要になります。

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・ポップアップ型は営業やマーケティング向け

ポップアップ型のWeb接客ツールでは、Webサイトにポップアップウインドウでクーポンや案内を表示します。ポップアップウインドウを表示させるタイミングも「特定のページで何秒以上滞在した場合」「特定の画面をスクロールした場合」「戻るボタンで離脱しようとした場合」など、任意で設定できます。また、ユーザーの属性に合わせての表示も可能で、初めてサイトを訪問した場合に初回限定のクーポンを発行するといったことも可能です。

表示させるウインドウのデザインもテンプレートが用意されていることが多く、デザインソフトを使用せずとも簡単に作成できます。

・チャット型はカスタマーサポート向け
チャット型のWeb接客ツールでは、Webサイト上にチャットウインドウを表示させて訪問者とリアルタイムでメッセージのやりとりを行います。

訪問者の質問に対して適切な情報を直接提示したり、疑問を選択肢で表示し、選ばれたものについて回答を表示したりすることができます。

チャットでのやり取り時に、ユーザーは個人情報を入力する必要がありません。気軽に質問できる点でメリットがあります。

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チャット型のWeb接客ツールの導入では、オペレーターが行うサポート業務の効率化が期待できます。

オペレーターが行う電話対応や、カスタマーサポートチームが行う問い合わせメールへの返信対応などは、チャットによって効率化が可能です。

すべての電話対応やメール返信対応をなくすことは難しいですが、チャット上のチャットボットによる自動返信で対応できないものに限り、スタッフがチャット対応をするまたはオペレーターが電話対応をするといった仕組みを設ければ、大きく業務効率化が可能になります。

また、チャット型のWeb接客ツールの導入によって、営業時間外でもあってもチャットボットによる自動返信を行うことで24時間対応が可能になります。

チャット型のWeb接客ツールは、運営者側の業務効率化だけでなく、サイト訪問者側にもメリットがあります。電話や問い合わせのメールをおっくうに感じるユーザーは少なくありません。簡単な質問なのですぐに返信がほしいが、電話がつながるまで待たされたり、通話料金がかかったりすることにマイナスイメージがあるユーザーは多いでしょう。

しかし、すぐにその場で返信がもらえるチャットであれば気軽に質問できます。
これにより、聞きたいことが質問できないことによるサイト離脱が防げ、ユーザー満足度の向上につながります。さらには、そもそもの電話問い合わせやと問い合わせメールへの回数の減少も期待できます。

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次回以降でWeb接客ツールについても解説していきます。

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そこで、従業員の時間を奪わずにセールスの機会を生かしたいなら、Web接客ツールの導入を検討してみてはいかがでしょうか。本記事では、Web接客ツールで実現できること、利用シーンについて解説します。

Web接客ではなにができる？

Web接客を導入すると、Webサイトを訪れたユーザーへ自動的にアクションできます。たとえば、おすすめの製品やサービスを紹介したり、キャンペーンの告知をしたりできます。

なお、Web接客とオンライン接客はよく似た言葉ではありますが、オンライン接客がビデオ通話やチャットなどを用いて人が接客するのに対して、Web接客はAIやシナリオ設計が自動で接客するといった違いがあります。

どちらも明確な定義があるわけではありませんが、2つの違いを区別しておくと目的のサービスが見つけやすくなるでしょう。ここでは人を介さないサービスという定義で、Web接客ツールについて解説します。

AIを活用してユーザーの質問や要望に答えられる

AI会話機能を搭載したWeb接客ツールもあり、ユーザーの質問や要望に対してチャットを用いて自動応答で返信できるようになります。ユーザーが投げかけた質問にAIが回答することで、人的コストをかけずにユーザーの求める製品やサービスに誘導することが可能です。

ポップアップ表示でキャンペーンをお知らせできる

プロモーション活動の一環として広告表示を目立たせたい場合、Web接客ツールはユーザーの端末画面にポップアップを表示できます。せっかく企画したプロモーションでも、ターゲットの目にとまらなければ効果を期待できないでしょう。

ポップアップであれば、ユーザーが情報確認する確率が高まり、広告効果が向上してコンバージョンアップも期待できます。

Web行動分析を用いてユーザーデータを収集できる

Web行動分析機能を利用すると、ユーザーが閲覧したWebサイトやチャットボットへの質問内容から行動履歴を分析できます。行動履歴からユーザーの好みや趣向を確認できるため、リアルタイムマーケティングとして活用している企業も少なくありません。

例えば、AmazonやYouTubeなどに表示される「あなたへのおすすめ」のように、ターゲットの行動から分析した最適なアプローチにつながります。

Webサイトからの離脱を防げる

Webサイトにアクセスしたユーザーは、目的の製品・情報が見つからない場合、検索サイトに戻ったり他の検索方法に切り替えたりして離脱する可能性が高くなります。

したがって、情報を見つけやすいユーザーファーストのサイトを作り込むことが重要ですが、サイトマップやワイヤーフレームの改善だけでは優れたUXとは言えません。ユーザーがWebサイトに求めているのはデザイン性ではなく、使いやすい機能性やシンプルな操作性だからです。

チャット機能を備えたWeb接客なら、ユーザーは欲しかった製品や情報に最短距離でアクセスできます。

CVRの改善が見込める

Web接客の導入により、ユーザーへの最適なレコメンドやサイトの離脱率改善が期待できるため、CVRの改善にも効果を発揮します。購入者のモチベーションが高いうちに探していた答えを提供できれば、実際の数値としてWeb接客ツールの導入効果を感じられるでしょう。

実際にWeb接客ツールを導入して、顧客接点を増やすことによって、売り上げが30〜200%増加した実績もあるほどです。WebサイトのCVRの改善に悩むマーケティング担当者にとって必要な機能を提供してくれるでしょう。

Web接客の種類と利用シーン

Web接客は、大きく分けて3種類あります。次に、それぞれの特徴と利用シーンを解説します。

AIと会話する「チャットボット型」

AIチャットボットは、リアルタイムで短文の会話（チャット）のコミュニケーションを自動で返信するプログラムです。ユーザーが投げかけた質問にチャットボットが答えるため、問い合わせが多い質問に対して人が応答する頻度が少なくなります。

ビジネスシーンでは、Webサイトの相談窓口や社内ヘルプデスクの相談窓口として活用できます。Webサイトならチャットを通して顧客が欲しい商品を検索表示したり、社内ヘルプデスクでは属人的に確認をとっていた社内手続きをチャットボットが自動で案内したりできます。

重要な情報を表示する「ポップアップ型」

ポップアップは、スマホやパソコンの操作画面の最前面へ飛び出すように情報表示する機能です。ユーザーは必ずポップアップを見ることになるため、重要な案内や強調したい告知などの表示に用いられます。

ビジネスシーンでは、Webサイトの広告表示や注意書きを強調したいときに利用できます。売り上げアップを狙いたい特別な値引きキャンペーンをユーザーの端末画面に表示したり、チュートリアルとしてユーザーに操作方法を教えたりすることができます。

ポップアップは、ユーザーアテンションを向ける効果が高いことから、さまざまなシーンで利用されています。一方で、その特性からユーザーに敬遠される可能性がある点に注意が必要です。ポップアップについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

記事：Web接客におけるポップアップとは？どんな効果があるのかを解説

どちらの機能もあわせた「ハイブリッド型」

ハイブリッド型は、チャットボットとポップアップの両機能を持ち合わせたWeb接客ツールです。汎用性が高く、利用シーンに合わせて必要な機能を選択できます。

ただし、ハイブリッド型のWeb接客ツールは、他のツールに比べて高コストなのがデメリットです。予算の無駄遣いにならないように、自社に必要な機能を調べたうえで、最適なツールを選ぶようにしましょう。

ビジネスシーンでは、チャットボット型とポップアップ型どちらでも対応可能です。また、チャットボットの案内をポップアップ表示することで、ユーザーをAI会話へ誘導するといった使い方もできるようになります。

Web接客の事例も確かめてみよう

大切な顧客と従業員のどちらにとってもプラスの効果を得るには、Web接客ツールの導入がおすすめです。

同じ問い合わせを何度も受けた経験のある従業員にとっては、タイムパフォーマンスの向上に驚くほど効果を発揮してくれることでしょう。ある企業では、Web接客ツールの導入により電話問い合わせを30〜50%も削減できた例もあるほどです。

なお、Web接客についてもっと知りたい方には、以下の「Web接客の事例紹介」の記事もおすすめです。

記事：Web接客ツールの事例紹介｜利用者のレビューから製品をピックアップ

投稿 Web接客（オンライン接客）で何ができる？ツールの基本機能から利用シーンを解説 は ITreview Labo に最初に表示されました。

本記事では、Web接客ツールの事例を紹介するとともに、利用者のレビューや製品の特徴を解説します。Web接客ツールを導入して業務効率化を図りたい方は、ぜひ参考にしてください。

株式会社インゲージ（ユーザー：20人未満）｜ツール：ChatPlus

株式会社インゲージは、クラウドサービスの開発・提供などの事業を展開している企業です。ChatPlusを導入したことにより、メール対応とチャット対応を同一画面で行えるようになり、チャット対応の効率化が進みました。

その結果、対応できる問い合わせ件数が増加し、見込み客とのタッチポイントが増えて、チャットからの問い合わせでのCVが向上しました。

参考レビュー：設定も簡単で導入が楽、API連携もできて便利

ChatPlusはリーズナブルなチャットロボットツールを探している企業におすすめ！

ChatPulsは、チャットサポートツール、AIチャットボットツールです。ChatPulsの特徴は、初期費用0円、月額1,500円〜というリーズナブルな価格で利用できる点です。さらに、トライアル期間として10日間無料でChatPlusをお試しすることが可能です。リーズナブルなチャットロボットツールを探している方や、初めてチャットロボットを導入する企業におすすめだと言えるでしょう。

株式会社シーオーメディカル（ユーザー：100～300人未満）｜ツール：FLIPDESK

株式会社シーオーメディカルは、化粧品・サプリメントなどの通信販売を行っている企業です。宣伝・マーケティング部門でFLIPDESKを導入したところ、LINE友だちリストを250％ほど増加させることができました。

FLIPDESKを導入する以前は、Webサイトにバナーを表示させるために、GTMを逐一埋め込んだり、WordPress内で実装したりと手間のかかる方法で作業を行っていました。しかし、FLIPDESK導入後は作業の手間が減り、スピード感を持って施策を進めていくことが可能となりました。具体的には、サイトの適切な場所にLINE友だち登録に誘導するバナー表示させたことによって、登録者の増加がイマイチだったLINE友だちが250％ほど増加しました。

参考レビュー：細かい条件設定など、痒い所に手が届く理想のツール

FLIPDESKは初心者でも使いやすいWeb接客ツールを探している企業におすすめ！

FLIPDESKは、キャンペーン告知や製品の提案、チャットサポートなど、サイトに訪れたユーザー1人ひとりに合わせて最適なWeb接客を提供するツールです。FLIPDESKの特徴は、直感的に操作可能な管理画面です。目的別に効果的なシナリオ例を公開しているため、専門知識を持ち合わせていない初心者でもワンクリックで簡単に操作できます。専門のコンサルタントがつくプランもあるため、導入や運用でつまずいてしまった場合でも安心です。

株式会社JTB（ユーザー：1000人以上）｜ツール：KARTE

株式会社JTBは、旅行業を中心に事業を展開している企業です。システム分析・設計分野でKARTEを導入したところ、社内のPDCAサイクルの効率化に成功しました。

導入以前は、会社の規模の大きさから小さな施策を1つ実行するのにもかなりの時間を要していました。しかし、KARTEを導入してからは、ツールの手軽さや自由度の高さ、分析のしやすさのおかげで、施策の実行サイクルが格段に早くなりました。

参考レビュー：CXという言葉を体現したツール

KARTEは幅広いユーザーが使いやすいWeb接客ツールを探している企業におすすめ！

KARTEは、Webサイトやスマートフォンの顧客情報を一元管理・可視化することで、サイトに訪れたユーザー1人ひとりに対して最適なCX（顧客体験）を提供するツールです。

KARTEの特徴は、シンプルで使用しやすいデザインと充実した機能です。「Web接客」「マーケティングオートメイション」「広告配信最適化」「チャットサポート」などWeb接客に必要な機能が充実しています。初心者は直感的に操作でき、上級者は自由度高くカスタマイズできるなど、幅広いユーザーに使いやすいツールです。

株式会社メディカルサポートジャパン（ユーザー：20人未満）｜ツール：Ptengine

株式会社メディカルサポートジャパンは、医療系のマーケティングを行っている企業です。Ptengineの導入以前は、担当者や部内の主観的な判断でサイト改善を行っていました。しかし、Ptengineの導入後はユーザー視点でサイト改善を行えるようになりました。

また、社内の人材がマーケティング未経験のため、Google Analyticsだと敷居が高く上手く機能を上手く活かせない状態でした。しかし、Ptengineはヒートマップで分析が行えるため、マーケティング未経験の社員でもツールを使いこなせました。

参考レビュー：GA＋Ptengineでのサイト改善

Ptengineは直感的にサイト最適化を行いたい企業におすすめ！

Ptengineは、世界184ヶ国、20万人以上の利用者数を誇るサイト運営プラットフォームです。国内では、Google Anlyticsに次いで利用者数が多いツールであり、顧客満足度は93.4％と高い値を記録していることから、多くのユーザーに信頼されているツールであると言えます。

タグを1つサイトに設置するだけで、直感的な分析とサイト最適化が行えるようになるのが特徴です。ノーコードでさまざまな機能を利用できるため、初心者でも簡単に操作できます。

株式会社イタミアート（ユーザー：100～300人未満）｜ツール：Rtoaster

株式会社イタミアートは、印刷業を営む会社です。Rtoasterの導入によって、自社に存在する1万点以上の商品の中から買い合わせの良い商品を自動で選定し、表示させることに成功しました。その結果、客単価の向上につながりました。

また、Webサイト内のポップアップを期間や条件を絞って出し分けることが可能なため、キャンペーンなどの案内が行いやすい点も客単価の向上につながった1つの要因です。さらに、動画のポップアップや期間限定で表示するバナーをコーディングなしで制作可能になったため、作業工数の削減にも成功しました。

参考レビュー：商品を登録するだけで自動で買い合わせの提案ができる

Rtoasterはサポート体制が充実しているWeb接客ツールを探している企業におすすめ！

Rtoaserは、高精度のパーソナライズによって、ビジネス上の課題解決や成果向上を達成するパーソナライゼーション基盤です。解決したい課題に合わせて、以下3つの製品を提供しています。

・Rtoaster action+

ユーザー1人ひとりにパーソナライズされた最適な商品やコンテンツを提供するためのWeb・アプリコンテンツ最適化プラットフォーム

・Rtoaster reach+

ユーザー1人ひとりをパーソナライズした情報により、メールやLINEを送信できるマルチチャンネルメッセージサービス

・Rtoaster insight+

ユーザー1人ひとりにパーソナライズした情報を届けるために必要となるデータを統合し、実行へとつなげるカスタマーデータプラットフォーム

Rtoasterを導入した企業が製品を使いこなせないことがないように、コンサルタントが導入から運用、定着までサポートしてくれます。その結果、2017年〜2020年までの3年間の対応満足度が98.6％を記録しました。Rtoasterは、サポート体制が充実したWeb接客ツールを探している会社におすすめだと言えるでしょう。

自社に適したWeb接客ツールを導入しよう

業種・業界問わず多くの企業が、Web接客ツールの導入により工数の削減や売上向上に成功しています。自社で抱えている課題を洗い出し、自社に適したWeb接客ツールを導入しましょう。

投稿 Web接客ツールの事例紹介｜利用者のレビューから製品をピックアップ は ITreview Labo に最初に表示されました。

ポップアップを上手く活用すると、CVRを改善したりサイトの離脱を防止したりする効果が期待できます。本記事では、Web接客におけるポップアップ型の機能や効果、注意点について解説します。

Web接客のポップアップとは？

Web接客ツールは、Webサイトを訪れたユーザーへ自動的にアクションできる双方向コミュニケーションツールです。チャット型とポップアップ型、またどちらの機能も持ち合わせたハイブリッド型の3種類があります。

このうちポップアップ型とは、適切なタイミングで操作端末にウィンドウを表示することによって、確実にユーザーへメッセージを届けるための仕組みです。

ポップアップはウィンドウからお知らせを表示する機能

ポップアップは、ユーザーの操作端末の最前面にメッセージを浮き上がらせるように表示します。したがって、ポップアップを見たユーザーはボタンをクリックしたり閉じるボタンをクリックしたり、なんらかのアクションをしなければなりません。

視認率はほぼ100%を記録できるため、ユーザーへ絶対に伝えたいキャンペーンの表示やCookieの使用を承認するボタンとして多くの企業が活用しています。

Web接客のチャット型とはなにが違う？

Web接客のチャット型とポップアップ型は、どちらもユーザーのアクションに反応する双方向コミュニケーションである点は同じですが、利用目的が異なります。チャット型がユーザーからのメッセージによって自動応答を返すのに対して、ポップアップ型はユーザーのWeb行動に合わせて自動アクションします。

チャット型はユーザーのメッセージを待つ受動型になる特性がありますが、ポップアップはサイト構築者のシナリオ設計によって設定が可能であるため、能動的なアプローチとなります。

ポップアップ型の仕組み

自ら積極的に表示するポップアップでは、シナリオ設計によって動作を作り込むことができます。たとえば、ユーザーがある製品のWebページへアクセスした際に、30%オフで買えるキャンペーンを表示したり、購入フォームに必要となるデータの入力を求めたりすることができます。

これによってユーザーの作業工数を減らして、必要な情報をユーザーへ伝え、ユーザーに必要な動作を促すことが可能になります。

ポップアップ型にはどんな効果がある？

WebサイトやLP上にメッセージをポップアップ表示することによって、どのような効果を期待できるのか解説します。

キャンペーンを表示してCVRを改善

ポップアップの効果の1つに、CVRの改善が挙げられます。たとえば、キャンペーン情報の表示には顧客の購買意欲を刺激する効果があり、実際の購買行動につながる可能性もあります。また、ユーザーのWeb行動から分析したパーソナライズ化された訴求によって、顧客が求めている最適な製品の紹介にもつながるでしょう。

ボタンクリックを促してサイト離脱を防止

ポップアップ機能は、ユーザーの離脱するタイミングに興味深いオファーを提示することを可能にします。たとえば、ユーザーがサイトにアクセスしてカートに商品を入れたまま離脱するカゴ落ちに悩んでいる場合、ユーザーが離脱する前にポップアップで「送料無料」「お得なセット」などの訴求を打ち出すことでユーザーの離脱を防ぐ効果が期待できます。

ターゲティング機能によりアップセルを実現

アップセルとは、既存顧客に自社のよりハイランクな商品・サービスを利用してもらう営業手法です。ユーザーがすでに自社のサービスを利用しているなら、より快適で高性能なサービスを提案することに成功したら、ユーザーにとっても自社にとっても有益な取引となります。

たとえば、すでにブロンズ会員に登録しているなら、シルバーランクの会員にアップセルといったことが考えられます。また、より高単価な製品・サービスをポップアップ表示して購買につながれば、客単価の上昇にもつながります。

リピーターに特典を表示してLTVを向上

マーケティングを考えるうえでは、既存顧客の定着を図ることも重要です。さまざまな製品・サービスがあふれている現代においては、新規顧客を獲得することは容易ではありません。加えて、新規顧客の開拓には膨大なコストと手間がかかります。

一方で、一度は自社製品を購入したことがある既存顧客は、少なくとも自社製品に興味がある層です。ポップアップで特典を表示して特別感を演出すれば、顧客満足度がアップして自社のより強いファンになってくれる可能性があります。

ポップアップ型の注意点

ポップアップ型はユーザーに強い注意を向けられる点で、能動的なアプローチができる反面、ユーザーに不快感を与える危険性がある点には注意しましょう。ポップアップが出現するたびに、ユーザーはなんらかのリアクションをしなければならないからです。

ユーザーが本当に求めている情報を表示する

たとえば、一度は閉じたはずのポップアップが何度も出現すると、ユーザーはもう2度とWebサイトにアクセスしない可能性も出てきます。そのため、ポップアップの表示では、本当にユーザーが求める情報を提供する必要があります。

Web接客ツールのなかには、ターゲティング機能を持ち合わせた製品もあるため、ユーザー属性、購買履歴などから最適なポップアップが表示されるように工夫する必要があるでしょう。

ポップアップの表示位置とサイズに注意する

ついつい行ってしまいがちなのが、ユーザーのクリック率を高めようと、画面中央に大きなポップアップを表示してしまうことです。しかし、端末操作の邪魔になりすぎて、ユーザーからすぐにポップアップを閉じられてしまう可能性があります。

ユーザーは「左上→右→左下→右」の順で視線を動かすと言われています。この法則にしたがうと、画面中央ではなく、「左上」「右上」「左下」「右下」にポップアップを表示するのが効果的だと言えるでしょう。

ポップアップ機能を用いて顧客満足度を向上しよう

ポップアップを用いることで、CVRの改善やサイト離脱防止の効果が期待できます。しかし、ポップアップは必ずしもユーザーが求める機能ではなく、なかには煩わしさを感じるユーザーがいる点も注意しなければなりません。そのためには、ユーザーに適したポップアップを表示することに留意して、ターゲティング機能やシナリオ設計を充実させて顧客満足度を向上させましょう。

投稿 Web接客におけるポップアップとは？どんな効果があるのかを解説 は ITreview Labo に最初に表示されました。

そこで今回は無料で使えるWeb接客ツールをご紹介します。実際にITreviewに寄せられたユーザーのレビューも合わせてご紹介いたしますので、ぜひ参考にしてみてください。

無料のWeb接客ツール

Web接客ツールには大きく分けて、下記の3つのタイプが存在します。

それぞれ特徴が異なるため、目的に応じたツールを選定することが重要となります。

ちなみにチャット型は、チャットボットとよく混同されることが多いですが、以下のように異なります。

主に人による対応か、AIなどを活用し自動での対応かになります。

Webでのおもてなしを強化したい場合は、「Web接客ツールのチャット型」を、業務効率化を強化したい場合は「チャットボット」をお勧めします。

チャットボットの無料製品をお探しの方は下記ページをご覧ください。

チャット型

Chat Plus

Chat Plusはあらゆる業界のチャットに対応するテンプレートが用意されており、初めての方でも安心して利用することができます。またGoogleAnalyticsやLINE、Slackなどの他社製品との連携も可能であるため、幅広いシーンで利用が可能です。

全プランで、サポートがつきますので、初めての方でも安心して始めることができるのも特徴の1つです。

また、Chat Plusでは、無料プランの提供はありませんが、10日間無料トライアルがあり、全機能が使用できます。そのため、期間中に使用感などを把握し、必要な機能が利用できるプランを選んで導入しましょう。

ポップアップ型

PtEngine

PtEngineには3つの大きな機能があり、そのうちの1つであるPtEngine ExperienceでWeb接客機能を利用することができます。またPtEngine Insightという別プラン（無料プランあり）に申し込むことで、ヒートマップが利用でき、ヒートマップデータと連携して、コンバージョン改善に結びつけることも可能です。

無料プランでは、PV数の上限や、作成できる体験数に制限があるため、Insightと合わせて範囲内でまずお試ししてみることをおすすめします。

ecコンシェル

ecコンシェルはNTTが提供しているツールになります。

「だれに」「どこで」「いつ」「なにを」のキャンペーンを設定するだけで、狙ったセグメントに最適なタイミングで訴求することができます。また、NTTドコモと PKSHA Technology が共同開発した人工知能（AI）技術を搭載しており、自動で複数のA/Bテストを回すことが可能です。

無料プランは永年無料であるため、決まった期間内に使って判断する必要がないため安心です。登録サイト数や、キャンペーン数が1つのみで、配信数も100までとなっておりますので、注意して使いましょう。

無料プランを利用するうえでの注意点

無料で製品が使えることは魅力的である一方で、その分できないことも増えます。

事業において、成果を出したり、業務効率を上げることが重要であるため、有料プランを利用するほうがコストパフォーマンスが良くなるケースがあります。主に以下のに注意して利用しましょう。

自分が必要な機能が使えるか確認する

先ほども挙げましたが、無料プランであるが故、機能に制限がある場合があります。

例えば、接客配信数の制限や、登録サイト数の制限などが一般的です。

そのため訪問ユーザー数が多い場合や、サイト保持数が多い場合は有料プランを利用することをお勧めします。

有料プラン含め様々な製品をご希望の方へ

ITreviewでは、有料プランを含めた数多くの製品のレビューや製品情報をご確認いただけます。

ぜひ合わせてチェックしてみてください。

投稿 無料で使えるWeb接客ツールをご紹介。使える機能や有料プランの価格も は ITreview Labo に最初に表示されました。

本記事では、サイト運用のSEO対策とSEOツールをご紹介します。自社のサイト運用に携わっている方は、ぜひ参考にしてください。

サイト運用のSEO対策とは？

サイト運用のSEO対策とは、サイトの検索順位を上げてユーザーを獲得するために行います。具体的には以下のような対策になります。

対策1：WordPressでサイトを作成する

WordPressを使用してサイトを制作すると、Web制作の知識がない初心者でも簡単にデザインの変更や記事の更新を行えます。また、最近はパソコンよりもスマートフォンからの検索が増加しています。そのため、検索順位を上げるためには、パソコン・スマートフォン両方のデバイスからのアクセスに対応したホームページが必要です。WordPressの場合、拡張機能（プラグイン）が充実しており、スマートフォン対応も簡単に行えます。

以上のような理由から、ホームページを含む多くのサイトがWordPressを使用して作成されています。インターネット上にあるサイトの約半数はWordPressで作成されているのが現状です。

対策2：競合サービスとなるサイトを分析する

せっかく自社サイトのページを充実させても、自社よりも優れたページがある状態では、ユーザーが競合サイトに流れてしまいます。そのため、自社の競合となるサイトは定期的にチェックしましょう。そこで得た分析結果をもとに、サイト内のコンテンツの質と量を高めていきましょう。

具体的には獲得したい検索キーワードにおける、自社ならではの独自性です。競合他社にはない切り口や、新しい解釈をページ内に取り入れることで、ユーザーにとって価値あるページが生まれます。それにより検索エンジンからの評価が高まり、表示順位が上がるといわれています。ただし、即座に効果が表れるものではないので、じっくりとPDCAサイクルを回していくことが重要です。

対策3：ユーザーの使いやすさを第に一優先する

たとえば、Googleの検索順位は、Googleの検索エンジンシステムによって決定します。検索順位を決定するために200以上の評価項目が準備されていますが、その評価項目についてGoogle側は何も明らかにしていません。

しかし、Google側は一貫して「ユーザーファースト」を求めています。そのため、ユーザーにとっての使いやすさを第一優先にしてホームページ運用を行いましょう。具体的には「スマホでも見やすい文字サイズにする」「ホームページの表示速度を早める」「ホームページ内の内容の質を上げる」などが効果的です。

対策4：実績を掲載する

実績を掲載していると、ユーザーからの信頼が高まります。また、実績の掲載はGoogleにも評価されやすく、検索順位の向上につながる可能性があります。自社で運営しているサービスの導入実績やメディア掲載実績は、積極的にホームページへ掲載しましょう。

対策5：Googleアナリティクスなどの計測ツールを導入する

Webサイトは一度制作して終了ではなく、定期的にメンテナンスする必要があります。その際に役立つのが、Google Analytics（グーグルアナリティクス）などの計測ツールです。

Googleアナリティクスは、Google社が運営する無料の計測ツールです。サイトへのアクセス数やユーザー属性を確認できるため、SEO対策を行う上で最低限導入しておきましょう。

対策6：ブログやコラムを併設する

サイト内にブログやコラムを併設すると、ブログやコラム記事からのアクセスが増加します。また、ブログやコラム内に自社商品やサービスの紹介を入れると売上が増加する可能性があります。このようなメリットから、ホームページ内にブログやコラムを併設する企業が近年増えています。

自社サイト運用のSEO対策を行うメリット

サイト運用のSEO対策を行うことにより、以下3点のメリットを得られます。

メリット1：低コストでホームページに集客できる

SEO対策の一番のメリットは、低コストで集客できる点です。SEO対策を行うために必要な費用はサーバー代、ホームページ制作費、コンテンツ制作費のみです。このうち、ホームページ・コンテンツ制作は、WordPressを使用して自社で行えば、月数千円のサーバー代のみでSEO対策できます。結果が表れるまでは時間がかかりますが、コスパの良さでいえばSEOに勝る対策はないでしょう。

メリット2：企業や自社商品・サービスの認知拡大につながる

サイトの検索順位が上がれば自然とアクセス数が増加し、企業や自社商品・サービスの認知拡大につながります。よく目にする商品やサービスほど顧客は安心して利用できるため、認知拡大は重要です。

メリット3：マーケティングにつながる

Googleアナリティクスなどの計測ツールを使用すると、アクセス数が高い記事を洗い出し、ユーザーの年齢や性別を調べられます。その結果、自社の商品・サービスがどの年代に需要があるのかを一目で確認できます。

この結果をもとに自社商品やサービスの向上に努めることで、より顧客に求められる商品・サービスを作り出せます。

SEO対策お役立ちツール

本項目ではサイト運用のSEO対策に役立つツールを3つご紹介します。

ツール1：Google Search Console

Google Search Consoleは、Google社が運営するSEO対策ツールです。無料で利用できるツールでありながら、インプレッション数・クリック数・掲載順位などさまざまな分析ができます。また、サイト上に問題が発生するとメールで通知が届くため、サイトの修正にも役立ちます。Googleアナリティクスと同様に、SEO対策に必須のツールです。

・Google Search Consoleの参考価格

無料

・Google Search Consoleの参考レビュー

Googleでどんなワードで検索されて自分のサイトのどのページに訪問されたのか、その際には検索結果で何番目に表示されたのかということが分かる。
広告費用が掛からない自然検索経由の流入は、誰でも喉から手が出るほど欲しいが、そのために必要な情報が自社サイトに関わる部分ではほぼsearchconsoleだけで入手でき、しかも無料なのはすごい。

Google Search Consoleへのレビュー「GAとあわせてウェブマスター必須のツール」より

ツール2：SEARCH WRITE

SEARCH WRITEは、株式会社PLAN-Bが運営するSEO対策ツールです。SEOの知見がない人でも、簡単に使いこなせるのが特徴です。新規訪問者数・平均滞在時間などの重要指標を抽出したり、対策すべきキーワードを確認したりできるので、知見がなくともコンテンツの最適化を実現できます。チーム運用に特化した設計で、タスクの進行状況や成果を誰でも見られるため、チームでホームページを運用している企業のSEO対策にピッタリです。

・SEARCH WRITEの参考価格

ツール＋カスタマーサクセス：50,000 円 / 月額

・SEARCH WRITEの参考レビュー

「競合から見つける」を利用すればベンチマークしているサイトのキーワードを、検索順位や検索数順に表示することができるので、自社のブログキーワード選定の参考にしています。
また、選定したキーワードから「コンテンツ立案」を作成すれば、検索上位のブログ構成がひと目でわかるので、網羅性を担保することができます。
そして公開したブログキーワードを登録すると「検索順位チェック」から日々の検索順位が表示されるので、どの記事が注目されているのか、リライトが必要なのかなど指標にすることができます。

キーワード選定→ブログ構成作成→公開ブログキーワードの順位チェック→リライトなど一連の流れをわかりやすく誘導してくれるので初めてでも使いやすく、PDCAも回しやすいです。

SEO課題チェックというツールもあり、現在のサイトで改善したほうがいい箇所（改善すればサイトの評価につながる）をピックアップしてくれるので、こちらも役立っています。

また、なによりカスタマーサポートが充実しているので、初歩的な説明から現状の分析、KGI・KPIなどのアドバイス、将来的な目標設定など親身に相談に乗ってくれるのでとても助かっています。

SEARCH WRITEへのレビュー「初めてのSEOでも使いやすく分かりやすい」より

ツール3：ミエルカSEO

ミエルカSEOは、株式会社Faber Companyが運営するSEO対策ツールです。「ツール」「学習コンテンツ」「運用支援コンサル」の3つが一体となっているのが、ミエルカSEOの特徴です。17年で1,700社以上の導入実績があり、多くの企業におすすめのSEO対策ツールだといえるでしょう。

・ミエルカSEOの参考価格

MIERUCAスタンダードプラン：150,000 円（月額）

・ミエルカSEOの参考レビュー

他のSEOツールも検討したが、サジェストインテンションでの競合流入数調査や、サジェストネットワークでのワード取得等、コンテンツを作るにおいて必須な機能がたくさんある。また競合流入キーワード調査では自社の弱みと他社の強みが一気に可視化されるため、対策が立てやすくその後のコンテンツ制作に活用することができた。

ミエルカSEOへのレビュー「コンテンツ作りやSEOを考える際に利用したいツール」より

SEO対策を行い、ホームページの検索順位を上げよう

ホームページのSEO対策を行うことで、認知拡大や売上向上などさまざまなメリットを得られます。効率的に実施するには、SEO対策ツールが必須です。社内のホームページ運営者数や知見者数から自社に適したSEO対策ツールを見つけて、ホームページの検索順位向上に努めましょう。

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MEO対策は「SEOのように専門業者に依頼すべきでは？」と思われがちですが、実はMEOツールを活用すれば自社でも対策可能です。そこで今回は、MEO対策の具体的な手順と押さえるべきポイントについて解説します。

Googleマップの検索結果で上位表示される仕組み

MEO対策とは、Googleマップ検索の結果で上位表示させることです。初めにこの仕組みを理解しておきましょう。

鍵となるのがローカル検索

MEOでは、特定の地域や場所に関連するキーワードの検索結果が反映されます。これはローカル検索（ローカルSEO）と呼ばれ、スマートフォンの場合、搭載されたGPSの位置情報が考慮されます。特定の地域でユーザーを集客したい場合、ローカル検索で上位表示されれば目につきやすくなり、新たな顧客獲得のきっかけとなります。

ローカル検索での上位表示の決定要因

Googleの公式サイトには以下の内容が記載されており、ローカル検索における決定要因は「関連性」「距離」「知名度」の3つとなります。具体的な内容を見ていきましょう。

「ローカル検索結果では、主に関連性、距離、知名度などの要素を組み合わせて最適な検索結果が表示されます。たとえば、遠い場所にあるビジネスでも、Google のアルゴリズムに基づいて、近くのビジネスより検索内容に合致していると判断された場合は、上位に表示される場合があります。」

引用：Google のローカル検索結果のランキングを改善する方法｜Google ビジネス プロフィール ヘルプ

・関連性

関連性は、ユーザーが検索したキーワードがGoogleビジネスプロフィールの内容や投稿、口コミなどに一致するかどうかです。例えば「鎌倉_カフェ」で検索したときに、一致率が高ければ高いほど上位表示される可能性があります。ユーザーがどのようなキーワードで検索するのかを推測し、コーヒー、喫茶、焙煎など関連性のある言葉をGoogleビジネスプロフィールや投稿に記載する必要があります。

・距離

距離は、検索キーワードで指定された場所から店舗までの距離を指します。場所の指定がない場合は、検索ユーザーの現在地情報をGPSから取得して距離が計算される仕組みです。ユーザーの取りこぼしを防ぐためにも、Googleビジネスプロフィールは正確性が求められます。

・知名度

知名度は、そのビジネスがどれだけ一般に認知されているかを指します。例えば多くの人に知られているホテル、ショッピングセンター、観光地などはローカル検索で上位表示されやすくなります。MEO対策としては、積極的な投稿や評価の良い口コミの収集、SNSでシェアされる仕掛けを作るなどWeb上での露出を増やす施策が有効です。

MEO対策の具体的な方法

MEO対策の具体的な手順を見ていきましょう。

1．Googleビジネスプロフィールへ登録

初めに、以下のGoogleビジネスプロフィールにビジネスの情報を登録します。Googleビジネスプロフィールは無料のサービスで、Googleマップ上に店舗の情報を表示させることができます。

出典：Google ビジネス プロフィール｜Google にビジネスを掲載

2．NAP情報の統一

NAP情報とは、「Name（店舗名）」「Address（住所）」「Phone（電話番号）」の3つを指します。NAP情報を統一する理由は、MEOの要素である「知名度」「関連性」に関係するためです。公式サイトやSNS等、情報発信の際はすべてNAP情報を統一するよう心掛けましょう。

3．カテゴリの設定

ビジネスカテゴリは、検索順位に大きな影響を与える重要な要素です。メインカテゴリと追加カテゴリの2種類があり、この両者を使い分ける必要があります。

メインカテゴリには、店舗の主軸となるビジネスを設定します。選択できるのは1つだけで、登録するとGoogleマップ上に業種別のアイコンとして表示されます。

追加カテゴリには、メインビジネスと並行して運営する事業を設定します。最大9つまで選択可能で、登録すればGoogleに認識されるようになります。ただし、追加カテゴリは組み合わせと数に注意が必要です。異業種を組み合わせたり多すぎたりする場合、ビジネス領域が曖昧になり評価を下げる原因になります。

4．キーワードの設定

MEO対策としては、基本的に「地域名＋業種名」の複合キーワードを使います。これは検索ユーザーがGoogleマップ検索する際に、最も多い組み合わせとなるからです。

しかし「新宿_美容室」「渋谷_美容室」のようなキーワードの場合、検索ボリュームと競合店が多くなります。メジャーすぎるキーワードでは大手のチェーン店など有名店が上位に表示されやすいため、検索順位を上げるのは難しくなります。

おすすめは、検索ニーズが一定数ある競合の少ないキーワードの設定です。例えば「渋谷_美容室_芸能人」のように、複合ワードを追加すれば上位表示を狙いやすくなります。

MEO対策で押さえるべきポイント

MEO対策では以下のポイントを押さえておきましょう。

Googleビジネスプロフィールの情報量を充実させる

Googleビジネスプロフィールは、テキストの情報だけでは十分とは言えません。基本情報を充実させ、写真の掲載も行いましょう。実存する店舗の写真は、検索ユーザーへ安心感や信頼を与え、クリック数や電話による問合せを増やす効果が期待できます。同様に、建物や室内を360°パノラマで表現できるインドアビューの活用も効果的です。視覚効果によってGoogleビジネスプロフィールがより魅力的に見え、ユーザーのアクションにも大きく影響します。

また、投稿機能の活用も情報量を充実させる方法の1つです。イベントやキャンペーン情報の告知、最新モデルの紹介、来店者への特典などでキーワードを活用し、常に最新の情報を発信するのがポイントです。

口コミ数を増やし、管理する

ローカル検索では、口コミの件数や内容も大きく順位に影響します。

一般的に口コミが多く、評価が高いほど上位に表示されやすくなります。そのため、ユーザーに口コミを投稿してもらえるような工夫が必要です。口コミ促進用のQRコード発行やSMSなどを利用すると良いでしょう。

また、書き込まれた口コミを日々管理することも大切です。良い口コミには感謝の言葉を伝え、ネガティブな口コミは今後の改善策を提案するなど、1人ひとりのお客様を大切にする姿勢を保つことが評価につながります。

MEO対策ツールを活用する

検索順位を上げるには、MEO対策ツールを使うのも1つの方法です。MEO対策ツールはGoogleビジネスプロフィールの管理だけでなく、順位変動の確認や競合調査、口コミ管理、予約投稿、SNS連携など多くの機能を搭載しています。すべて手作業で行うよりも、効率的かつ効果的にMEO対策を進められるので便利です。

MEO対策ツールの選定ポイントは3つ

MEO対策ツールを選定する際のポイントは3つです。

１．必要な機能を備えているかどうか

まず初めに、自社のMEO対策で行うべき内容を整理してみましょう。多くの店舗を抱えているチェーン店であれば、多店舗管理に長けたツールがおすすめです。また口コミを多く収集したいなら、口コミ促進のQRコードを発行できるツールや、自動返信機能、一元管理機能を搭載した製品を使うと日々の運用が楽になります。

さらにデータ分析や調査、レポート機能などを活用して上位表示を目指すなら、競合調査に重点を置いたツールを選択すると良いでしょう。

２．サポート体制が整っているかどうか

MEO対策に初めて取り掛かる場合、ツールに慣れるまである程度の時間を要します。不明点や課題に直面した際、スピード感を持って手厚いサポートを受けられるかどうかは重要です。

「充実のサポート体制」と謳われていても、実際はAIチャットボットによる機械的なサポートやメールなどのやり取りがメインになる可能性があります。電話サポートを受けられるかどうか、初心者でも安心してツールを使えるかなど、総合的に見て利用しやすいと思えるツールを選びましょう。

３．費用対効果が高いかどうか

MEO対策ツールはさまざまな機能を搭載していますが、おおむね多機能・高機能になるほど月額料金は高くなります。イメージだけで高額なツールを選んでも、利用しない機能が多ければ無駄なコストだと言えるでしょう。

どの程度の機能・月額料金が自社に合っているか確認するには、無料トライアル期間のあるツールを試してみるのがおすすめです。実際にいくつかのツールを利用して、必要な機能や費用対効果を確認しておきましょう。

MEO対策ツールを上手く活用してGoogleマップの上位表示を目指そう

これまでのSEO（検索エンジン最適化）やリスティング広告とは異なり、MEO対策は低コストで手軽に始められる集客施策です。ツールを利用することで、専門業者に頼ることなく自分でMEO対策を完結させることができます。気になる方はぜひMEO対策ツールを上手く活用して、Googleマップの上位表示を目指しましょう。

投稿 MEO対策を自分たちで完結させるためのポイント は ITreview Labo に最初に表示されました。

クリニック・病院におけるMEO対策の必要性

MEO対策とは、Googleマップ検索の際に自分の店舗やクリニック・病院などを上位表示させるための施策です。MEO対策が必要な理由は以下のようになります。

スマートフォン利用者が増加している

総務省の「令和4年（2022年）版 情報通信白書」によると、デジタルを活用する際のインターネット端末について、2021年の世帯保有率は、スマートフォン88.6％、パソコン69.8％となっています。5年前と比較するとスマートフォンの保有数は増え続け、16.8％の上昇です。

出典：令和4年版 情報通信白書｜総論｜総務省

スマートフォンの場合、場所を特定するため地域性の高い「鎌倉＿内科」等のキーワードで検索されるのがほとんどです。このことから、スマートフォン利用者をターゲットにしたGoogleマップ検索の上位表示が集患に有効であるとわかります。

SEOによる検索結果より上に表示される

MEOがGoogleマップ検索の施策であるのに対し、SEO（検索エンジン最適化）は地域性を伴わない一般検索の上位表示です。Google検索ではこれらは別々に表示されています。

下記のイメージからわかるように、MEOはSEOよりも結果が上位に表示されます。つまり、SEOよりも目につきやすくなるということです。

SEO対策による検索結果で上位表示の難易度が上がっている

SEOでは内容の薄い低品質な記事を除外し、読み込みの速いページやユーザーに有益なサイトを表示させるよう年々アップデートを繰り返しています。そのため、サイト運営者は時間を掛けて有益なコンテンツを作らなければ検索エンジンに評価されない状況です。さらに、内部構造の整備やコンテンツ追加などあらゆる施策を講じても、上位表示まで6ヶ月以上かかるのが一般的です。

一方MEOでは、地域に信頼される企業や病院に関する情報は上位に表示される傾向にあります。期間も施策後1ヶ月程度で上位になることがあり、SEOに比べて効率的だと言えるでしょう。

クリニック・病院はMEO対策の効果が出やすい

MEOの効果が出やすい業種は、実店舗を持っているビジネスです。理由は、「鎌倉　内科」のようにGoogleマップで検索され、なおかつGoogleマップ上で比較されることが多いためです。地域密着型で、商圏の幅が非常に狭いのも理由の1つだと言えるでしょう。

具体的にはクリニック・病院、飲食店、美容室、不動産、カーディーラー、鍵交換、買取業など、場所を明確に特定できるビジネスに有効です。

クリニック・病院のMEO対策で得られるメリットとは？

クリニック・病院がMEO対策によって得られるメリットを見ていきましょう。

ユーザーの目に留まりやすい

MEO対策によって上位3位以内に入れば、SEOより上に表示されるようになります。加えて以下のイメージのように地図や住所、連絡先などが掲載されるため、ユーザーのクリック率も高まります。またスマートフォンの場合、ファーストビュー（Webページを表示した際に最初に目に入るエリア）として表示されるため、より効果的にユーザーのアクションを促すことができます。

MEO対策によって毎回上位表示が続けば、長期的にユーザーから認知されやすくなります。さらに詳細情報を写真などで充実させれば、まだ獲得できていない見込み患者に対してアピールできるため、宣伝材料として効果的です。

広告費のコストを削減できる

MEOは、SEOやリスティング広告に比べて費用対効果が高いのが特徴です。

SEO対策では、上位表示させるため専門の業者に依頼することが多く、月額数十万円になることも珍しくありません。リスティング広告も同様で、広告掲載費は月額10〜50万円、プラス専門業者への委託費が2〜10万円になります。

一方、MEO対策の場合、無料で使えるGoogleビジネスプロフィールに登録するだけで始められます。もちろんGoogleマップの上位を狙うにはクリニック・病院の情報を詳しく登録して内容を充実させる必要がありますが、SEOほどの難しさはありません。専門業者に依頼しても月額2〜3万程度となり低コストに抑えられます。

口コミによる集客の相乗効果を期待できる

Googleマップ検索では、以下のイメージのように詳細情報とともにユーザーの口コミも掲載されています。口コミはユーザーが検索結果を比較するときに利用されるため、集患に関わる重要なポイントです。

口コミの数が多いほど、近隣地域で人気があることが伺えます。そして良い口コミが増えれば、満足度の高いサービスが提供されるイメージへとつながります。口コミによる信頼感・安心感が新たな患者獲得となり、さらに口コミを増やす相乗効果を生み出してくれます。

競合が絞られる

MEO対策は、SEOに比べて競合が少なく成果も出やすい施策です。SEOは全国のユーザーをターゲットとしていますが、MEOでは特定の地域に存在するクリニック・病院のみが競合となります。近隣の医院がMEO対策をしていなければ、より上位に表示される確率が高くなると言えるでしょう。

MEO対策の活用事例

実際のMEO対策でどのような成果が出ているのか、利用ツールも合わせて見ていきましょう。

利用ツール：MEO Dashboard byGMO

機能：Googleビジネスプロフィールの運用・管理、キーワード別の日々の自店舗・競合店舗の順位測定、ユーザーの検索後の行動分析、アンケートを使った口コミ促進機能など。

活用事例：歯科クリニックでアクション数228%UP、婦人科クリニックで表示回数が500%UPなどの実績。全国に100店舗を展開する美容クリニックでは、検索上位3位以内に表示される割合が50%から80%に上昇。

利用ツール：MEOチェキ

機能：Googleビジネスプロフィールの運用・管理、順位取得、予約投稿、過去のインサイトや口コミなどデータの可視化・分析、内部分析・競合分析など。

活用事例：首都圏に44店舗を構える音楽スクールで、週2時間を要した投稿作業が20分に軽減。ツール利用後、4ヶ月でGoogleマップ経由の問い合わせが1.5倍。

利用ツール：Gyro-n MEO

機能：Googleビジネスプロフィールの運用・管理、順位計測、多店舗一括管理、競合のベンチマーク、インバウンド対応など。

活用事例：仙台市拠点の不動産会社で、3ヶ月目から表示回数が伸び9ヶ月目には当初の3倍近くまで増加。間接検索数は4ヶ月目から増え続け、9ヶ月目の時点で2倍を達成。

利用ツール：ローカルミエルカ

機能：店舗情報の一括管理、情報発信の自動化 ＋ 一斉配信、マップ順位計測（自社・競合）、お客様アンケート＋クチコミ獲得など。

活用事例：質屋などを全国約210店舗展開する企業において、2ヶ月でGoogleマップ経由の問い合わせ数が390件から470件に増加。平均単価は前月比で5000円UPし、Googleマイビジネス内のアクション増加により、Webサイトへ流入したコンバージョンも増加。

ツールの活用で効果的なMEO対策を！

MEO対策はSEOに比べて比較的取り組みやすく、成果が出やすい集患方法です。とくに近隣地域の競合医院でMEO対策が進んでいないのであれば、いち早く取り組むことで新たな患者獲得につながります。

MEO対策ツールを活用すれば一連の作業がスムーズになり、効率的にMEO対策を進められます。気になる方はぜひツールの活用を検討してください。

投稿 クリニック・病院のMEO対策。MEOのメリットや活用事例をご紹介 は ITreview Labo に最初に表示されました。

そうした課題を解決するためのMEOツールも続々と登場しています。複数店舗の情報一括更新や、MEO対策に向けた分析・改善を可能にする株式会社トライハッチの「MEOチェキ」もその1つ。MEOツールによって何が可能になり、どのように活用していけばいいのか、同社の藤井智氏に話を伺いました。

どんな企業、店舗がMEO対策をすべきなのか

――そもそもMEOとはどういうものなのでしょうか、SEOとの違いも含め教えてください。

これまで多くの企業が行ってきたSEO対策は、Googleなどサーチエンジンの検索結果におけるホームページの表示順を改善していくという活動です。一方でMEOはローカルSEOとも呼ばれ、Google マップでの検索の結果として現れる店舗情報などを管理し、その表示順を改善していく、というのがMEO対策の主な活動となります。

――MEO対策が有効とされるビジネス分野や業態はどういったものが考えられますか。

主に飲食店、クリニック、トレーニングジム、塾、中古買取などリアルの施設・店舗を運営しているのであれば、MEO対策は有効な施策となります。ユーザーがGoogle マップで検索したとき、キーワードや場所に応じて付近エリアの施設・店舗の情報が一覧表示されますが、その表示順位を高めることで、より多くの顧客を誘導しやすくなります。

工数削減から表示順位の改善まで目指せるMEOツール

――MEO対策をしていくうえで、店舗などはどのような課題を抱えているのでしょうか。

Google マップで表示する情報は、店舗の運営者が「Google ビジネス プロフィール」というサービスを通じて登録することができます。ただ、このサービスの仕様上、とりわけ複数の店舗を運営している場合は、全店舗で共通の情報にしたくても、各店舗の情報管理・更新を個別に行わなければならないため非常に大きな手間になっています。

また、店舗情報を登録した後は、顧客の来店につなげるための具体的な施策を考えていく必要もあります。ユーザーの目に留まりやすい順位でGoogle マップに表示されることを目指すわけですが、そのためにどんな情報をどのように登録・更新していけばいいのかわからない、という方も少なくありません。管理工数の削減だけでなく、運用していく部分で課題感をもっているところも多いのではないかと感じています。

――そこでMEOツールはどのような役割を果たすのでしょうか。

大きく分けて2つあります。1つは、情報登録などの管理工数の削減です。MEOツールは現在主だったところで20ほどありますが、その大半が工数削減のためのツールという位置付けです。たとえば複数の店舗をグルーピングして同じ情報で一括更新する、といったことが可能になっているものが多いかと思います。

もう1つが、Google マップでの表示順位を上げていくための分析や施策の実践です。たとえば競合の店舗と比較して自分の店舗に足りていないところを理解し、効果的な施策を打っていく。MEOツールではそういったことが可能になっています。店舗運営者が自らツールを活用してMEO対策していける、というものですね。

また、企業によってはツール外のところまでサポートしてくれる場合もあります。より効果的な施策をアドバイスするコンサルティングや、ツールの実運用を代行するサービスなどです。管理工数を削減したうえで、その削減した分の時間で何ができるのか、ということもMEO対策では大事なことだと考えています。

工数削減の「先」も考えたMEOツールを選ぶべき

――Google マップで上位に表示されるためにはどういった活動が必要になってきますか。

ご存じの通りGoogle マップでは、店舗の基本的な情報が表示されるだけでなく、ユーザーのクチコミが投稿され、店舗側からは写真を掲載したり、ブログのような形で情報を投稿できたり、クーポンを発行したりもできます。

こうしたクチコミへの返信や情報の登録は、先ほどお話ししたようにGoogle ビジネス プロフィールの管理画面から行うわけですが、登録している情報の「充実性」や「クチコミ」、「外部Webサイトからの評価」などが表示順位に影響すると言われています。たとえば設定しているカテゴリー、写真の掲載枚数、ブログの更新頻度、クチコミへの返信の割合、クチコミに含まれるキーワードなどが関係するようです。

さらに店舗名でGoogle検索したときに、自社以外のWebサイトでその店舗名が言及されている数が多ければ、外部からも支持・評価されていると判断され、順位に反映されることがあります。つまり、SEOも若干関係してくることが想定されます。

――MEOツールを選ぶときに気を付けておきたいポイントはありますか。

運用工数の削減だけでなく、その先まで対応できるかが重要です。工数削減の目的は、あくまでも運用改善によって集客につなげることのはずです。単に工数を削減するだけであれば、だいたいどんなツールでも実現できますが、手間が減って業務が楽になった後、必ず「集客にはどうつながったのか」という話になってくるでしょう。

そのとき、工数削減しかできないツールだと先に進めません。結局、集客を目指せる別のツールを探して乗り換えざるを得ず、ツールを見直すことになります。工数削減のツールだけを提供しているのか、その先のビジネス改善に向けた分析・運用までカバーしているのか、導入前に確認することが大事です。そのうえで使用料はいくらか、といったコストの部分を考えたいですね。

競合と比較することが表示順位の改善に

――成果を出しやすい導入・運用のコツがあれば教えてください。

シンプルに競合と比較することだと思います。表示順位が上がっている店舗は、Googleに評価されているということです。評価されている店舗と自分の店舗を比較することで、どんな施策を行っていくべきかの判断基準を作ることができると考えます。

ユーザーに見てもらえる順位まで上げようとしたときには、情報の見せ方や更新頻度が重要になってきます。新しいお客様に店舗を見つけてもらえるようにする、そして、すでに見つけてもらっているお客様にはより有益な情報を与えられるようにする、この2つの観点を大事にして取り組むと良いのではないでしょうか。

――最後に、MEOツールの導入を検討している方に向けてメッセージをいただければ。

当社では「MEOチェキ for HP」というサービスをリリースしました。店舗のホームページを簡単に作成し、Google ビジネス プロフィールと連携できるというものです。このサービスを利用すれば、Google マップ上の複数店舗の情報を一括更新できるとともに、ホームページの更新も同時に行えます。当社のサービスがその解決の一助になれば幸いです。

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本記事では、LPOの基礎知識からSEOとの違いや導入目的を解説します。LPOの導入手順や注意点についても解説しますので、Web運営に携わっている方は参考にしてください。

LPOの導入目的

LPOの導入目的は、サイトに訪れたユーザーを商品購入や会員登録などのコンバージョンまで導くことです。そのために、サイトに訪れるユーザーのニーズを把握し、ライティングページの最適化を進めていきます。

LPOとSEOの違い

LPOとSEOの違いは、それぞれの目指す目的にあります。LPOの目的は、サイトに訪れたユーザーを商品購入や会員登録などのコンバージョンまで導くことです。一方、SEOの目的はサイトの訪問者を増加させることです。

このように、LPOとSEOは目指す目的が違いますが、サイト運営においてどちらも重要であるため、どちらか一方に注力するのはおすすめしません。LPO対策とSEO対策、両方とも並行して進めていきましょう。

LPOの施策

LPOの施策には以下のようなものがあります。

施策1：現状の課題を分析する

初めに現状のランディングページの課題を分析し、把握する必要があります。課題を把握することにより、修正点が明確になります。課題の分析には、GoogleアナリティクスやLPOツールを使用するのがおすすめです。

施策2：サイトのデザインを最適化する

ランディングページのコンバージョン率を向上させるためには、ターゲットとなるユーザーに適したサイトデザインである必要があります。例えば、若い女性がターゲットであれば、サイト内のカラーや色彩を明るくしたり、高齢者がターゲットのサイトであれば、文字のサイズを大きめにしたりすると良いでしょう。

また、サイト内のボタンの配置は特に重要です。購入ボタンをどこに配置するかでコンバージョン率は大きく変化します。サイトに訪れたユーザーが迷わずクリックできるようにボタン配置も見直しましょう。

施策3：表示速度を改善する

サイトのURLをクリックしてもなかなか画面が表示されないランディングページは、サイトの読み込みが完了する前にユーザーが離脱してしまいます。そのため、表示速度をなるべく高速にする対策が必要です。

表示速度の改善には、画像サイズの縮小化や不要なソースコードの削除、WordPressでサイト構築している場合は、不要なプラグインを削除すると良いでしょう。

施策4：ファーストビューを変更する

読者はランディングページのファーストビューによって、記事を読む価値があるかを判断しています。そのため、ファーストビューの変更はLPO改善に非常に効果的です。何のサービスや製品を紹介しているのかを具体的にファーストビューに明記すると良いでしょう。また、読者の心をつかむキャッチコピーを追加するのもおすすめです。

LPOのメリット

LPOを実施することによって、様々なメリットを得られます。本項では、LPOのメリットについて解説します。

メリット1：離脱率の低下とコンバージョン率の向上

サイトに訪れたユーザーのニーズを分析し、ランディングページの最適化を図ることにより、離脱率の低下が期待できます。また、ユーザーのニーズをしっかりと把握し、最適化を図ったランディングページのコンバージョン率は向上していきます。

メリット2：顧客満足度の向上

LPOの実施により、顧客満足度の向上が期待できます。ユーザーのニーズにしっかりと応えられるコンテンツや操作性の良いサイトは、サイトに訪れたユーザーに満足感を与えます。それにより、サイト自体の価値も向上します。

LPOの実施手順

LPOは、現状を正しく理解し、仮説を立て、改善を行い、結果を評価するといったPDCAサイクルを回すことが重要です。正しい手順を踏まないと、LPOの効果は得られません。本項では、LPOの実施手順について解説します。

手順1：LPOツールを導入する

LPOを実施するには、初めにLPOツールを導入するのがおすすめです。LPOツールを導入することにより、以下のメリットを得られます。

• 現状のランディングページが抱えている問題が分かる

LPOツールには、サイトのUI/UXを改善するための「ABテスト機能」、アクセス状況やコンバージョン率を調査してレポートとして出力する「アクセス分析レポート機能」など様々な機能があります。これにより、ランディングページが抱えている現状の課題点を簡単に把握できます。

• スピーディーに課題を解決できる

LPOツールの導入により、サイトのアクセス数やURLクリック数が即座に分かるようになります。これにより、データ集計や分析に使用する時間を大幅に短縮できます。その結果、LPOツールを導入しなかった場合と比較して課題解決までの時間を圧倒的に短縮可能です。工数の削減や従業員コストの削減にもつながります。

手順2：サイト内の現状を把握し、課題点を把握する

LPOツールを導入したら、サイト内を解析します。LPOツールやGoogleアナリティクスを使用すると素早く解析が完了します。また、サイトの解析をする際は、以下の項目に目を向けると良いでしょう。

• アクセス数
• コンバージョン率
• ページごとの離脱率
• 滞在時間

これらの項目をチェックすることが、手順3の仮説と改善策の立案に役立ちます。

手順3：仮説と改善策の立案

課題を解決するための改善策を立てていきます。改善策を考える際は、何が原因で問題が発生しているのか論理的に考える必要があります。例えば、コンバージョン率は高いが、期待したほどサイトの売上が伸びていない場合、サイトのアクセス数に問題があるのかもしれません。

サイトのアクセス数を確認し、低い場合は、SEOを強化するための施策を実行する必要があります。このように、複数のデータを結びつけて改善策を立案しましょう。

手順4：改善策を実行する

手順3で作成した改善策を実行しましょう。

手順5：結果を分析する

実行結果を分析していきます。結果が期待通りに出なかった場合、もう一度手順2から再度実行していきます。

LPOの注意点

LPOを実行する場合は、課題に優先順位を振り分け、優先度の高い課題から順番に解決していきましょう。同時に複数の課題を解決しようとすると、どの項目を改善したことがどの課題解決につながったのか不透明になってしまいます。

LPOツールを導入してみよう

自社に適したLPOツールを導入できるかが、LPOを成功させる大きな鍵となります。自社で運営しているサイトやランディングページの特徴をしっかり把握した上で、自社に適したLPOツールを導入しましょう。

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本記事ではWebサイトを自作する際に必要なものをまとめていますのでぜひご一読ください。

Webサイトに必要なもの

Webサイトの立ち上げに必要なものは「サーバー」「ドメイン」「CMS」の3つだけです。専門知識のない人でも、仕組みを理解するだけで容易にWebページを立ち上げられます。

・24時間アクセスできる「サーバー」

自社で立ち上げたWebサイトは24時間アクセスできるようにする必要があります。そのために必要となるのが「サーバー」です。サーバーとは、利用者がアクセスする専用のコンピュータであり、自分たちで機器を導入する「自社サーバー」、クラウドでサーバーをレンタルする「レンタルサーバー」の2種類があります。

自社サーバーは、24時間ずっと電源を付けられるコンピュータであれば何を使っても構いません。しかし、サーバーに不具合が起きるとWebページにアクセスできなくなるため、迅速に保守対応のできる人材や保守サービスなどが必要です。

そのため、最近は予備のサーバーも含めて24時間監視体制が整っている「レンタルサーバー」が人気を集めています。「自社サーバー」「レンタルサーバー」いずれが適しているかを自社の体制から検討して、まずは、24時間アクセスできる「サーバー」を用意しましょう。

・Webページの住所となるドメイン

「ドメイン」とは、「.jp」「.com」などで知られるWebページの住所となる情報です。ネットの住所には、本来MACアドレスやIPアドレスなどのアクセス情報が必要になりますが、利用者や管理者の目で見ても分かりやすい言語に変換することでアクセスしやすくなります。

ドメインは、サイトから購入して準備することができます。しかし、「.info」「.biz」などの1円〜利用できるものもあれば、人気が高すぎて高額で取引されているドメインもあります。

・Webページを管理する「CMS」

HTMLやSQLなどの開発スキルがない方や企業がWebページを作るには、CMSを導入するのが一般的です。「CMS」とは、前述したとおりWebページを容易に作成できるツールです。CMSを導入することで、サイトデザインの構築を簡略化してサイト運用の工数も減らせます。

自社のホームページやブランドサイトの制作も、CMSを用いると日本語を入力するだけでほとんど完結できます。初期設定やデザインのアレンジにはWebページ制作の知見が求められますが、必要な手順はインターネットで調べられるため、そこまで苦労することはないでしょう。

CMSとはWebページを簡単に作るツール

CMSとは「Contents Management System（コンテンツ・マネジメント・システム）」を略した言葉であり、手軽にWebサイトを構築して管理するためのツールです。PC・スマホなどのデバイスを問わず見やすく表示できる「レスポンシブデザイン」に対応しているため、サイト構築の専門知識がなくても、使いやすいホームページやブランドサイトを自分たちで立ち上げることができます。

今までのWebページ作成では、HTMLやSGMLなどのマークアップ言語を習得しなければなりませんでした。しかし、CMSが誕生したことによって専門性は薄れ、既に出来上がったテンプレートのデザインを選択するだけで容易にWebページを立ち上げられるようになったのです。

個人でもWebページを立ち上げる人が増えているのも、CMSの誕生で参入障壁が低くなったことに起因するでしょう。

CMS（WordPress）でWebページを作る方法

Webページは、「サーバー」「ドメイン」「CMS」の3つがあれば構築可能です。ここでは、CMSの中でも特に人気の高いWordPressを用いたWebページの作成手順について、重要なポイントを簡潔にご紹介します。

Webページのレンタルサーバーとドメインを用意

まずは、Webページの筐体（箱）となるサーバーとドメインを用意しましょう。自社サーバーの導入にはエンジニアのスキルが必要となるため、「Xserver」「ロリポップ！レンタルサーバー」などのレンタルサーバーを導入するのが手軽です。

また、ドメインもレンタルサーバーから取得できます。レンタルサーバーの手順に従って、ドメインを取得しましょう。人気のドメインはSEO（検索エンジン最適化）でも高い効果を期待できるので、高額なドメインを購入する企業も少なくありません。

レンタルサーバーにCMSをインストール

CMSは、レンタルサーバーにインストールすることで利用できます。なかでも高い人気を誇るのが、無料で使える「WordPress」というCMSです。インストール手順については、レンタルサーバーの公式ページに公開されているため、詳細はそちらを確認してください。

WordPressは世界でも利用者が多く、拡張機能であるプラグインの開発や更新も頻繁に進められています。また、Webページのデザインとなる「テーマ」も開発が進んでおり、有料のテーマの中にはSEOの効果が高いと言われているものもあります。

テンプレートからデザインを決める

CMSを導入すると、Webページのデザインを一から作り上げる必要はありません。すでにテンプレートとしてWordPressに公開しているもの、または有料でテーマを購入してテンプレートを選ぶだけで洗練されたデザインを容易に利用できます。

スマホに対応したレスポンシブデザインもあるため、CMSを導入することでPCやスマホによって異なるデザインを意識する必要もありません。

記事の作成・更新

CMSに文章を入力するだけで、Webサイトのトップページやコンテンツページを仕上げることができます。日本語や英語を使って文章を入稿するだけで、サイトデザインはほとんど意識する必要がありません。HTMLの知見があれば、画像や動画だけでなくカスタムHTMLを挿入することもできます。

自社で構築が難しい場合は構築パートナーに頼るのも一手

ホームページやブランドサイトと一口にいっても、サイトを構成するだけでなくデザインや掲載するコンテンツなどのクリエイティブの面も重要になります。あまりにも内容が薄かったり、デザイン品質が低かったりというサイトを公開してしまうと、どんなに優れたサービスであっても第三者に魅力が伝わりにくくなってしまいます。

アップル社を例に見ると、常にブランドイメージを大切にしながら公式ページをつくり続けていることがよくわかります。そのため、どうしても自社で構築するのが難しいと感じられたら導入や構築をサポートするパートナー企業に頼ることも検討してみましょう。その際に、サイトの公開まででいいのか、それとも運用まで頼りたいのかを決めておくことで、人材のアサインや先々の運用を見据えることができます。

ホームページやブランドサイトは簡単に作ることができる

ホームページやブランドサイトの構築は、「サーバー」「ドメイン」「CMS」の3つがあれば難しいものではありません。昔のようにWeb制作会社へ数百万円をかけてサイト構築を依頼する必要もなくなりました。

予算を組むことが難しい個人経営の店舗であっても、月々1万円程度で作り上げることもできるでしょう。憧れの自社サイトやブランドサイトを構築するために、CMSの導入を検討してみてください。

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そこでこの記事では、MEO対策の概要やメリット、ランニングコストについて解説します。また検索エンジン最適化であるSEOとの違いやMEOに効果がないとされる理由、評価の高いMEOツールについても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

MEO対策に効果がないとされる理由

マップの検索最適化として注目されているMEO対策ですが、一部で「効果がない」と言われていることをご存じでしょうか。その理由には次のことが関係しています。

• MEO最適化のための知識・技術が必要である
• 費用対効果が小さい可能性がある
• 長期的に計画が必要だが、短期で辞める人が多い

MEO対策は、一度行ったからすぐに上手くいくというものではなく、長期的な投資や分析が欠かせません。しかし最適化のための知識・技術を学ぶ必要があったり、投資した金額に対して売り上げが出なかったりと、必ずしも劇的な効果が期待できるわけではないのです。

また、MEO対策は長期的に動く必要があるため、本業が忙しくなって短期で辞める人もいます。とくに初期段階は結果が伸び悩む場合も多いため、早い段階でやる気をなくしてしまう人もいるのです。その結果、MEO対策を行っても、効果を生み出せずに終わってしまう人が出てきます。

MEO対策が有効なのは店舗型の業態

MEO対策は、消費者サービスを提供している業種向けの対策です。MEO対策が活かせる業種には飲食店、販売店などがあります。例えば、マップ検索でお店を調べた人に商品・メニューの写真を表示させることにより、消費者の購買意欲を高めて訪問率・利益率を向上させること可能です。

少し似た対策としてSEOがあります。MEOとSEOの違いは、検索の目的が違うユーザーを対象にしているということです。SEOはネット上の情報・商品・店舗等を網羅的に検索しますが、店舗情報・商品情報といった具体的な検索に弱い特徴があります。一方MEOはマップを使って店舗・商品を検索できるため、ユーザーの購買ニーズを意識した検索最適化が行えるのです。

MEO対策のメリット

店舗や販売店のなかには、MEO対策自体を行っていない人もいるでしょう。このときMEO対策を始めることで、次のようなメリットを得られます。

• 潜在層の集客力をUPできる
• 上位表示させやすい
• 広告費よりも費用を抑えられる

店舗を訪問して商品・メニューを購入してくれるのは、そのお店のことを知っている顕在層だけです。しかし、世の中には店舗のことを知らない人もいます。そういった潜在層にお店のことを知ってもらい、集客力を高めることにMEO対策が効果を発揮するのです。

とくにSEOは、店舗を総まとめしている「大手サイト」が上位を牛耳っています。一方MEOでは、大手サイトの参入ができず、店舗単体での競争が可能です。よってSEOよりもMEOのほうが、競合が少なく上位表示させやすいという特徴があります。

またSEO対策を行う場合、公式サイトの運営や広告に費用を要するのが一般的です。これに対しMEO対策は無料登録できる場所も多く、広告費用をかけずに対策しやすいため、出費を抑えることにも効果を発揮します。

MEO対策で考えるべきランニングコスト

MEOは、自店舗で対策を実施していけば、ランニングコストをかけずに集客対策を行えます。しかしMEO対策の知識がない場合には、有料サービスの利用や業者への外部委託がおすすめです。このとき、次のような費用が必要になります。

• 初期費用
• キーワード選定
• 順位測定
• 対策実施
• オプション料金

MEO対策を行う場合の費用相場は、約3～5万円です。利用する内容が濃いほど金額がUPするので、予算決めと対応してくれるサービスや業者を探していく必要があります。自店舗で対策するか外部委託するかを決定する前に、一度自身でMEO対策についてリサーチすることも大切です。

自店舗で対応できる範囲を把握すれば、外部委託に要する費用を抑えられるほか、外部委託でMEO対策が進行する際の状況判断が可能となります。

MEO対策業者を探すポイント

MEO対策の外部委託を考えているなら、自店舗に利益のある対策を行ってくれる業者を見つける必要があります。業者探しでは、次の3つのポイントを意識してください。

• 順当な価格で利用できるか（相場に収まるか）
• ノウハウを提供してくれる業者か
• 業者の得意分野であるか

まずは、相場内の料金で利用できる業者を見つけるのがよいでしょう。高額なサービスを提供している業者もありますが、価格が効果に直結することは少なく、同じようなサービス内容を提供しているなら相場内に収まる業者のほうが出費を減らして利益率をUPできます。

また、独断で動き出す業者も多く、結果を出せずに費用だけ取られてしまうパターンもあります。よって、外部委託を検討するなら、あらかじめ綿密な打ち合わせをして、次のような業者を選ぶのがおすすめです。

• MEO対策のノウハウを提供してくれる
• どのような動きを取るか事前説明してくれる
• MEO対策の計画検討に参加させてくれる

MEO対策を実施する業者の中にも得意分野があります。自店舗が求める内容を不得意とする業者もいるので、過去の実績などを参考にしてどの分野が得意なのか確認しておきましょう。もし自店舗が求める内容を得意とする業者を見つけることができれば、効率よくMEO対策の効果を生み出し、店舗の認知度を上昇させてくれるでしょう。

利用者から評価の高いMEOツール

ここで参考までに実際の利用者から評価されているMEOツールを４つ紹介します。

リンクからツールに寄せられたすべてのレビューが見られるため、ぜひチェックしてみてください。

・MEO Dashboard byGMO

・MEOチェキ

・Gyro-n MEO

・ローカルミエルカ

上記で紹介したMEOチェキを提供しているトライハッチさんからMEOに関するヒントをお聞きしたので、ぜひ以下の記事も合わせてご一読ください。

記事：大事なのは工数削減の「先」を見据えること――Googleマップの店舗情報を管理するMEOツールの選び方

MEO対策には専用ツールで対策しよう

MEO対策は店舗の集客力・利益率・認知力を高め、SEOでは難しい上位表示を達成しやすいのがメリットです。また、自店舗でMEO対策をしていけば外部委託した場合のランニングコストを抑え、低予算でMEO対策を実施できます。

自店舗でMEO対策に力を入れたいなら、MEO対策を効率化するツールの導入が役立つのをご存じでしょうか。MEO対策に必要なキーワード選定・管理、検索状況の分析など、MEO対策を網羅的に実施できる機能が低価格で提供されています。

そこでもっとMEO対策について詳しく理解したいなら、まずはITreviewで紹介しているMEO対策ツールをチェックしてみてください。ツールの人気度はもちろん、利用者の口コミなど使いやすさも具体的に把握できます。

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いまや多くの企業で取り入れられているASOですが、ASOを詳細に理解できている方は少ないのではないでしょうか。そこで、本記事では、ASOの概要やメリット、アプリストア内で表示順位を上げるために重要なことを解説します。自社でアプリを提供している企業の方は、ぜひ参考にしてください。

ASO対策はアプリストア内での戦略に欠かせない対策

ASOとは「App Store Optimization」の略称で、日本語では「アプリストアの最適化」と呼ばれています。アプリストア内で自社アプリを上位表示させ、ユーザーに見つけてもらいやすくするための手法です。SEOのアプリ版と考えるとすんなりと理解できるでしょう。

ASO対策の重要性

GooglePlayストアやAPPstoreなどのアプリストア内で「電卓アプリ」と検索すると、いくつものアプリが順番に並んで表示されます。多くのユーザーは、上位に表示された電卓アプリの中から自分に使いやすそうなモノをインストールするでしょう。

その結果、下位に表示されたアプリはユーザーの目に留まることはなく、当然インストールもされません。このように、アプリストア内での表示順位はダウンロード数を伸ばすために非常に重要であり、表示順位を上げるためにASOは存在します。

では、アプリストア内で表示順位を上げるためには、具体的にどんな施策を行えばよいのでしょうか。これについては、記事の後半で解説します。

ASO対策を行うメリット

ASO対策を行うことで、下記のようなメリットが得られます。

メリット1：広告費の削減につながる

ASO対策を行う以外にアプリのダウンロード数を伸ばす方法として、バナー広告・SNS広告・動画広告などがあります。さまざまな広告を打ち出すことによって、認知度を高めてダウンロード数を伸ばす方法です。しかし、広告を出稿するためには費用がかかる上に、長期間広告を出稿し続けるには巨額の費用が必要です。そのため、中小企業などの広告にかけられる予算が限られている企業は、長期間に渡って広告を出し続けるのが難しいでしょう。

しかし、ASO対策であれば、アプリストア内から自然とダウンロード数が増加する効果を狙えるため、コストが抑えられます。その結果、広告費の削減へとつながります。

メリット2：自社アプリの露出度が高くなる

通常、アプリストア内でのアクセス数とダウンロード数には相関関係があり、アプリストア内でのアクセス数が増加すればするほど、ダウンロード数も伸びていきます。ASO対策を行えば、アプリストア内で自社アプリの露出度が高くなるため、自然とダウンロード数も伸びていくでしょう。

このように、ASO対策には、さまざまなメリットがあります。メリットをしっかりと理解したうえで、ASO対策に取り組みましょう。

アプリストア内で表示順位を上げるために重要なこと

アプリストア内で表示順位を上げるためには、以下の点が重要です。

・アプリ名

アプリ名は、簡潔で分かりやすいのがよいですが、ユーザーに覚えてもらいやすいように、他のアプリと被らない独創性も重要です。Appstoreでは30字以内、GooglePlayストアでは、50字以内でアプリ名を入力する必要があります。

・サブタイトル

サブタイトルでは、アプリの魅力をユーザーに伝えます。Appstoreのサブタイトルの文字数上限は30文字で、簡潔で分かりやすいアプリの説明が求められます。

・アイコン

アイコンは、ユーザーがアプリストア内で最初に目にする部分であり、アプリのインストール後も頻繁に目にするため非常に重要です。ユーザーの目に留まりやすい独創的なデザインが求められます。また、ユーザーにアプリを覚えてもらうといった観点から一度決定したアイコンを頻繁に変更することはおすすめできません。そのため、じっくりと時間をかけて制作しましょう。

・スクリーンショット

アプリのスクリーンショットを掲載することで、アプリの雰囲気やイメージを視覚的にユーザーに伝えられます。Appstoreでは、最大スクリーンショットを10枚掲載できます。特に最初の1〜3枚目のスクリーンショットはユーザーに見られやすいため、アプリの魅力が伝わるようなスクリーンショットを選びましょう。

以上のように、アプリストア内での表示順位には、さまざまな要素が関わっています。

ASO対策について理解できた方は、ASOツールを調べてみよう

ASO対策は、アプリのダウンロードを伸ばすうえで非常に重要です。ASOについて理解できた方は、ASOツールを調べてみましょう。調べる際は、ITreviewのサイトがおすすめです。製品の詳細や特徴が分かりやすく掲載されています。数あるASOツールを比較して、自社に最適なツールを導入してください。

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いまや多くのECショップやWebサイトで、レコメンドエンジンが活用されていますが、詳細に理解している方は少ないでしょう。そこで本記事では、レコメンドエンジンの概要から仕組みと種類、メリット・デメリットまで解説します。ECショップやWebサイトを運営している方は、ぜひ参考にしてください。

レコメンド機能とは

レコメンド機能とは、ECサイトやWebサイトで、ユーザーの好みに合わせて「おすすめの商品」や「おすすめの記事」を提案するシステムです。レコメンドエンジンによっておすすめされる商品は、ユーザーの購入履歴や閲覧履歴に基づいて決定します。

ユーザーは効率的に欲しい商品を見つけられ、企業側は販売促進できるため、買い手と売り手両方に利点があるのがレコメンドエンジンの特徴です。

レコメンドエンジンの仕組みの種類

レコメンドエンジンの仕組みは、下記の5種類です。

協調フィルタリング

協調フィルタリングは、レコメンドエンジンで一番活用されている仕組みです。ユーザーの購入履歴やWebサイトの閲覧履歴をもとに、おすすめする商品・コンテンツが選定されます。さらに、協調フィルタリングは、「アイテムベース」と「ユーザーベース」の2つに分類されます。

ルールベースレコメンド

ユーザーが、ある商品Aを購入した場合、それに関連する商品Bをおすすめする仕組みです。例えば、パソコンを購入したユーザーに対して、マウスをおすすめしたり、一眼カメラを購入したユーザーに対しては、レンズをおすすめしたりするのがルールベースレコメンドです。

ユーザーの行動を予測しておすすめ商品を表示させるのが、ルールベースレコメンドの特徴だと言えるでしょう。

コンテンツベースレコメンド

コンテンツベースレコメンドは、事前にグルーピングしておいた商品をおすすめとして表示させる仕組みです。例えば、あるイヤホンAを閲覧したユーザーに対して、別商品のイヤホンBやイヤホンCをおすすめ商品として表示させるのが、コンテンツベースレコメンドです。

グルーピングする商品は自由に決められるため、閲覧履歴や購入履歴などのデータが十分にたまっていないユーザーに対してもおすすめ商品を表示できます。

パーソナライズレコメンド

ユーザーの行動履歴を分析することで、そのユーザーの関心が高いと思われる商品をおすすめする仕組みです。パーソナライズレコメンドでは、協調フィルタリングのように他人の行動履歴は見ないため、よりユーザーに適した商品をおすすめできます。

ハイブリッド・レコメンデーション・システム

ハイブリッド・レコメンデーション・システムは、ここまでに紹介した4つのレコメンドシステムの仕組みを組み合わせる手法です。複数の仕組みを組み合わせることで、それぞれのレコメンドシステムのメリットを掛け合わせて自社独自のレコメンドシステムを構築できます。

最近では、アメリカに本社を構えるNetflix社をはじめ、多くの企業でハイブリッド・レコメンデーション・システムが活用されています。

以上のように、レコメンドエンジンの仕組みには様々な種類があります。そのため、それぞれの仕組みをしっかり理解したうえで、自社に適した仕組みを導入しましょう。

レコメンドエンジンのメリット

レコメンドエンジンを導入するメリットは、以下の通りです。

購買率の向上

サイトを訪れたユーザーに興味を引く商品をおすすめできるため、闇雲に商品をおすすめするよりも購買率が向上します。また、ECサイトだけでなく、Webメディアでもユーザーの興味関心が強いコンテンツをおすすめできるため、PV率や滞在時間も向上します。

リピーターの増加

ユーザーに適した商品をおすすめできるサイトは買い物が楽しめるため、またこのサイトで買い物がしたいとユーザーに思わせることができます。その結果、リピーターの増加につながります。また、ユーザーの潜在意識を引き出し、商品を購入してもらえる点もレコメンドエンジンのメリットでしょう。

レコメンドエンジンのデメリット

レコメンドエンジンを導入するデメリットは、以下の通りです。

商品やコンテンツが少ないサイトでは、効果が薄い

出品数が少ないECサイトや記事数の少ないWebメディアでは、ユーザーにおすすめできる商品やコンテンツが少ないため、レコメンドエンジンの効果をあまり発揮できません。出品数やコンテンツ数が少ないサイトは、出品数の増加やコンテンツの充実から取り組みましょう。

コールドスタートである

まだ商品を一度も購入していないユーザーや初めてサイトに訪れるユーザーに対しては情報がないため、おすすめする商品の精度が低くなってしまいがちです。

レコメンドエンジンは、購入履歴や閲覧履歴などユーザーに対する情報が溜まるほど、効果を発揮するため、複数のレコメンドエンジンの仕組みを取り入れるなど、コールドスタートを補う必要があるでしょう。

代表的なレコメンドエンジン３つ

ここで代表的なレコメンドエンジンをご紹介します。ECサイトはもちろん、サイト上でなんらかのコンテンツを取り扱っているなら、ECサイトでなくとも使えるものもあるのでぜひチェックしてみてください。

幅広いサイトで利用できるKARTE

株式会社プレイドが提供する KARTE は、心地よい顧客体験を通してLTVの向上や事業の成長を実現するツールです。KARTEの特徴は、顧客の現在・過去のデータをつなぎ、顧客1人ひとりの体験を鮮明に可視化できる点です。お客様1人ひとりの状況を深く理解し、それぞれの状況に相応しいコミュニケーションを通じて、ECサイトやWebサイトのサービス向上を実現します。

また、「ユーザー行動分析」「セッションリプレイ」「ウェブ・アプリ内接客」「データ連携」などの機能を搭載した高機能ツールであるにも関わらず、初心者でも使いやすいのが魅力です。直感的に使用できるシステムなので、プログラミングなどの専門知識を持ち合わせていない初心者でも、シンプルにサイトを運営できます。上級者、初心者問わず幅広い方が利用しやすいレコメンドエンジンだと言えるでしょう。

実際に、KARTEを利用するユーザーからは、「初心者は直感的に使え、上級者は自由度高くカスタマイズが可能なため、幅広い層が使いやすいようにできている」「テンプレートが豊富なため、ポップアップ施策を制作したことがない初心者の方でも、画像とテキストさえ準備すれば簡単に設定できる」「ユーザーセグメントがかなり細かくできるため、Webサイトに訪れたユーザーをタイプ別に、適切な案内ができるおかげで、ユーザビリティの高いサイトにすることができた」といったプラスの口コミが多数寄せられています。

さらに、KARTEは、ECサイトやWebメディアに限らず様々な業界に導入されています。導入実績のある業界は以下の通りです。

• 金融・保険
• 人材
• ECサイト
• アパレル・スポーツ・アウトドア
• 化粧品
• BtoB SaaS
• メディア・コンテンツ
• 旅行・運輸
• 不動産
• アプリビジネス

「KARTE」のレビューを見にいく

豊富な機能が魅力のCustomerRings（カスタマーリングス）

株式会社プラスアルファ・コンサルティングが提供する カスタマーリングス は、CRM/MAツールが進化した顧客実感型マーケティングプラットフォームです。顧客管理から、分析・施行までを1つのツールで完結できる機能の豊富さが魅力です。「データ統合（CDP）」「セグメント（顧客抽出）」「分析（BI）」「アクション（MA）」以外にも、以下の顧客実感機能を搭載しています。

• カスタマージャーニーマップ
• 分析ドリルダウン
• 実感モニタリング
• テキストマイニング
• シナリオマップ

実際にカスタマーリングスを利用しているユーザーからは、「多機能で操作画面が分かりやすい」「分析の柔軟性とスピード感が優れている」といった口コミが多数寄せられています。

カスタマーリングスは、多機能がゆえに初心者が完全に使いこなすのは少し難しいかもしれません。しかし、FQAサイトを準備していたり、Webフォーム・メール・電話で問い合わせできたりと、サポート体制が充実しているため疑問点をすぐに解決できます。

「カスタマーリングス」のレビューを見にいく

サポートが充実しているRtoaster（アールトースター）

株式会社ブレインパッドが提供している Rtoaster は、高精度なパーソナライズでビジネスの成果を高めるパーソナライゼーション基盤です。「Rtoaster insight+（インサイトプラス）」「Rtoaster action+（アクションプラス）」「Rtoaster reach+（リーチプラス）」の3機能群で構成されており、顧客データを統合して1人ひとりに適した自然なアクションを促すことで個別接客を実現します。LINE・プッシュ通知（アプリ）などの外部チャネルに、パーソナライズされた情報を発信できるのも魅力です。

また、サポート体制が充実しており、対応満足度は98.6%を記録しています。初めてレコメンドエンジンを使用する方にとっても、使いやすい製品であると言えるでしょう。

実際に、Rtoasterを利用しているユーザーからは、「使い方に迷っても担当者とコミュニケーションを取れる時間を契約から時間が立った後でも取れるのが良い」「高機能ツールのため、使いこなせるか心配だったが、サポート体制が充実しているため安心である」といった口コミが寄せられています。

Rtoasterの導入社数は350社を超えており、幅広い業界で使用されています。多くの方におすすめできるレコメンドエンジンだと言えるでしょう。

レコメンドエンジンを調べてみよう

レコメンドエンジンについて理解が深まった方は、レコメンドエンジンツールを調べてみましょう。レコメンドエンジンツールを使用することで、初心者でも簡単に自社サイトの商品やコンテンツをユーザーにレコメンド可能です。

ツールを調べる際は、ITreviewのサイトがおすすめです。ツールの詳細な情報が分かるだけでなく、実際にツールを利用しているユーザーの口コミも確認できます。自社サイトの売上やPV数を伸ばしたい方は、ぜひチェックしてみてください。

投稿 ECサイトにレコメンド機能を導入するメリットとは？機能や仕組みを解説 は ITreview Labo に最初に表示されました。

今や多くの企業で導入されているEFOツールですが、様々な製品がリリースされているため、どれを選べば良いか迷っている方もいるでしょう。そこで本記事では、押さえておきたいEFOツールを5つご紹介します。EFOツールの導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

EFOツール1：Sprocket

株式会社Sprocketが運営するSprocketは、ユーザーの行動をもとにコンバージョンを最適化するツールです。「行動データの計測」「シナリオ作成」「ユーザー数分析」などサイトを利用しやすくするために必要な機能が揃っているのが特徴です。これにより、ユーザーの行動を分析し、サイト内で使いにくい点や離脱しやすい点（フリクションポイント）を探し出し改善へとつなげていきます。

実際にSorocketを利用するユーザーからは、「LPや商品ページでユーザーの動向に合わせたポップアップ表示やシナリオ設定が可能」「フォロー体制がしっかりしっかりしており、分からない点は丁寧に教えてくれる」といった良い口コミが多数寄せられています。

平均CVR改善率は145.4%、これまでに300社以上のサイトを改善した実績を残しているため、安心して利用可能です。

EFOツール2：SiTest

株式会社グラッドキューブが運営するSiTestは、サイトの解析から改善までを一元化可能な国産のツールです。「A/Bテスト機能」「パーソナライズ機能」「ポップアップ機能」などWebサイトを使いやすくするために必要な機能が全て備わっているため、余計な追加ツールを導入することなくシンプルな運用が可能です。

実際にSiTestを利用するユーザーからは、「ABテストする素材やテキストを用意しておくだけで即時開始できるため、スピード感を持ってPDCAを回せる」「テスト結果が視覚的に分かるため、他部署への共有も簡単に行える」といった口コミが寄せられています。

無料トライアル期間が設けられており機能の制限なく利用できるため、導入前に自社に適したツールか見極めることも可能です。

EFOツール3：エフトラEFO

株式会社エフ・コードが運営するエフトラEFOは、ガイドナビゲーションやリアル・タイムアラート、離脱ブロックなどの機能により、ユーザーの離脱率を改善するツールです。導入時間がわずか15分で、スピード感を持って改善サイクルを回せる点が魅力です。

実際にエフトラEFOを利用するユーザーからは、「タグマネージャー経由で導入が素早く簡単だった」「導入のハードルが比較的低く、一度導入した後は、ほぼ手放しで運用可能」といった口コミが寄せられています。

2013年からサービスを開始し、2022年9月現在では約7,000件も導入されている確かな実績があるため、安心して利用できます。

EFOツール4：GORILLA EFO

株式会社エフ・コードが運営するGORILLA EFOは、1タグ設置で簡単に導入できるEFOツールです。タグを設置するだけで導入できるため、今使っている入力フォームを変更することなく最適化できるのが特徴です。また、入力サポート機能の種類も非常に豊富で、他社平均が11機能であるのに対して、20種類もの入力サポート機能を利用できます。

実際にGORILLA EFOを利用するユーザーからは、「導入はタグを埋め込むだけという、エラーの起こりようがないシンプルな機能」「機能や性能が全て揃っていてとても使い勝手が良い」といった口コミが寄せられています。

月額利用料が9,800円と安価なため、初めてEFOツールを導入する方にとっても非常におすすめのツールです。

EFOツール5：EFO CUBE

株式会社エフ・コードが運営するEFO CUBEは、「入力支援機能」と「分析レポート機能」の2つを兼ね備えたEFOツールです。初期費用0円、サポート費用0円、月額利用料50,000円といったシンプルな料金体系が魅力のひとつです。

実際にEFO CUBEを利用するユーザーからは、「EFOの機能が多彩で、それをスクラッチで実装していくことを考えると、開発費用が膨らむため、このツールを導入するだけで、EFO対策できるのはメリットが大きい」「一般的なEFOの料金算出手法は、追加機能などの課金によって複雑化されがちである。しかし、EFO CUBEの料金算出手法は、1ドメインに対して5フォームまで利用可能といった縛りのみであるため分かりやすい」といった口コミが寄せられています。

サポートも充実しており、ツールの導入サポートはもちろん、導入後のフォーム改善のサポートまでも対応してくれます。そのため、EFOツール初心者でも安心して利用可能です。

複数のEFOツールを比較しよう

それぞれのツールに関して理解できた方は、複数のEFOツールを比較しましょう。製品の比較には、視覚的に複数製品を比較でき、利用者の口コミもチェック可能な「ITreview」がおすすめです。

自社の現状を踏まえて、しっかりと比較・検討することで、自社に最適なEFOツールを導入してください。

投稿 エントリーフォームを見直してサイトを改善！押さえておきたいEFOツール5選 は ITreview Labo に最初に表示されました。

今や多くの企業で使用されているEFOですが、よく知らない方もまだまだ多いでしょう。そこで本記事では、EFOの用語説明から、重要性、取り入れ方までご紹介します。EFOに興味がある方やサイト運営を行っている方は、ぜひ参考にしてください。

EFOとは

EFOとは「Entry Form Optimization」の略称で、日本語では「入力フォーム最適化」と呼ばれています。EFOを行うことによって、ユーザーの動作を遮ることなく、スムーズに申し込みや購入を完了させられます。

EFOの重要性

EFOを導入する目的は、Webサイトの入力フォームをユーザーが利用しやすいように最適化し、サイトからの離脱率を低減することです。

冒頭でも紹介した通り、使いづらい入力フォームはユーザー離脱率が高くなり、大きな機会損失を生みます。しかし、EFOを行うことにより入力フォームが使いやすくなり、ユーザーはストレスなく注文を完了できるため、結果的に離脱率が下がり機会損失も減少します。

では、具体的にどのような理由でユーザーは入力フォームから離脱してしまうのでしょうか。次の項目では、ユーザーが入力フォームから離脱する原因について見ていきます。

ユーザーが入力フォームから離脱する原因

ユーザーが入力フォームから離脱する原因は、主に以下のようなことが考えられます。

入力フォームのデザインに問題がある

1つ目の離脱原因は、入力フォームのデザインに問題が見られるケースです。

具体的には、「文字が小さすぎて読みづらい」「入力項目の感覚が狭すぎてスマートフォンだと操作が困難」などのような入力フォームのデザインは好ましくありません。特に、目が悪く機械操作が苦手な高齢者は、入力の途中で挫折してしまう可能性が高いです。

さらに、やっとの思いで入力を完了したとしても、頻繁に入力エラーが発生するフォームや入力エラーのたびに前の情報が削除されてしまい再度1から入力を求められる入力フォームも改善の必要があります。

入力フォームが長すぎる

長すぎる入力フォームは、ユーザーに大きな負担を与えます。ユーザーの中には、入力フォームの長さを見ただけで、サイトから離脱してしまう人もいます。

また、入力項目が多いと入力ミスも増えやすいため、ユーザーにストレスを与えてしまう可能性があるため注意が必要です。

セキュリティ面で負担を与えてしまう

入力フォームは、住所や電話番号など個人情報を入力する場所です。そのため、セキュリティ面でユーザーに不安を与えてしまうと「個人情報が流出したら嫌だから購入は諦めよう」といったように、離脱するユーザーが増えてしまいます。

このように、ユーザーが入力フォームから離脱するのには様々な理由が存在します。

では、ユーザーの離脱率を低下させるためには、どのようなEFOを実施すれば良いのでしょうか。次の項目からは、離脱率を低減させるためのEFOを紹介していきます。

EFO対策の代表例

・入力項目の削減

入力項目の削減は、ユーザーの負担低減につながります。入力項目削減のために、まずは本当に必要な項目はどれなのか現状の入力項目の見直しから行いましょう。

しかし、サイトによっては、どうしても入力項目数を減らせない場合もあるでしょう。そのような場合は、表示や文章を分かりやすくすることで対策しましょう。

・入力例の表示

ユーザーの入力ミスを削減するためには、入力例の表示が得策です。住所や郵便番号、電話番号などあらかじめサイトに入力例が表示されているだけで、何を入力する場所なのか一目で理解できるようになります。

また、半角文字などで入力を求める場合は、赤などの目立つ色で注釈を記載すると親切でしょう。

・エラーや入力漏れの指摘

エラーや入力漏れを分かりやすく指摘することも大切です。具体的には、入力ミス項目は入力枠を赤色で表示したり、警告文を出したりしてユーザーに指摘を求めるのが良いでしょう。

また、入力の進捗を表示する進捗率を表示したり、入力開始画面に入力完了までの目安時間を記載したりしておくと、ゴールまでの時間が明確になり離脱率が低減します。

・EFO専用ツールの導入

EFOツールの導入によって、離脱率を低減させるのもおすすめです。

EFOツールには、入力支援機能、レポート機能、運用サポート機能など入力フォームを使いやすくするために様々な機能が準備されています。これにより、どの項目でユーザーが離脱しやすいのか分析でき、改善へとつなげられます。

対策の一環として、EFOツールを調べてみよう

EFOの概要が理解できた方は、EFOツールを調べてみましょう。EFOツールは様々な企業から数多くのツールがリリースされているため、複数のツールを比較するのも良いでしょう。EFOに対する理解を深めて、自社の入力フォームを最適化してください。

投稿 サイト改善に欠かせないEFOって知ってる？解説から取り入れ方を解説 は ITreview Labo に最初に表示されました。

いまや多くの企業がホームページ作成ツールを使用して、自社サイトやネットショップを作成しています。しかし、多くの企業から様々な製品がリリースされているため、どれを選べばよいか迷っている人もいるでしょう。そこで、本記事では目的別に7つのホームページ作成ツールをご紹介します。ホームページ作成ツールの利用を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

無料で利用できるホームページ作成ツール

無料で利用できるホームページ制作ツールを探している方には、下記の5製品がおすすめです。

Wix

Wix.inc,Incが運営するWixは、世界中で1億人以上が利用するホームページ制作ツールです。直感的な操作でホームページを制作できるのが特徴で、800以上のテンプレートから最適なスタイルを選択し、ドラッグ＆ドロップで自由に機能をデザインできます。

Wixを利用するユーザーからは、「直感的にWebページを作成できる最高のサービス」「テンプレートが豊富にあるため、ベースを選び、文章を加えるだけでそれっぽいホームページが作成できる」といった口コミが多数寄せられています。

Wixには無料版と有料版があり、有料版では独自ドメインの設定、広告の非表示設定が可能です。

・Wixの参考価格

無料（ホームページプラン：900円／月）

・Wixの参考レビュー

コーディングの知識も予算もない場合こういったサービスしか選択肢がないので、取っ掛かりにはよいと思います。こういったサービスを利用してしばらく運用し、必要なコンテンツを洗い出すのもよい。

Wixへのレビュー「60点くらいのウェブサイトなら簡単に作れる」より

Googleサイト

Google社が提供するGoogleサイトは、完全無料で利用できるWebサイト作成ツールです。無料で利用できるツールでありながら、スマホやPCからアクセスしてリアルタイムで協同作業できる機能、サクセス権限の制限機能を有するなど機能が充実しています。

しかし、あまり高度なホームページは作成が難しいため、デザイン性や機能性の高いサイトを制作したい方は注意が必要です。自社内だけで使用するポータルサイトなど利用範囲が狭いサイトの作成を検討している方におすすめです。

・Googleサイトの参考価格

無料

・Googleサイトの参考レビュー

完全無料で社内ポータルを作成することが可能で、専門的な知識がなくても簡単に社内ポータルを作ることができる。スマホ対応になっていることも強み。また、社内ポータルを作る際に、複数人での編集が可能で、部署内のメンバーで分担してページの作成を進めれば、スピーディーに作成することができるのも良いポイントと感じる。

Googleサイトへのレビュー「社内ポータルの作成に」より

クローバ PAGE

クローバ株式会社が展開するクローバPAGEは、コーディングの必要が一切なく、スマートフォンに完全対応したホームページをすぐに作成できるのが特徴です。クローバPAGEの利用者からは、「テンプレートの作成や既存のプロジェクトの再利用もでき、サイトを立ち上げるスピードが非常に早い」「UI/UXが利用者に寄り添ったサービス」といった口コミが多数寄せられています。

クローバPAGEには、無料版と有料版があり、有料版ではメッセージの一斉配信や決済機能を利用できます。

・クローバ PAGEの参考価格

ベーシック：0円（プレミアム：2,000円／月）

・クローバ PAGEの参考レビュー

ブログ機能（記事）があるので、他のブログサービスと併用せず、ひとつにまとめることができるのはクローバの良さ。
あと、オンラインサロンをやりたい人は、定期決済とクローズのコミュニティ、投稿記事の限定公開ができるのでとても便利です。（別のプロジェクトで使ってます）

クローバ PAGEへのレビュー「小さな事業にぴったりのホームページ作成サービス」よえい

ペライチ

株式会社ペライチが展開するペライチは、素早くホームページを作成・公開できるホームページ作成ツールです。「デザインを選ぶ」「内容を作る」「公開する」のたった3ステップでホームページを公開できます。

ペライチの利用者からは、「難しいことを考えずに、文字通りペライチのサイトを瞬時に作成・公開できる」「作成開始から公開まで1時間程度でできるため、急ぎで立ち上げる必要がある場合などに便利」といった口コミが寄せられています。

30日間無料でお試し利用も可能なため、一度使用感を試してみてはいかがでしょうか。

・ペライチの参考価格

スタートプラン：０円（1ページのみ）

・ペライチの参考レビュー

ペライチの名の通り、1P内で全てのアナウンスが可能。
簡潔かつ必要充分という、無料サイト作成の企業では一番容易に使い勝手が良い。

ペライチへのレビュー「優良な無料HP作成サイト」より

ジンドゥー

JindoJapanが展開するジンドゥーは、世界中の3,200万以上のサイトで使用されているホームページ制作ツールです。「デザインを選ぶ」「内容を作る」「公開して分析する」の3ステップでホームページを公開できます。

ジンドゥーの利用者からは、「iPhoneのみでホームページを制作できる」「PC操作さえできれば、小学校低学年の子でも利用可能な優れたツール」といった口コミが寄せられています。

SNS連携・SEO・アクセス解析など豊富な機能を備えているため、幅広いユーザーが利用可能です。

・ジンドゥーの参考価格

無料

・ジンドゥーの参考レビュー

ノーコードで直感的な操作でホームページが簡単に作成できます。
テンプレートをベースにカスタマイズして作成できるので、デザインができなくても「ぽい」ものができます。
UIもシンプルで動作も重くなく操作できるのも良いです。
私はランディングページを作成するのに重宝しています。

Google Search Console、Analyticsとの連携ができるのも便利です。

ジンドゥーへのレビュー「ノーコードで簡単にホームページができる」より

サポート体制が手厚いホームページ作成ツール

おりこうブログ

株式会社ディーエスブランドが展開するおりこうブログは、手厚いサポート体制が特徴です。FAXやメールを使用した文章での問い合わせはもちろん、電話で専門のスタッフに直接問い合わせできます。

実際におりこうブログを利用しているユーザーからは、「担当者の方が、いつも丁寧なサポートをしてくれるおかげで、ホームページからのお問い合わせやご入会といった成果につながっている」「分からない操作方法があれば、カスタマーセンターが丁寧にメールで操作方法を送信してくれる」といった口コミが多数寄せられています。

2006年のリリース以来18,000社以上で利用されており、「ITreview Grid Award 2022 Winter」のホームページ作成部門でお客様満足度No.1を獲得している製品であるため、初心者でも安心して導入できるでしょう。

・おりこうブログの参考価格

お問い合わせ

・おりこうブログの参考レビュー

主に求人を掲載する用途で使用していますが、過去に構築したホームページと比べて、「（デザイン的な意味で）見やすくなった」「求人の検索がしやくすくなった」というお声をいただきました。
また、操作手順も少なくて済むので、時間の短縮にもつながっています。

おりこうブログへのレビュー「直感的に操作できる★」より

機能が充実したホームページ作成ツール

DG1

株式会社ディージーワンが運営するDG1は、機能が充実したホームページ制作ツールです。Eコマース、マーケティング、Webサイト構築、オンライン予約、モバイルアプリといった機能を備えているため、後から機能を追加する必要がない点が特徴です。

ホームページの作成だけでなく、ネットショップを運営したい方にもおすすめの製品です。

・DG1の参考価格

T1：27,000 円 / 月

・DG1の参考レビュー

ホームページ制作に踏み出した時、WEB制作会社に依頼しようという案も出たのですが、制作費用が想定していたよりも高いことが分かりました。ですが、DG1は毎月の維持費が3万円程と比較的安価なため、コスト面で非常に助かっています。
また、ホームページ作成後も不明点等をスタッフさんに相談でき、対応方法など丁寧に教えてくださる点もありがたいです。

DG1へのレビュー「初めてでもECサイトを作ることが出来ました！」

ホームページ作成ツールは無料・有料を使い分けよう

ホームページ作成ツールは、コンテンツの更新を自社で行うことを目的としたものが多いため、無料お試し期間だったり、ミニマムプランを無料で提供しているツールも数多くあります。どのツールを選定するのもじっくりと使用感を試したうえで本導入をすると失敗の少ない選択ができるでしょう。また、中には無料プランの場合はサイトのPVに対して上限を設けているものがあります。自社のサービスの規模に合わせて活用しないと、ユーザーにとって不便となる可能性もあるので十分注意してください。

複数のホームページ制作ツールを比較してみよう

ホームページ制作ツールは多くの製品がリリースされているため、導入前に複数の製品を比較するのがおすすめです。ITreviewのサイトを使用すれば、簡単に複数の製品を比較できます。自社の状況を考えたうえでしっかりと検討をして、最適の製品を選んでください。

投稿 無料で使えるツールも紹介！ホームページ作成ツール7選 は ITreview Labo に最初に表示されました。

いまや多くの企業で利用されているホームページ作成ツールですが、様々なツールがあってどのようなメリットがあるのか分からない方もいるでしょう。そこで本記事では、ホームページ作成ツールのメリットを詳細に解説します。

ホームページ作成ツールとは

プログラミングやデザインの専門知識がない方でも、ホームページを簡単に作成できるツールです。フォントサイズの調節や装飾、画像や動画の配置、レイアウトの調節といったことがプログラミング不要で操作できます。

ホームページ作成ツールには、無料ツールと有料ツールの2種類があります。やはり無料ツールでは使用できる機能は少ないものの、コストを抑えたい方にはおすすめです。一方、有料ツールでは、様々な機能が使えるため、よりデザイン性が高かったり、特殊な機能を持たせたホームページを作成したい方におすすめです。

ホームページ作成ツールを導入するメリット５つ

エンジニアでなくとサイトを作成できるホームページ作成ツールを利用するメリットを紹介します。

メリット1：プログラミングやデザインの専門知識を必要としない

冒頭でも解説した通り、自分でホームページを1から作成する場合、HTMLやCSSといった言語を使用し、自らコーディングしていく必要があります。すでにプログラミングに知見がある方であればよいですが、全くの初心者の場合、プログラミングの習得までに時間がかかる、ホームページの完成までにはさらに時間を要するといったデメリットがあります。

ホームページ作成ツールは、コーディングの知識が必要なく、制作から公開までにかかる期間も短いといったメリットがあります。

メリット2：初期費用・月額利用料が安い

ホームページを作成するスキルを持ち合わせていない方が、ホームページを作成する方法の1つには、制作会社にホームページの作成を依頼するといったやり方があります。社員の時間を割かずにクオリティの高いホームページを制作できるといったメリットがある反面、費用が高いといったデメリットがあります。

ホームページ作成ツールでは、自由度は多少落ちるもののコストを抑えることが可能です。また、WordPressのように初期費用、月額利用料が無料のツールもあるため、幅広い方が利用できます。

メリット3：プラグイン機能が優れている

プラグイン機能とは、WordPressなどのCMSに機能を追加し、使いやすくすることです。「差し込む」「つなぐ」などの意味を持つ英語の「plug in」から名前がきており、日本語では「拡張機能」と呼ばれることもあります。プラグイン機能を使用することで、プログラミングをせずとも簡単に便利機能が使えるようになります。

プラグイン機能は非常に充実しており、世界最大のCMSシェアを誇るWordPressでは、約6万もの無料のプラグインが準備されています。以下にWordPressのプラグインの一例を記載します。

例１．XML Sitemaps

XMLサイトマップを自動で作成してくれるプラグイン機能です。これは、Webサイトの情報（更新日時、更新頻度）などを検索エンジンに知らせるために記載したファイルです。XMLサイトマップを上手く活用すれば、SEOの向上につながります。

例２．Contact Form7

WordPress上で、お問い合わせフォームを簡単に作成できるプラグイン機能です。無料のプラグインでありながら、FQAが準備されていたり、公式サポートフォーラムで質問できたりとサポート体制が整っているのが特徴です。

例３．BackWPup

WordPressのデータのバックアップをしてくれるプラグイン機能です。バックアップだけでなく、データベースの最適化や検証、修復なども行えます。

メリット4：スピーディーにホームページ制作・運営が可能

自分でコードを書く、もしくは制作会社に依頼する方法でホームページを制作する場合、制作を開始してから運用するまでに数か月ほどの時間がかかります。しかし、ホームページ制作ツールを使用すれば、ホームページの制作と運営をよりスピーディーに開始できます。すぐにでもホームページ制作し、公開したいという方はホームページ制作ツールを使用しましょう。

メリット5：サポート体制の手厚さ

有料のホームページ作成ツールは、サポート体制が手厚いのが特徴です。メールやチャットなど文章でのお問い合わせ以外に、電話で直接サポートを受けられるツールもあります。そのため、初心者の方でも安心してホームページ制作に取り組めます。

導入を検討するなら製品を比較しよう

ホームページ制作ツールを使用することで、誰でも簡単にホームページを作成できます。しかし、様々な製品があり、自社に適した製品を選ばないと思い描いたホームページが制作できないといった結果に終わることもあります。そのため、ホームページ制作ツールのメリットが理解できた方は、複数の製品を比較しましょう。

投稿 ホームページ作成ツールは使える？非エンジニアなら覚えておきたいメリット は ITreview Labo に最初に表示されました。

しかし、お問い合わせフォームの開発は、手間がかかるものだと考える人も多いでしょう。そこで今回は、フォーム作成ツールを利用すればお問い合わせフォームを簡単に作れること、加えてフォーム作成ツールを利用するメリットについて解説します。

フォーム作成ツールとは

フォーム作成ツールとは、Webサイト経由でのお問い合わせ、申し込みや資料請求、アンケートなどに利用するフォームを作成できるツールです。従来、こうしたフォームを作成するときには、自社開発するのが一般的でした。最近ではフォーム作成ツールの登場により、既存テンプレートのカスタマイズだけで自社用のお問い合わせフォームの作成が可能になりました。

直感的な操作で必要な項目を準備できるため、簡単にお問い合わせページを作れます。そんなフォーム作成ツールのメリットを紹介していきます。

メリット1：フォーム作成費用をカットできる

フォーム作成ツールは、有料ツールと無料ツールが提供されています。なかでも無料ツールを利用すれば、フォーム作成にかかる費用を大幅にカットできます。たとえば、従来のサイトページ開発では、次のポイントで費用が発生していました。

• 自社開発による人件費と制作時間のロスによる費用
• 開発を外部委託する費用
• お問い合わせページの修正作業に関する費用

このような費用発生に対し、無料ツールを導入すれば最低予算でお問い合わせページを作成できます。サイト運営を行う必要があるけれど準備に多くの費用をかけられない運用担当の悩みを解決できるだけでなく、大手企業が作るようなクオリティの高いお問い合わせフォームを作成できるため、高品質なCS対応が期待できます。有料ツールと比較し、問題ないようであれば無料ツールの導入を検討してみましょう。

メリット2：専門知識不要でフォームを作れる

フォーム作成ツールの一番の魅力は、誰でも簡単にお問い合わせフォームを準備できる点です。プログラミングの知識やデザインスキルがない運用担当でも、手早くおしゃれなデザインのお問い合わせフォームを準備できます。また、フォーム作成ツールを導入すれば、次のような機能を簡単に利用できます。

• 基本入力項目（名前・メールアドレス・質問カテゴリ等）の設定
• フォームデザインの変更
• 自動返信メールの内容作成
• データ集計

フォーム作成の基本機能のほかにも、問い合わせするユーザーに安心感を提供する自動返信メールを作成したり、データ集計によってサービスの改善に役立てられたりするなど、さまざまなメリットがあります。

とくにイベントやキャンペーンといったユーザーが疑問を持ちやすい活動を行っている企業の場合、日常的に多数のお問い合わせが届くでしょう。対応作業を大幅に削減できるため、ぜひ活用してみましょう。

メリット3：集計・管理の手間を削減できる

お問い合わせを受けた項目は、次のように情報の集計・管理を行う必要があります。

• サービスページの不明点や改善点の集計・管理
• ユーザーからのクレーム集計・管理
• スパム・迷惑メール管理

お問い合わせメールをフィルタリングせずに受け取ると、問い合わせのカテゴリが分からず管理が煩雑になります。フォーム作成ツールでは、「質問カテゴリ」といった項目を指定して入力するフォームを準備できます。カテゴリ分けをすることで、対応の優先順位を決めることができます。さらに、カテゴリごとに集計できる機能がついているものもあり、問い合わせ内容の傾向を分析することでサービスの改善に役立てられるでしょう。

サービス品質向上のため、フォーム作成ツールの導入を検討してみよう

サービス改善には、サイト運営の中でユーザーの意見を聞ける「お問い合わせページ」が欠かせません。専用ツールを利用することで、開発工数の削減と効率アップにつなげられるでしょう。まさに、運営のコストを抑えて、CS対応の体制を整えたいなら導入しておきたいツールです。ぜひ以下のボタンから、ビジネスに役立つフォーム作成ツールを探してみてください。

投稿 フォーム作成ツールとは？サイト運営者が覚えておきたいメリット３つ は ITreview Labo に最初に表示されました。

そこでこの記事では、押さえておきたいフォーム作成ツールを7つご紹介します。各ツールのレビューなども含めて確認し、自社に合ったフォーム作成ツールを選んでみてください。

1．チャットツールとの連携可能／formrun

formrunは無料プランも提供されているため、初めてフォーム作成を利用する方にもおすすめのツールです。住所保管機能やフリガナ自動入力など、お問い合わせフォームでユーザーストレス軽減に欠かせない機能も瞬時に実装できます。Slackなどのチャットツールとの連携も可能なので、問い合わせ対応を効率化できるのもformrunのメリットです。

・formrunの参考価格

・formrunの参考レビュー

「お客様フォームを工数かけずに作成したい、かつ低コストで抑えたい」と言う状態だったので、フォームランはうってつけでした。当社ではお問合せ、資料請求、イベントセミナー受付など全てをフォームランで管理することができています。

formrunへのレビュー「とにかくカンタン！」より

2． Kintoneユーザーにおすすめ／フォームブリッジ

フォームブリッジは、業務アプリ作成ツールのKintoneへお問い合わせデータが自動保存されていくフォーム作成ツールです。そのためKintoneで顧客管理アプリなどを構築している場合はフォームブリッジの導入がおすすめです。条件分岐が必要な複雑なフォーム作成にも対応しているため、さまざまな業務に適しています。

・フォームブリッジの参考価格

・フォームブリッジの参考レビュー

kintoneを利用できる環境であれば、フォームブリッジを使うことで、簡単にwebフォームを実現できます。
フォームからの入力データをkintoneに溜めて、kintone上で分析等の二次加工ができるので、kintoneを業務で活用している利用者であれば重宝します。
また、webフォーム自体の機能についても、ルート分岐や期限設定、アクセス制限など、充実していると思います。

フォームブリッジへのレビュー「kintoneが便利になるwebフォーム拡張」より

3．アクセス解析の連携まで可能／フォームメーラー

フォームメーラーはランディングページ作成などの機能も備えたフォーム作成ツールです。フォーム作成からランディングページ作成、アクセス解析との連携までこれ1つで完結します。独自ドメイン設定（オプション）により1つのランディングページとして仕上げることができるため、集客したい個人事業主にもおすすめです。

・フォームメーラーの参考価格

・フォームメーラーの参考レビュー

今までメールやFAX、申込用紙などで
イベント参加を受付していた時は、管理も大変で、いちいちエクセルのリストにまとめるのも手間がかかっていたが、

今は参加希望の方へフォームのURLを送りさえすれば、イベント受付の手間も省け、また参加者一覧がリアルタイムで一目瞭然となった為、現状の把握や、管理の手間が格段に減った。

フォームメーラーへのレビュー「簡単に瞬時にフォーム作成可能」より

4．総合カスタマーサポート／Tayori

Tayoriはフォーム作成に加えてFAQ（よくある質問とその回答）作成、アンケート実施、さらにチャットにも対応しているツールです。単にお問い合わせフォームを作るのではなく、カスタマー業務全般をサポートする機能が備わっています。カスタマーサポートを充実させたいEC事業者にもおすすめです。

・Tayoriの参考価格

・Tayoriの参考レビュー

弊社は店舗運営を事業の主軸としているため、知見が全くありませんでしたが、Tayoriは初めてでも簡単にでき、文字通り「誰でもできる」ツールだと感じています。
簡単に即時登録、反映ができることも有難いですが、何より困ったときのマニュアルが非常にわかりやすくマニュアル一つで大体の疑問は解消できます。
また、アフターフォローも充実しており、お問い合わせでも対面でも使い方の質問をできる場があるのが安心して使える要素となっています。

Tayoriへのレビュー「社内各所でTayoriの導入が広がっています」より

5．本格カスタマイズ可能／Synergy! LEAD

クラウドCRMを提供するシナジーマーケティングが運営するフォーム作成ツールです。HTML/CSS/JavaScriptを使ったカスタマイズが可能なので、Webサイトのデザインに合ったお問い合わせフォームを作成・設置できます。また、Salesforceとの連携で登録されたリード情報を一元的に管理できるようになります。

・Synergy! LEAD参考価格

・Synergy! LEADの参考レビュー

Salesforceを導入し案件の管理はできるようになっていたのですが
数万件保有しているリードの管理ができておらず、一度失注してしまった顧客を放置している状況でした。

そのような状況の中、Synergy!LEADでまず取り組んだのは
「メールマーケティング」と「フォーム作成」でした。
顧客が問い合わせした内容がSynergy!LEADのフォームを経由してSalesforceに取り込まれ営業マンが対応。
そこで失注となってしまった顧客や、過去の名刺をリスト化しマーケチームがメルマガでフォロー。
問い合わせや営業タイミングだけでなく、メルマガを通して常に顧客と接点を持ち続けることで
再度、弊社サービスが必要となったタイミングで、メルマガへの返信などで顧客から新たに問い合わせをもらえるようになりました。

Synergy! LEADへのレビュー「Webマーケ初心者でも使いやすいMAツール」より

6．オンプレミスにも対応／WEBCAS formulator

WEBCAS formulatorはクラウドで使えるフォーム作成ツールの他に、オンプレミスでの導入にも対応しています。ユーザーから送信された個人情報を厳格に管理し、セキュリティ対策をさらに強化したいという企業にはオンプレミスがおすすめです。レスポンシブデザインに対応したテンプレートが用意されているため、素早くお問い合わせフォームを作成できます。

・WEBCAS formulatorの参考価格

・WEBCAS formulatorの参考レビュー

カタログ通りの機能であるアンケートはもちろんのこと、セミナー申し込みのように次々に日付や場所を変えながら受け付けるものも、タイマーで受付の開始・終了をすることができ、連休などにも対応しやすくなりました。

WEBCAS formulatorへのレビュー「複数の部署でも利用しやすい」より

7．Salesfoeceとシームレスに連携／formstack

formstackは自由にフォームを作成でき、Salesforsと簡単に連携できるツールです。日本語未対応なので使いにくさを感じるかもしれませんが、海外では高い評価を得ています。ユーザーは週に18時間の作業時間を短縮できるとされており、業務効率化にも貢献するツールです。

・formstackの参考価格

・formstackの参考レビュー

使える機能や作れるフォームの数の制限などによりますが、月額19ドルから使えるなど、ほかのサービスと比べても比較的柔軟なプラン設定になっていると思い、良心的だと感じます。
フォーム作成の機能も充実していて、使いやすいです。テンプレートも多いので、いろいろなフォームを作ってみたくなります。

formstackへのレビュー「使用頻度などに合わせて様々なプランを選べる」より

ビジネスに欠かせないお問い合わせフォームだからこそツール活用を

ビジネスの種類に関わらず、お問い合わせフォームは必要です。また、どのようなフォームを作るかにより、ビジネスへの貢献度は大きく変わります。

元アメリカ大統領のバラク・オバマ氏が大統領選で勝利した際は、フォームのABテストを実施してよりコンバージョン率の高いデザインを採用し、6,000万ドルもの寄付金増加に貢献したそうです。このようにフォーム作成はビジネスに想像以上の価値をもたらすので、積極的に良いフォーム作成を目指しましょう。

フォームはゼロから作るよりも、または外注するよりもツールを活用する方が作業時間短縮・コスト削減になるため、この機会にフォーム作成ツールの利用をご検討ください。

投稿 お問い合わせフォームを作るなら、押さえておきたいツール7選 は ITreview Labo に最初に表示されました。

いまや多くの企業やプロジェクトでも使われるCMSですが、コストやサポート体制はブランドによって様々。安直にコストを優先してしまうと、導入に想定以上の時間やコストがかかったり、難易度によっては新規で担当してくれる人材を採用するなんてことも。スムーズに導入を進めるためにも、CMS選定の初期検討時に押さえておきたい５つのポイントをご紹介します。

ポイント１：自社サイトの運用課題の確認

自社サイトを運用していく上で、CMSを導入したい理由を明確にすることが大切です。CMSと一言でいっても、サイトの規模やサイトが取り扱う情報の質によってクリアできる要件が異なります。

自社でシステム担当がいて「誰でも簡単にコンテンツをサイトにアップできるようにしたい」「スマホ最適化をしたい」ということであれば「Wordpress」。システムに詳しい人材はいないが、自社のホームページをつくっておきたいなら「おりこうブログ」といった選択肢も考えられます。

また数十ページ程度の小規模サイトか、それとも数百ページにも及ぶような大規模サイトなのかによっても適したサービスが異なります。

仮に、現在のサイトから切り出して投資家向けのIRページの運用するという場合は「Share With」、BtoBマーケティングに特化したサイトづくりがしたいなら「ferret one」など、各社で施策に特化したCMSが展開されているのでチェックしてみましょう。

ポイント２：CMSの導入や運用の経験がある人材の有無

CMSの導入でまず候補にあがるのが、「Wordpress」ではないでしょうか。安価で使える上に、プラグインによる拡張性が魅力で多くの企業で採用されています。自由度の高いカスタマイズが可能ですが、基本的には自社での運用・改善が必要です。また、オープンソースがゆえにセキュリティ対策が必須です。情報漏洩のリスクを減らしたければ「Movable Type」の選択もあるでしょう。

また、既存のHTMLサイトを乗せ換えるという場合には相応のスキルが必要です。情報システム担当者が在籍していても、移行期間の見積りをしておかないと事業計画で予期してなかったリソース不足が発生する可能性があるため注意が必要です。

スキルを持った人がいない場合は構築代行サービスの利用や、導入支援サービスもパッケージに含まれている製品を検討しましょう。

ポイント３：カスタマイズの必要性

デザイン性に優れたページデザインであったり、機能を追加したいといった場合は拡張性の高いツールが候補になります。「Wordpress」はプラグインによるカスタマイズが魅力ですが、拡張機能の説明が英語の場合が多々あるので対応できる体制が必要になります。

ポイント４：有償CMSを選ぶ場合は初期コストと運用コストを把握しよう

有償CMSを導入するなら、予算をどの程度押さえられるかが課題となるでしょう。「Wordpress」と比較検討されることの多い「Movable Type」の場合は、初期費用のみで済む場合もありますが、月額払いで利用契約を更新しながらの利用がほとんどです。初期費用のほか、月額利用料金、オプション料金と加算されます。導入前の検討は入念に行いましょう。

ポイント５：サポートページの充実や窓口の有無

無料のCMSもありますが、その場合、導入や運用のサポートはほぼ無く、自社の情報システム担当者のスキル次第で構築を進めていくことになります。属人的な運用を回避するなら、有償のものが安心です。海外の製品であっても、日本のパートナー企業がサポートしてくれたり、日本語のFAQが充実していたりするものもあります。

エンジニア中心の会社で誰でもCMSの保守・メンテナンスができるといった場合や、ITリテラシーが高い企業でない限りは有償のものを選ぶほうがベターでしょう。

導入要件が定まったらCMS製品を比較してみよう

CMSは導入して終わりではなく、運用のフェーズまで見据えて選定することが大切です。コストだけに注目してCMSを選定すると、専門知識を持つ人材の確保、さらには属人的な運用までもが重なり「当初解決したかった課題が解消されなかった」なんてことになりかねません。

自社の状況に合わせて、間違いのないCMSの選択をするためにも、しっかりと比較検討をして導入する製品を決められたらいいですね。

投稿 CMSを選ぶポイント５つ｜コストよりも大切なものとは は ITreview Labo に最初に表示されました。

出典：アプリユーザーをアクティブにする！専門家が教える「プッシュ通知」5つの真実と間違い。D2CRアプリセミナー｜AppMarketingLabo.

さらに、NTTコムオンラインが行ったアンケート調査では、アプリのプッシュ通知を「全てON」にしている人と「アプリによって使い分けている」人は、全体の77％に達していることがわかっています。

出典：プッシュ通知の許諾率とその理由とは｜NTTコムオンライン

調査データからもわかる通り、今やユーザーに直接コンタクトのとれるプッシュ通知は非常に有効なマーケティング手法です。

プッシュ通知の有効的な使い方４つ

これから自社のアプリにプッシュ通知を導入したい方、もしくは導入済みだが反応率が思うように上がらない方は、ぜひ参考にしてみてください。

使い方1. 反応率の高い時間帯に配信する

まず初めに、「ターゲットの反応率が高い時間帯を知ること」が大切です。株式会社日本マーケティングリサーチ機構が行った調査によると、「スマホを見るのはどの時間帯が一番多いですか。」という質問に対する回答は、次のような割合になりました。

このように、18:00〜0:00にスマホをチェックする人が圧倒的に多くなっています。ただし、あまり遅くにプッシュ通知を配信すると反応率は高くともユーザーに嫌がられる可能性があります。遅くとも21:00までにはプッシュ通知を配信し、一般的な生活リズムに配慮することが大切です。例えば社会人をターゲットにしたサービスであれば、朝の通勤時間やランチタイムに送付するのも一手でしょう。

また、キプロス共和国のゲーム会社であるNekki社が行った調査によれば、プッシュ通知の開封率が最も高かった曜日は「月曜日」であり、週末にかけて開封率は徐々に低下し、日曜日には最低を記録しています。

出典：7 Surprising Facts About The Open Rates Of Push Notifications｜Tapjoy

プッシュ通知の開封率が高い時間帯はジャンルによっても若干異なるため、こうしたデータを参考にしながら、自社ビジネスにとって最適な配信時間帯を模索しましょう。

使い方2. 適切な回数で配信する

ターゲットの反応率が最も高まる時間帯を把握したとして、次に大切なのが「適切な回数で配信すること」です。プッシュ通知はメルマガとは異なり、お得情報やイベント情報の発信、クーポン配布などに利用されています。

つまり、ビジネスに直接つながるような内容が多いのです。そうした中で毎日のようにプッシュ通知が届くと、ユーザーはアプリやサービスに対して「うっとうしい」と感じるようになります。情報化社会と呼ばれ、いたるところで広告や営業に触れる時代だからこそ、プッシュ通知を適切な回数で配信し、「セールス感、押し売り感を感じさせないプッシュ通知」を心がけましょう。

使い方3. ユーザーにメリットのある内容を発信する

お得情報やクーポン配布は、基本的にユーザーにとってメリットのある内容です。しかし、「どのユーザーに配信するか？」によっても変わります。

例えば商品Aに対するニーズを抱えているユーザーに対して、商品Bのお得情報の発信やクーポン配布を行っても、反応率が上がることはありません。適切なターゲットやセグメントの設定が行えていないため、そのユーザーにとってはメリットのある内容になっていないのです。

反応率を上げたいなら、ターゲット設定を普遍的に行うのではなく、細かなターゲット・セグメント設定を行った上で、ターゲット・セグメントごとにパーソナライズされたプッシュ通知を送信していきましょう。

使い方4. PDCAサイクルを繰り返す

最後に大切なことは、「ひたすらPDCAサイクルを繰り返す」ことです。PDCAサイクルの繰り返しに終わりはありません。常に改善し続けることで、プッシュ通知の反応率を上昇できます。

とはいえ、数ヶ月や1年もPDCAサイクルを繰り返さなければ成果が上がらないわけではありません。企業によっては1ヶ月、あるいはもっと短期間でプッシュ通知の反応率が上がることは珍しくないのです。

ポイントは「細かいサイクルをつくること」です。大掛かりなPDCAサイクルでは結果が出るまでに時間がかかります。改善→実行→検証→改善のサイクルが大きくなってしまうと、その分成果が上がるまで時間がかかってしまうのです。

可能なら、アプリの開発・運用・マーケティングチームが一丸となって細かいPDCAサイクルを回せるような環境を整えましょう。そうすれば、「プッシュ通知の反応率が日ごとに上がる」状況は夢ではありません。

正しい使い方でプッシュ通知の効果を高めましょう

スマートフォンの普及率が80％を超えている現代において、プッシュ通知は当たり前に活用されているマーケティングツールです。企業と顧客の距離が近くなった分、しっかりと顧客視点に立ち、顧客と良好な関係を築けるようなマーケティングが重視されるようになりました。

アプリのプッシュ通知をこれから利用する、あるいは反応率をアップさせるための施策を実施する際は、この記事でご紹介した使い方をぜひ実践してみてください。

投稿 アプリのプッシュ通知を許諾している人は8割？効果的な使い方とは は ITreview Labo に最初に表示されました。

この記事では、プッシュ通知の代表的な機能について紹介します。マーケティングツール選びに悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。

プッシュ通知で行うABテストとは？

ABテストとは、2つの異なるコンテンツを同時に配信し、どちらが高い反応率を示すかを確かめるための分析手法です。

Webサイト媒体などでは「ボタンのテキストを少し変えただけで反応率がアップした」という事例がよくあります。プッシュ通知においても同様であり、タイトルやメッセージ内容を少し変更するだけで反応率が上がったり下がったりすることは、よくあるのです。

できる限り反応率の高いプッシュ通知を配信するほうがビジネスへの貢献度は高いため、ABテストを繰り返してより反応率の高いコンテンツを見極めていくのです。

例えば、「リプロはツールにプロがつく」で知られるReproを導入した事例では、プッシュ通知のABテストを繰り返すことによって1ヶ月で顧客維持率を10％改善することに成功しています。

出典：徹底的にA/Bテストで検証！プッシュ通知により継続率が10％改善｜Repro

プッシュ通知に備わっている機能

一口にプッシュ通知といっても、ツールによってさまざまな機能が整っています。ここでは一般的な機能についてご紹介するので、プッシュ通知導入を検討する際の参考にしてみてください。

パーソナライズ通知

顧客1人ひとりに応じたプッシュ通知を配信する機能です。数千・数万単位の顧客に対しては、事前に定義したセグメント（集団）に応じて作成したプッシュ通知を配信することもできます。

予約配信通知

予約した日時にプッシュ通知を配信できる機能です。サービスやLINEなどに登録してくれた顧客に対し、段階的にプッシュ通知を配信して「シナリオメール」のようなマーケティングを実施することもできます。

ABテスト

ABテストを実施できる機能です。実施したABテストはデータが自動的に集計され、どちらのコンテンツが優れているかを瞬時に判断できます。

レコメンド

商品購入やサービス利用を悩んでいるユーザーに対して、レコメンド（おすすめ）のプッシュ通知を配信できる機能です。購買意欲を高める効果があり、既存顧客を維持する効果も期待できます。

パフォーマンス分析

プッシュ通知がどれくらい開封されたか、メッセージ内のリンクがどれくらいタップされたかなどを計測できる機能です。さまざまなデータが収集され、自動的にレポートとして出力されるためマーケティングの分析と改善に集中できます。

プッシュ通知の導入効果を高める方法

プッシュ通知は、導入するだけでマーケティング効果が高まるものではありません。大切なのはプッシュ通知の効果を高める方法を知り、正しく運用することです。

まず大切なポイントは、「適切な時間に配信する」ことです。開封率の高いプッシュ通知といえども、時間帯によって開封率は増減します。より多くのユーザーにメッセージを届けるには、開封率の高い時間帯を知らなければいけません。

次に、「有益な情報を配信する」ことが大切です。プッシュ通知に限らずどの媒体でも同じことが言えますが、ユーザーは「自分にとって有益な情報」でなければ反応しません。プッシュ通知を配信しても反応率が悪い場合、その情報はターゲットにとって有益でない可能性が高いでしょう。あるいは、ターゲット設定がそもそも間違っているケースもあります。

このように、プッシュ通知の導入効果を高めるにはいくつかのポイントを押さえなければいけません。詳しいポイントについては『アプリのプッシュ通知を許諾している人は8割？効果的な使い方とは』で解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

プッシュ通知導入時の注意点

プッシュ通知の導入により顧客と直接的なコミュニケーションを取る基盤を整えられますが、1つ注意点があります。それは、「セールス感を出しすぎないこと」です。

情報化社会と呼ばれ始めて久しい昨今、顧客は常にさまざまな広告・営業に触れながら生きています。日常的に触れる広告・営業だけで十分と感じているなかで、セールス感満載のプッシュ通知が届いても決して良い反応は示しません。

では、セールス感を出さないために何が必要かというと、前述のように「有益な情報を発信する」に徹することです。常にユーザーの目線に立って、どのような情報を欲しているのかを考えてテキストを考えましょう。

プッシュ通知で効果測定を繰り返しましょう

プッシュ通知のABテストとは、1日にして成るものではありません。何度もABテストを繰り返すことで、顧客の反応率を高められます。

PDCAサイクルをしっかりと回しながらABテストを実施すれば、Reproの事例のように1ヶ月で高い成果を上げることも可能です。まずは、プッシュ通知のABテストを実施することで自社が得られるメリットについて考えてみましょう。

投稿 プッシュ通知をどう活かす？代表的な機能や効果を高める方法を解説 は ITreview Labo に最初に表示されました。

この記事では、プッシュ通知の概要とおすすめのツールを5つご紹介します。企業と顧客の直接的な関わりが重視されている時代です。ぜひ、今後のマーケティングに取り入れてみてください。

「プッシュ通知」とは？

プッシュ通知とは、スマートフォン上に表示される通知のことであり、主にアプリやSMS（ショートメッセージサービス）を経由して配信されるお知らせのことです。

ユーザーがアプリを起動していなくても通知が届くため、アクティブ率を高めることができます。仮にロック画面していても通知されるため「この情報を確実に届けたい」という際に最適な通知手段です。

ダイレクトマーケティングにおけるプッシュ通知の重要性

スマートフォンの所有率は80％を超える一方で、パソコンの所有率は減り続けています。「マーケティングにおいてどちらの端末が重要か？」と考えたとき、スマートフォンだと考えてよいでしょう。

出典：令和3年 情報通信白書｜総務省

また、SNSが普及したことで「企業と顧客の距離」は以前にも増して近くなり、顧客と対話しながら購買意欲を高めるダイレクトマーケティングが重視されるようになりました。プッシュ通知を活用すると、ターゲットユーザーにメッセージを確実に届けられるため、顧客とより多くの接点を持てるようになるのです。

利点だらけに見えますが、ユーザー離れの要因になることも忘れてはいけません。やりがちなのが、送付時間や送付内容のミスマッチです。ユーザーにストレスを与えてしまい、自社アプリからの「通知しない」設定をオンにされてしまっては挽回するのは難しくなります。

ダイレクトマーケティングに欠かせないプッシュ通知5選

次に、プッシュ通知機能を搭載したツールを5つご紹介します。

1．Flipdesk

Flipdeskは導入社数1,000社以上、導入サイト1,300以上を誇るツールです。Webサイト上で実店舗のような顧客体験を提供しながら、プッシュ通知機能※を使ってメッセージの開封率を高めることができます。プランに応じた明瞭会計なので、予算を組みやすいのもポイントです。

・Flipdeskの参考価格

・Flipdeskの参考レビュー

・導入しやすい費用感
　→同機能の他社ツールと比較しても安い。
・細かな分析指標がある
・ポップアップのみならず、様々なアウトプット機能がある
　→プッシュ通知（有料だが安い）、サイトの置き換えなど
・カスタムデータ連携も可能

あと、個人的に良いと思うのは、
サポートの方のリアクションが早く、かず改善要望に対しての動きも早いのが素晴らしいと思います。

Flipdeskへのレビュー「費用対効果が高い」より

2．KARATE

KARTEはWebサイトやアプリの訪問者の行動・感情をリアルタイムに解析できる、CX（顧客体験）ツールです。Webサイト訪問者にはSMSで、アプリユーザーにはアプリ経由でプッシュ通知を配信できるため、メッセージ開封率の更なるアップが期待できます。メールを開封しなかった人だけにSMSを配信するなど、細かい設計ができるのも魅力です。

・KARATEへの参考価格

・KARATEへの参考レビュー

Datahubに連携した属性情報・課金情報をもとに、プッシュ通知やバナー表示をセグメントごとに出し分けることができ、ユーザーごとに適切なコミュニケーションが行えるようになりました。
結果的に、チャーンレートの改善に成功しました。

KARATEへのレビュー「データドリブンな接客ツール」より

3．カスタマーリングス

カスタマーリングスは、顧客1人ひとりの情報を深掘りして分析できるCXツールです。分析情報はさまざまな切り口で出力され、顧客の行動だけでなく感情の変化まで把握できます。メールやLINEに加えてSMSのプッシュ通知によって横断的なマーケティングが可能になり、顧客満足度向上にも貢献します。

・カスタマーリングスの参考価格

・カスタマーリングスの参考レビュー

ステップメール配信やプッシュ通知などのオンライン施策は当然ですが、きめ細かくで行うことが難しいオフライン施策も、リストの自動抽出とメール配信機能を使うことで、デイリーで顧客の最適なタイミングにDMなど郵送物を発送することができるようになったため、CRMの精度が大きく向上しました。

カスタマーリングスへのレビュー「充実の機能と手厚いサポート体制」より

4．Rtoaster

Rtoasterはユーザーの行動に合わせて接客をカスタマイズできるCXツールです。万全のサポート体制により対応満足度は98％以上、IT技術が不足している企業にもおすすめできます。自動レコメンドで顧客に応じた対応が行えるため、売上やコンバージョン率アップが期待できます。

・Rtoasterの参考価格

・Rtoasterの参考レビュー

プライベートDMPを利用した顧客別へ効果的なWEB接客を行う機能が年々進化をしている素晴らしいツールだと思っています。レコメンドを出すのはもちろんのこと、メール送信との連携、プッシュ通知などよりWEB上での体験だけではなくWEBに再訪してもらうマーケティング施策もうてるツールは少ない。その分析精度の高さは流石データサイエンティスト集団のブレインパッドの商品だと感じさせられます。

Rtoasterへのレビュー「本製品により当社でもデジタルマーケティングを始められました」より

5．Repro

Reproは「ツールにプロがつく」をコンセプトに、日本に限らず世界で提供されているマーケティングツールです。アプリにプッシュ通知やアプリ内接客ポップアップなどの機能を搭載しており、アプリ利用者の満足度を高められます。何より、専門のサポート部隊が1社ごとにつくのはIT人材が不足している企業にとって心強いサービスです。

Reproの参考価格

Reproの参考レビュー

アプリ利用者へのプッシュ通知やアプリ内メッセージが簡単なUIで作成、送信ができるため、突発的な対応もすぐに行えます。
また、送信先をフィルタリングする際も同じ画面内からAnd Or Notで条件を追加していくだけなのでわかりやすいてす。
予約送信も行えるので、中長期的な施策も可能です。

Reproへのレビュー「一通りの機能がそろっている」より

プッシュ通知を選ぶ際のポイント

プッシュ通知を導入する際に大切なポイントは、まず「必要な機能を整理すること」です。

一口にプッシュ通知といってもアプリ経由かSMS経由か、プッシュ通知のみを扱ったサービスか総合的なツールかなど、いくつかの分類があります。

上記ではプッシュ通知機能を搭載したWeb接客ツールなどを紹介しましたが、「SMS送信に限定したサービス」も存在します（例：空電プッシュ）。つまり、プッシュ通知機能を手に入れたいからといって、必ずしもWeb接客ツールやCXツールを導入する必要はないというわけです。

ただし、プッシュ通知機能を求めている企業の多くはマーケティングツールやIT人材が不足していることもあり、「プッシュ通知機能を搭載しているITツール」を選ぶケースは多いでしょう。知名度やシェアといった観点ではなく、自社に必要な機能しっかり見定めるべきです。

最終的にはコスト面で比較をしながら、性能とコストのバランスの取れたツールやサービスを選ぶのが一般的な方法です。単純なコスト比較ではなく、導入後の費用対効果まで考慮しながら比較することをおすすめします。

プッシュ通知でマーケティングの反応率を高めましょう

アプリやSMSでプッシュ通知が届き、メッセージを開封した経験は誰にもあるでしょう。プッシュ通知は他の連絡ツールを圧倒するほど高い開封率を有しています。最大限に活かすためにも自社に合ったプッシュ通知機能搭載ツール、またはプッシュ通知サービスを選びましょう。

投稿 プッシュ通知の重要性とは？おすすめツール5選 は ITreview Labo に最初に表示されました。

出典：スマートフォンの実利用データに見る人々のインターネット利用の実態｜三菱UFJリサーチ＆コンサルティング

ビジネスへの貢献度が高いアプリですが、インストール数が増えたからといって喜ぶのは早計です。自社アプリがどのように使われているかをしっかりと把握しながら、アプリの改善等に努めなければ高いビジネス効果は見込めないでしょう。

この記事では、自社アプリの解析に加えて業界や他社の動向まで探れる、アプリ解析ツールのについてご紹介します。

アプリ解析ツールとは？

アプリ解析ツールとは、アプリ内でユーザーがどのような行動をしているか、ユーザーはどのような属性情報を持っているかなどを把握できるツールです。次の3点が主な役割となります。

• 属性情報、アプリの利用状況などのユーザーデータを分析する
• アプリの顧客満足度と問題点を把握して改善活動に役立てる
• アプリ解析のレポートを自動的に作成してPDCAサイクルを高速化する

インストール数を把握するだけでは、アプリ解析として不十分です。コンテンツが想定していた通りに使われているか、ユーザーごとにどのような属性情報を持っているかなどを把握して初めて、PDCAサイクルを増すことができるです。

アプリ解析ツールは、アプリの改善サイクルを効率よく回すために必要な、さまざまな情報を提供してくれます。インストール数やアクティブユーザー数に限らず、さまざまなKPIを用いた改善活動が可能になります。

アプリ解析ツールの基本的な機能

基本的には分析機能が中心です。ユーザーの属性情報からアプリ内での行動データを軸にしながら、さまざまな分析機能によって自社アプリの実態を明らかにします。

ユーザー実態を分類ごとに把握するセグメント分析、アプリのビジネス貢献度を把握するコンバージョン分析、アプリがどれくらいの収益を生んでいるかを知るLTV（顧客生涯価値）分析などが主な分析機能です。

アプリ解析ツールによっては、ヒートマップ分析を備えていることもあります。ヒートマップとは、アプリ内のどこが最もタップされているか、何が注目されているかなどをサーモグラフィーのように表す分析機能です。アプリのUIを少し変更するだけでビジネス貢献度が変化することは珍しくないので、ヒートマップ分析を用いると効率よくアプリを改善できます。

また、アプリのクラッシュ分析も可能です。アプリに不具合が発生した際に、なぜ・どこで不具合が発生したのかなどを自動的に分析できます。

このようにアプリ解析ツールには、アプリでビジネスを促進するために欠かせない機能が整っています。

アプリ解析ツールなら業界のトレンドや他社の動向も探れる

アプリ解析ツールによっては、他社アプリの分析を通して業界のトレンドまで把握できます。たとえば、App Ape（アップ・エイプ）、SimilarWeb（シミラー・ウェブ）などが該当します。

アプリ解析ツールを利用すると、他社アプリのインストール数、アクティブユーザー数、リテンション率（顧客維持率）などを分析可能です。これらの分析により、業界のトレンドを把握し、業界全体や他社に比べて自社アプリがどういった立ち位置にあるかを正確に知ることができます。

正確な3C分析（顧客、競合、自社の3者分析）が行えるようになり、戦略的なアプリ運用を目指せるようになります。

アプリ解析ツールを導入するメリット

アプリ解析ツールを導入する何よりのメリットは、「今まで知り得なかった自社・他社アプリの現状を把握できるようになること」です。

ビジネス貢献のためにアプリを運用している企業は多いものの、KPI（重要業績指標）としてインストール数やアクティブユーザー数しか追っていないケースが珍しくありません。この2つのKPIで把握できるのは、「アプリがインストールされている数」と「そのうち実際に使われている数」のみです。

これでは正確なアプリ解析ができず、ユーザーの視点に立ったアプリ改善が行えません。「アプリがどのように使われているか？」「使用頻度の低い機能はどれか？」など、アプリの現状を幅広く把握し、ユーザーの視点に立ったアプリ改善を行うためにはさまざまなデータを収集し、インストール数・アクティブユーザー数以外のKPIも追う必要があります。

アプリ解析ツールを利用すれば、利用データをツールが自動的に取得し、さらに分析レポートとして出力してくれるためユーザーの視点に立ったアプリ改善を進めることができます。

ツールを活用して戦略的なアプリ運用を目指そう

この機会に、アプリ解析ツールを使って戦略的なアプリ運用を目指してみましょう。複数のKPIを設定してアプリの利用状況を正確に把握し、ユーザーの視点に立った適切な改善施策を効率よく実施していきましょう。そのためにも、まずは業界のトレンドや他社アプリの現状を把握できるアプリ解析ツールを検討してみてください。

投稿 アプリ解析ツールとは？基本機能や導入のメリットをわかりやすく解説 は ITreview Labo に最初に表示されました。

ビジネスと密接な関係を持つアプリを運用する場合、「ユーザーがアプリをどのように使っているか？」というデータを解析することで、さまざまなメリットがあります。この記事では、アプリ解析ツールの役立つ機能について解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

アプリ解析ツールでできる3つのこと

アプリ解析ツールを使ってできることは、主に3つあります。ユーザーデータの分析、顧客満足度の把握、そしてレポートを自動でつくることです。

ユーザーデータを分析する

アプリ解析ツールを使えば、ユーザーデータをさまざまな角度から分析できます。一般的に分析できるのは、ユーザーが使用している端末やOS、現在位置情報などの属性情報、ユーザーがアプリをどのように操作しているかなどの行動情報です。ユーザーデータを分析すれば、アプリの改善点を見つけ、より良いアプリ開発に情報を役立てられます。

顧客満足度を把握する

アプリ解析ツールが収集する情報により、顧客満足度を把握することもできます。ユーザーがアプリ利用に満足しているかどうかは、ビジネスの結果を大きく左右する要素です。顧客満足度の向上を目指すには、アプリ解析ツールが欠かせません。

レポートを自動でつくる

アプリ解析ツールで収集した情報はレポートとして出力できます。Excelを使って担当者自身がグラフ等をつくる必要はなく、アプリ解析ツールが自動で作成してくれるのでレポート出力の手間がなくなります。

アプリ解析ツールの役立つ機能とは

それでは、アプリ解析ツールに備わっている一般的な機能についてご紹介します。

アクセス分析

ユーザーごとに使っている端末、OSの種類やバージョンなどを分類し、ユーザーがアプリをどのように使っているかを把握できます。アクティブユーザーの数、イベントごとの実行回数など、アプリ運営に欠かせない指標ばかりです。

セグメント分析

ユーザーの属性情報からセグメンテーション（分類）を行い、セグメントごとにユーザーを分析できます。

ヒートマップ分析

アプリ内のどこがよくタップされているのか、ユーザーはどこに着目しているのかなどをサーモグラフィーのように表せます。

コンバージョン分析

アプリが目標としているコンバージョン（成果）を設定し、ユーザーの数や利用回数などに対するコンバージョン率をチェックできます。

LTV分析

アプリに対する課金頻度や期間などを集計し、アプリのLTV（顧客生涯価値）を把握できます。

クラッシュ分析

アプリに発生したクラッシュ（不具合）を発見し、クラッシュ発生の日時やバージョンなどを分析できます。

ABテストの実施

AとB、2つの要素を同時に公開し、どちらのほうがコンバージョン率が高いかをテストできます。

レポート作成

アプリ解析ツールで集計したさまざまなデータを、好きな切り口からレポートとして出力できます。

アプリ解析ツールで確認できるKPI（指標）

アプリ解析ツールを利用すれば、さまざまなKPIを確認しながらアプリ運用を最適化できるようになります。アプリ運用においてビジネスに関連のあるKPIといえば下記の4点です。

• アプリのインストール数
• アプリのアンインストール数
• アクティブユーザー数
• プッシュ通知の開封率

適切なアプリ運用によりPDCAサイクルを継続的に回すためには、これらのKPIを常に追い続けなければいけません。アプリ解析ツールがない環境ではKPIを追うことが難しいため、アプリ運用の適正化のためにもアプリ解析ツールの導入を検討しましょう。

アプリにおけるKPIに関しては『アプリを成長させたい！KPIを設定するために覚えておきたいポイントを紹介』にて詳しく解説しているので、参考にしてみてください。

アプリ解析ツール選びのポイント

最後に、アプリ解析ツールの選び方についてご紹介します。

1つ目に大切なポイントは「導入目的の明確化」です。アプリ解析ツールを導入する主な目的は「アプリ運用の最適化」ですが、企業によって細かい目的は異なります。

広告収入のアップなのか、顧客満足度の向上なのか、あるいはユーザーの行動分析により利用状況を把握したいのか。こうした細かい目的を明確にしていないと、自社に合ったアプリ解析ツールを選ぶのが難しくなってしまいます。

アプリ解析ツールの導入目的を感覚的に決めるのではなく、改めて議論し、細かい目的まで明確にしてから製品選びを始めましょう。

2つ目に大切なポイントは「コストの比較」です。多くのアプリ解析ツールは月額性のクラウドサービスで提供されるため、アプリ解析ツールを利用する人数や、解析する範囲などによってコストが異なります。

また、アプリ解析ツールには無料で提供されているものもあるため、そうした製品も含めてコスト比較を行いましょう。

「無料で使えるならそれが良いに決まっている」と思われるかもしれませんが、有料製品に比べると機能面で不足する部分が多いため、必ずしも安ければ良いわけではありません。

したがって、1つ目のポイントで導入目的の明確化をしっかりと行い、自社が導入するアプリ解析ツールに必要な機能を整理した上でコストを比較することが大切です。

アプリ解析ツールでユーザー行動を解析しましょう

アプリ解析ツールを導入すれば、ユーザーがアプリをどのように利用しているかなどの情報を隅々まで把握できるようになります。

ただし、アプリ解析ツールを導入すればアプリがすぐに改善されるわけではありません。あくまで情報提供ツールであり、最終的には人の判断によってアプリを改善していかなければならない、ということを忘れないでください。その上で、自社に合ったアプリ解析ツールを選んでみましょう。

投稿 アプリ解析ツールできる３つのこと｜代表的な機能を解説 は ITreview Labo に最初に表示されました。

しかし、アプリは提供して終わりというものではありません。利用者が増えなければ、アプリ制作を行った本来の目的が達成できないことになってしまいます。アプリを成長させることが、企業の成長へとつながります。

その成長を図るための手法として用いられるのがKPIです。KPIとは、目標達成に向け達成度合いを計測・監視するための定量的な指標です。顧客満足度向上のため、ユーザーからの反響を分析するにはKPIが重要な役割を果たします。そこで今回はアプリで用いられるKPIと、計測するためのアプリ解析ツールについて解説します。

アプリでKPIを設定する目的

アプリでKPIを設定する目的は、プロセスを評価し改善につなげることです。そのポイントとなるのが「各プロセス」で行うことです。つまりダウンロード数だけをゴールとするのではなく、複数の指標を用いて評価しなければいけません。

しかしなぜプロセスが重要となるのでしょうか。その理由は、アプリを運用する目的に合わせて考える必要があります。

ダウンロードされても、アプリが利用されない、もしくはアンインストールされれば意味がありません。一方で頻繁にアクセスしたり課金・売上単価が高かったりするユーザーは、目標達成に向けて確実に貢献してくれます。このことから、アプリにおいてはダウンロード数だけでなくその後の過程を見る必要があり、それらを継続して評価することで目標達成に近づくことになります。

アプリにおける主要KPI

企業アプリの目的はECストアの開設やブランド広告などさまざまですが、その用途によって必要なKPIは異なります。ここでは共通してよく使われるKPIをご紹介します。

1．インストール数

アプリをインストールした数を表します。ここで注意すべき点は、あくまでインストールの数でありダウンロードの数ではないことです。ダウンロードはアプリのデータを保存したもので、まだ利用できる状態になっていません。利用できる状態になっているものがインストールとしてカウントされます。

2．継続率

ユーザーがどれだけ継続利用しているのかを示す指標です。具体的な見方としては、翌日・7日・30日という単位で、インストール後に再度起動したユーザーの割合を算出します。

3．ARPU

一定期間における1ユーザーあたりの平均売上額です。アプリのマネタイズ方法によって違いがあり、課金モデルであれば平均購入単価、無料アプリは広告単価、クリック広告モデルはクリック単価を用いて計算されます。

KPIの設定で注意すべきポイント

KPIの設定で注意すべき点はいくつかありますが、「SMARTの法則」を用いることでより効果的な指標の設定が可能です。

SMARTの法則は次の5つの要素で構成されています。

• S（Specific/具体的に）
• M（Measurable/数値で計測できること)
• A（Achievable/実現可能な）
• R（Relevant/目標と関連すること）
• T（Time-bounded/期限が明確であること）

つまり指標が抽象的で分かりにくいものや実現の可能性が低いもの、最終的な大きな目標に関連性のないものは指標として適切ではありません。メンバー全員が共通認識を持てる数値を用いて、細かくプロセスや期限を区切り目標の進捗度を可視化することが重要です。

KPIを達成するためにはPDCAを回すことが不可欠

KPIを達成するためにはPDCAを回すことが不可欠です。指標設定は、単なる評価でしかありません。評価した結果を活用し目標到達に向けて施策を繰り返すことがアプリの成長につながります。

具体的には以下のステップを繰り返します。

1．Plan（計画）

アプリの目的に合わせたKPIを設定します。

2．Do（実行）

日々のデータの推移を観察します。1回の計測だけではなく、2回、3回と繰り返し変化を見ながらその原因を探るのがポイントです。

3．Check（確認）

計測結果を用いて分析を行います。とくに前回の施策によって大きな変化がある場合は、徹底的な分析が必要です。

4．Action（改善）

分析結果から次の戦略を立て、改善を行います。ここでのポイントは、改善効果を明確にするために、ターゲットをある程度絞ることです。例えばある年代や性別を対象としたり、特定のクーポンだけ改善したりすることなどです。

これら4つのステップを繰り返すことで、リリース直後よりもアプリは飛躍的に成長します。またPDCAサイクルを回すことでそれぞれの精度が増し、業務効率の向上とともに大きな目標達成に近づけるのです。

運用をサポートしてくれるアプリ解析ツールを探そう

KPIの指標には、集計だけで済むものもあれば手間のかかる計算もあります。それら全てを自社で行う場合多大な時間とコストが必要となり、かえって業務の支障になる可能性があります。そのようなときに便利なのが、アプリ解析ツールです。アプリ解析ツールに寄せられたレビューをご紹介します。

・KARATE

Webサイトやアプリを利用するユーザーの行動をリアルタイムに解析・可視化できる「KARATE」には以下のようなレビューが投稿されました。

・KARATEの参考レビュー

KPIの改善（主に新規ユーザーの会員登録率及び継続率の向上に貢献）

KARTEでは事前に定義しておいた条件でユーザーをグルーピングできます。（新規ユーザー・ライトユーザー・ヘビーユーザー　✕　サービス利用開始からの経過日数　のかけ合わせ等）

これによって、ユーザーの状態にあわせて最適なコミュニケーションを取る事ができ、冒頭に記載したような効果が出ています。

KARATEへのレビュー「CRM領域・コンテンツ企画領域での良いパートナーです。」より

Rtoaster（アールトースター）

高精度のレコメンデーションによるWeb・アプリのコンテンツ最適化機能を持つ「Rtoaster」には実用性のあるレビューが届きました。

・Rtoaster（アールトースター）の参考レビュー

ABテストとポップアップ広告を主に使っている。ユーザー単位のターゲティングを手軽に実行に移せることに加えて、セグメントとの掛け合わせによってユーザー層に合わせたクリエイティブを届けるという高度なデジタルマーケティングができている。他のABテストツールやDMPツールでは手の届かないような細やかなターゲティングを設定できることで、経験豊富なマーケターの方の満足度も高い。

Rtoasterへのレビュー「多彩な施策展開が可能なプライベートDMP」より

Repro

「Repro」はユーザー行動・属性データをもとに⾼速PDCAを実現できるWebとアプリの接客ツールです。アプリ運営に必要な機能がワンセットになった頼れるツールです。

・Reproの参考レビュー

アプリ利用者へのプッシュ通知やアプリ内メッセージが簡単なUIで作成、送信ができるため、突発的な対応もすぐに行えます。

また、送信先をフィルタリングする際も同じ画面内からAnd Or Notで条件を追加していくだけなのでわかりやすいてす。

予約送信も行えるので、中長期的な施策も可能です。

Reproへのレビュー「一通りの機能がそろっている」より

アプリ解析ツールは利用者の起動状況や活用状況など、アプリの目的に沿ってさまざまな角度からデータを集計して可視化できるものです。なかには操作の様子を録画し、そのアプリの改善点を発見できるツールもあります。気になる人は、ぜひ比較検討してみてください。

投稿 アプリのKPIは設定できてる？グロースに欠かせないポイントを紹介 は ITreview Labo に最初に表示されました。

MEOとは？

MEOは「Map Engine Optimization」の略で、「地図エンジン最適化」と訳されています。自社や店舗の情報をGoogleマップの検索結果（ローカル検索）で、より優位に露出させるための対策を示します。また、MEOはGoogleマップ上の表示だけでなく、Google検索の結果の表示のされ方にも影響を与えます。

そのため、特にローカルなビジネスにおいては、必須の対策と考えられるようになっています。近年は外出先でスマートフォンを使って会社や店舗を検索する需要が増加しているため、MEOを重視する事業者が増加しています。

ちなみにMEOは日本独自の呼び方で、海外では同じ施策に対してLocal SEOという呼称が使われています。そのため、海外のクライアントとMEOの話をする際には、用語の使い方に注意が必要です。

MEOとSEOは何が違うのか？

SEOは、基本的には世界中のどの端末で検索しても同じになることを前提に対策が行われます。しかし、実際に日常的な検索では地域により異なる結果が表示されることが多くあります。

たとえば「ラーメン店」と検索すれば、検索した人の所在地が神奈川県と千葉県では異なる検索結果が表示されます。それぞれ検索者の所在地周辺で営業しているラーメン店が検索結果として表示され、各店舗の所在地を示す地図も表示されます。

これは「ローカル検索」と呼ばれる機能です。Googleが検索者にとってより実益がある検索結果を返しているのです。実際、神奈川県でラーメン店を探している人に、北海道や九州の名店を表示しても、役に立たないことが多いでしょう。

このようなローカル検索でより上位に表示されることをめざして行う施策がMEOです。そのため、MEOではSEOでは行わない、地域性に関わる対策が必要になります。

なぜ、MEOを重視するのか？

実店舗や地域に根ざした事業を行っている事業者にとっては、商圏外の検索者に知られることよりも商圏内の検索者に知られることのほうがビジネスに有利です。そのため、商圏内の検索者が検索した結果としてGoogleマップと共に店や事業所の情報が表示されることは、マーケティング上有益です。

場合によっては、ローカル検索で初めてその店舗や事業所の存在に気づく検索者も多いと考えられます。このことは、潜在顧客へアプローチできることを示します。また、ローカル検索は、SEOと比較して地域性が加味される分、検索結果の競合が少ないことも有利に働きます。

特に近年では、パソコンよりもスマートフォンで検索する利用者が増加しているため、MEOの重要性はさらに増してきています。また、SEOはGoogle側のアップデートにより検索順位が変動する可能性が大きいですが、MEOではSEOほどの大きな変動が起きる可能性は今のところ低いと考えられます。

MEO対策のポイント

MEO対策の大きな方針は、Googleビジネスプロフィール内「Google のローカル検索結果のランキングを改善する方法」で紹介されていますが、ビジネスプロフィール情報の拡充と更新性になります。ここでは、MEO対策のポイントを紹介します。

未登録であることを確認する

まず、登録したい店舗名や法人名をGoogleマップで検索します。下図のように店舗名や法人名で表示されていれば、すでに登録されていることになります。Googleマップでまだ確認できない場合は、Googleビジネスプロフィールの登録を行います。

Googleビジネスプロフィールを登録する

MEOはGoogleビジネスプロフィールを登録することから始まります。Googleビジネスプロフィールは無料のツールで、Googleでの検索やGoogleマップでの検索時に、自店舗や自社の情報を表示させるために必要です。

情報は正確に登録してください。特に名称、住所、電話番号は正確に登録します。名称や住所の表記が自社のWebサイト上の表記やポータルサイト上の表記などとブレがないように統一します。

GoogleビジネスプロフィールはGoogleマップの検索フィールドに店舗の住所を入力し、左側のメニューをクリックして表示されるメニューから「自身のビジネス情報を追加」をクリックし、質問に答えていくことで登録されます。

MEO用のキーワードを決める

MEO用のキーワードを決めます。キーワードは、近くのユーザーがどのようなキーワードを使ったときに店舗や事業所が表示されてほしいかを考えます。

Googleビジネスプロフィールを充実させる

Googleビジネスプロフィールを登録したら、情報を充実させます。情報を充実させることでキーワードとの関連性も高めます。また、情報が充実しているほど、Googleの評価も高くなります。

業種のポータルサイトに登録する

MEOはGoogleビジネスプロフィールへの登録で終わりではありません。外部のポータルサイトに掲載することもMEOとして効果があります。その際、店舗名や住所などは、Googleビジネスプロフィールと統一するようにします。

自社のサイトを立ち上げる

MEOとして、自店舗や自社のWebサイトも立ち上げます。Googleビジネスプロフィール以外のサイトに同じ情報が掲載されていることで、MEOの評価が高くなります。また、自店舗や自社サイトが立ち上げてあれば、より詳しい情報を求めているユーザーからの信頼性が高まります。　

投稿する

Googleビジネスプロフィールの投稿機能を使って、テキストや写真を積極的に投稿することがMEOとして評価されます。

口コミの投稿を増やす

口コミの投稿を増やすことは、Googleからユーザーの支持を得ていると評価され、表示順位に影響を与えます。また、ほかのユーザーにとっても重要な情報となります。それを見たユーザーの行動を促すことになります。

よい口コミを増やすためには、ユーザーに評価される質の高い商品・サービスを提供することがもっとも基本的なことです。この基本を押さえたうえで口コミを促さなければ、かえって悪い評価を書き込まれてしまうリスクが高くなります。なお、ユーザーの好意による口コミをお願いすることは問題ありませんが、なんらかのインセンティブを付与して口コミを集めることは禁止されていますので注意してください。

順位をチェックする

MEOを実施したあとは、定期的に表示順位を確認します。順位を上げるための施策を行ったあとで順位が下がっていれば、その施策は効果がなかったことになるので中止すべきですし、順位が上昇していれば、その施策は有効だったことになるので継続的に実施する必要があるとわかります。

MEO対策を行うメリットとデメリット

MEOを実施する際のメリットとデメリットを紹介します。

MEO対策を行うメリット　

1.店舗に来られる距離にいるユーザーに訴求できる

店舗の近くにいるユーザーの検索結果に自店舗が表示されることは、今すぐ来店する顧客の獲得につながりやすくなります。この効果をSEOでめざすことは非常に難易度が高くなります。また、リスティング広告で同じ効果を得ようとすると、高い費用がかかります。

2.ローカル検索の結果で上位に表示されやすくなる

MEOを行うと、Googleマップに登録されている店舗や事業所の検索順位を上げるだけでなく、「地域＋業種」などのローカル検索が行われた際にも順位が上がりやすくなります。

3.SEOより短期間で上位表示される可能性がある

SEOで検索結果の上位表示を狙った場合、サイトの内部構造に手を入れたりコンテンツを充実させたりするなどのコストや手間がかかり、表示順位に反映されるまでに半年から1年ほどかかります。しかし、MEOの場合は低コストで手間もかからず、早い場合は1週間ほどで表示順位に反映されます。

4.外出中のユーザーに訴求できる可能性がある

日本では情報を検索する際、デスクトップパソコンよりもスマートフォンなどのモバイル端末による割合が圧倒的に多くなっています。ドイツのSISTRIX社が2021年3月に公開した調査結果（※）によると、日本で検索が行われているデバイスはデスクトップパソコンが24.9％でモバイル端末が75.1％です。米国やフランス、ドイツ、スペイン、イギリスでのモバイル端末の割合はそれぞれ64.9％、62.1％、64.1％、65.1％、66.4％といずれも6割台でした。つまり、日本においては外出先での検索のニーズが大きいため、MEOの重要性がより大きいといえます。

出典：『The proportion of mobile searches is more than you think – What you need to know – SISTRIX』

出典（※）：『The proportion of mobile searches is more than you think – What you need to know – SISTRIX』

5.検索意図とマッチしやすい

たとえば「新宿＋フランス料理」と検索するユーザーは、検索結果を参考にして実際に行動する可能性が高いといえます。そのため、ローカル検索としてのMEOの実施は、「地域＋業界」という検索ニーズにマッチしやすいと考えられます。

6.無料で始められる

MEOは専門的なスキルがなくても始められます。また、Googleビジネスプロフィールへの登録は無料で、テキストや画像の投稿、口コミへの返信も無料です。

7.SEOよりまだ競合が少ない

今や多くの企業がSEOに取り組んでいます。そのため多くの競合と検索順位を争うことになります。一方、MEOはまだ取り組んでいる店舗や企業が少ないため、実施した分だけ効果を出しやすいといえます。また、全国規模で検索順位を競うのではなく、ローカル検索で優位になることをめざすので、手続もシンプルです。さらに、MEOは自力で実施することができるので、SEOに比べて費用負担が少なく済みます。

MEO対策を行うデメリット　

MEOはぜひ実施したい施策ですが、デメリットについても確認しておきましょう。

1.口コミへの対応が必要

Googleビジネスプロフィールを登録したあとは、投稿された口コミの管理を行う必要があります。評価が高い口コミへの迅速なお礼も重要ですが、それ以上に低評価の口コミへの対応は迅速かつ慎重に行う必要があります。過度に悪質な口コミに対しては、削除できることもあるので、こまめなチェックを心がけましょう。

2.風評被害のリスクもある

Googleビジネスプロフィールに口コミ投稿が可能なことは、反面、ネガティブな投稿が行われるリスクがあることを意味しています。中には悪意ある第三者により事実ではないクレームが書き込まれるなどして風評被害に遭う可能性もあります。たくさんの口コミが書かれているにもかかわらず、すべてが高評価の場合もユーザーから怪しまれるので、必ずしもネガティブな口コミが業績に悪影響を及ぼすとは限りませんが、このような口コミにも真摯に対応することで、接客の丁寧さをアピールすることが大切です。

MEOツールとは？

MEOツールとは、Googleマップから店舗情報や事業所情報へのアクセス状況を解析するツールです。たとえばアクセス数やキーワードの順位、どのようなキーワードで検索してきたのかなどを分析します。これらの分析結果は、グラフや表に表されて可視化され、視覚的にアクセス状況を把握することができます。

MEOツールの基本機能

MEOツールにはさまざまな機能が備わっていますが、ここでは主な基本機能について紹介します。

自動順位計測

MEOツールには、登録したキーワードごとに自店舗や他店舗の検索順位を計測して一覧表示する機能があります。順位で明らかになった競合店の商品・サービス内容を確認することで、自店舗の商品・サービス内容の見直しに生かすことなどができます。

レポーティング

MEOツールには、MEOの効果を集計・分析し、レポートとして出力する機能があります。このレポートで、チェーン店の状況を本部に報告する業務を効率化したり、MEOの効果を関係者間で共有したりすることができます。

分析／比較機能

MEOツールは、Googleビジネスプロフィールの内部分析や競合分析を行い、上位表示のための最適化の手がかりを得ることを支援します。

インサイトデータ

MEOツールは、過去のインサイトデータを確認し、MEOの効果や季節要因による変動、前年比などを定量的に確認することができます。

複数店舗のビジネスプロフィール管理・一括編集

MEOツールには複数店舗のビジネスプロフィールを一括で管理できる機能が備わっているものがあります。複数店舗のメニューや投稿、営業時間などを一括で編集することができます。

MEOツールの活用事例

MEOツールを導入したことで得られるメリットについて、ITreviewに集まったレビューをもとに活用事例を紹介します。

結果がすぐに出はじめました

「結果がすぐに出始めた。そしてそれを確認できました。GMOに依頼してから、検索して来ました。というお客様が来店されました。普段利用されない客層のお客様が急に必要になった場合、検索して上位表示されている当店舗にご依頼頂き高額案件でした。幅広いお客様層に有効です」
▼利用サービス：MEO Dashboard byGMO
▼企業名：買取専門 大吉 シーマークスクエア店 ▼従業員規模：20人未満　▼業種：その他サービス

https://www.itreview.jp/products/meo-dashboard/reviews/69050

ポータルサイトに登録するよりMEO対策の方が効果が高い

「WEBでの検索において、MEOは常に1ページ目の上段に表示される。また、地図も表示されるので、どのあたりにあるのかが分かりやすい。口コミも掲載されるので、初めて利用しようとする際の参考になる。検索ページの1ページ目の上段に名称が口コミ込みで記載されるというのは、非常に大きな宣伝効果となる。例えば、ポータルサイトに登録したとしても、検索ページに自社の名称が乗るわけではなく、ポータルサイトを開いてその中で何番目・・・といったような感じ。効果がないわけではないが、自社名が表示されるまでに2アクション以上必要となるので効果としてはMEO対策の方が高いと感じられる。
▼利用サービス：MEO Dashboard byGMO
▼企業名：K’sデンタルクリニック ▼従業員規模：20人未満　▼業種：歯医者

https://www.itreview.jp/products/meo-dashboard/reviews/75097

MEO対策の改善に繋がり役にたった

「順位表示の際にGoogeビジネスプロフィール内の何が影響して上位表示になっているのかが、簡単にわかって、MEO対策の改善に繋がり役にたった。Googleビジネスプロフィールの「運用代行」を行う上で、毎月の作業内容と順位レポートが簡単に提出できるのでとても便利です。しかも一度設定してしまうと毎月クライアント様に自動送信してくれるのもありがたいです」
▼利用サービス：Gyro-n MEO
▼企業名：株式会社FotoReise　▼従業員規模：20人未満　▼業種：ITコンサルタント

https://www.itreview.jp/products/gyro-n-meo/reviews/88942

MEOツールの業界マップ

MEOのユーザーからの評価を知るには、ITreview Gridが便利です。ITreview Gridは、ITreviewに集まったユーザーのレビューをもとに生成された4象限の満足度マップです。このマップでは、顧客満足度と市場での認知度を掛け合わせた結果が、4象限上でのポジショニングとして確認できます。

おすすめのMEOツール４選

実際に、MEOツールを活用されている企業の方々のレビューが多い製品を中心に、おすすめのMEOツールを紹介します。

（2021年12月23日時点のレビューが多い順に紹介しています）

MEO Dashboard byGMO

「MEO Dashboard」は、MEOの順位計測管理ツールです。キーワード別に毎日の自店舗や競合店舗の順位測定を行います。また、Googleビジネスプロフィールのインサイト情報を閲覧・分析できます。さらに、基本情報や投稿情報の更新管理なども行えます。

MEO Dashboard byGMOの製品情報・レビューを見る　

MEOチェキ

「MEOチェキ」は、ローカルビジネスを行っている事業主様のMEOおけるGoogleビジネスプロフィールやYahoo!プレイスの順位計測・効果測定・運用効率化・分析などができます。

MEOチェキの製品情報・レビューを見る　

Knowledge Graph

「Knowledge Graph」は、店舗の位置や営業時間、キャンペーン、商品、メニュー、駐車場、専門家の資格情報など、検索される可能性のある企業やブランドに関するあらゆる公開情報を一元管理することで、公式情報の更新や配信を容易にします。

Knowledge Graphの製品情報・レビューを見る　

Canly

「Canly」は、Googleビジネスプロフィールや各SNSで使用している店舗アカウントを一括管理するクラウドシステムです。そのことで管理・運用コストを軽減し、データ分析により店舗運営上の課題を明らかにします。

Canlyの製品情報・レビューを見る　

ITreviewではその他のMEOツールも紹介しており、紹介ページでは製品ごとで比較をしながら導入ツールを検討できます。

MEOツールの比較・ランキング・おすすめ製品一覧はこちら

まとめ

MEOはSEOに比べて取り組みやすいうえに効果が出やすいという特徴があります。適切なMEO対策を行えば、地域での知名度を高められ、継続的なビジネス成長にも期待がもてるでしょう。

BtoBビジネスを行う企業にとって、Googleビジネスプロフィールへの登録・活用はメリットの大きい施策です。特に増加しているモバイル端末ユーザーを取り込むためには、ぜひGoogleマップにおける自店舗や事業所の検索上位をめざしたいところです。

投稿 MEOとSEOの違いとは？対策のポイントからMEOツール４選を紹介 は ITreview Labo に最初に表示されました。

かつてWebサイトを作成・管理・運用するためには専門知識が必要で、コストも時間もかかりうまくいかないケースがよく見られました。しかし、効率よく運用できるCMSツールの導入により、Webサイトをとりまく環境に大きな変化が起きました。予算の少ない中小企業や個人でも気軽に情報を発信できるようになったのです。

CMSとは？

「CMSとはいったい何なのか？」「CMSを活用するとどんなことができるのか？」

そのような疑問をもたれている方は多いと思います。ここではそんなCMSに関する疑問を解決します。

CMSは「Contents Management System」の略称で、Webサイトの作成、管理および運用を行うために開発された管理システムのことをいいます。書類作成を行うWordやプレゼンテーションツールのPowerPointのように、CMSを導入することで、専門的な知識がなくても簡単にWebサイトの運用ができます。

CMS導入のWebサイトとそれ以外との違い

従来のWebサイト作成では、プログラム言語（HTMLやCSS、JavaScriptなど）を理解して、その言語でサイトの構築を行う必要がありました。それぞれのプログラム言語の規則に合わせて入力する必要があり、1つのWebページごとに1から作り直す必要があるため時間や手間がかかっていました。またWebサイトを更新する際にも、プログラム内で編集を行うため確認作業が大変でした。このような理由から、Webサイトの作成・管理を“外注”している企業が多数存在していたのです。

CMSを使ったWebサイト作成では、必要な画像やテンプレート・画像・テキストを、個別にデータベースで保管できます。そのデータとCMS内のデータを組み合わせることにより、Webページが自動作成されます。データベース上に保管しているデータを編集するだけで更新できるため、プログラム言語の知識も不要です。

CMSの基本機能

CMSにはさまざまな機能がありますが、主な機能として「作成・編集・管理機能」「Webマーケティング機能」「ユーザー管理機能」の3つに分類することができます。

作成・編集・管理機能

CMSの最大の機能は、コンテンツの作成・編集・管理機能です。プログラム言語の知識が必要ないため、簡単にWebサイトを作成・編集できます。また、多くのCMSは「更新履歴を保存・復元することが可能」「視覚的に更新できる」「承認フローの管理が可能」といった機能も備えています。通常のプログラミングでは更新履歴を残せませんが、CMSでは過去の内容を消さずにデータを保存できます。更新や更新前の内容に戻すことも簡単で、記事の公開日時の指定も可能です。

通常のプログラミングではデータ入力後に、Webサイトが想定通りに完成しているか確認する必要があります。そのため、「入力→サイト確認」の繰り返しで、時間と手間がかかっていました。しかし、CMSでは視覚的に確認しながらWebサイトの作成・編集・更新が簡単に行えます。また承認フローに関する履歴も残すことが可能なので、承認フロー機能が付与されているCMSで管理をすれば見落としも防げます。

Webマーケティング機能

CMSにはWebマーケティング分析に必要な機能も多く搭載されています。Webサイトのアクセス分析ができ、Google Analyticsとの自動連動も可能です。また、CMS上で立ち上げたLPサイトの改善方法を分析して、コンバージョン率を高めるLPO（ランディングページの最適化）機能も備えています。また、「アンケート・メルマガ配信機能」を使えば、メルマガ配信やアンケートの回答結果も簡単にダウンロードでき、Webマーケティングに有用なデータ収集も可能です。さらに、「問い合わせ・FAQ作成機能」を使えば、製品に関する問い合わせや過去の問い合わせをFAQとして記載することもできます。

ユーザー管理機能

CMSはサイトを作成・管理するだけでなく、作成に関わるメンバーの権限をユーザーごとに設定することができます。CMSにログインして操作した履歴の確認ができるため、責任の所在を明確にできます。また、作成・変更・削除の操作に関する権限をユーザーごとに設定可能なので、重要データに関しては特定のユーザーのみに操作権限を与えることで間違った変更・削除を防げます。ユーザーをグループ分けして管理することも可能で、グループごとに権限条件を変えたり承認フローの設定ができたりします。

CMSの主な分類

CMSには、Web制作会社などが独自に開発を行う「独自開発型」と、比較的自由度が高くソースコードが無料で提供されている「オープンソース型」の2種類あります。

独自開発型

システム開発を行うベンダーが制作し、販売するCMSです。導入には初期費用がかかりますが、ベンダーのサポートが受けられるので、不具合や脆弱性に対し保証してもらえます。企業の商業利用が前提となっているため、大量のページ数にも十分対応できます。

オープンソース型

プログラムが一般公開されているCMSのことで、ライセンス料が必要なく安価に導入できます。汎用性が高く、デザインやテンプレートのカスタマイズも簡単です。しかし、多くのオープンソース型CMSは商業利用の前提で設計されていないため、ページ量が多い場合には不向きでしょう。またサポート体制も万全ではないため、不具合が起きた場合はすべて自己責任となります。

また自社システムとの緊密な連携や独自機能で複雑なカスタマイズを行いたい場合に導入するためのCMSツールもあります。ただし一からの設計・開発となるため、導入費用が高く導入までの時間も長くなる傾向にあります。

CMS導入のメリットとデメリット

CMSを導入することにはさまざまなメリットがありますが、もはやデジタルマーケティングに必要不可欠なマストアイテムになっているといえるでしょう。

CMS導入のメリット 

1.一元管理

CMSには複数のテンプレートが用意されており、操作方法やデザインが共通化されています。そのため担当者が変わったとしても、デザイン性のばらつきや配置ミスが起こらないため、一貫性のないWebサイトになるのを防げます。

2.検索エンジンの最適化

タイトルやディスクリプションにSEO効果の期待できる設定を施すことで、検索エンジンで高評価されやすいサイトを作成できます。また、制作したコンテンツは随時増やすことも簡単です。

3.Webマーケティングに効果的

Webサイトはすべてリアルタイムで情報更新できるので、アクセス数やコンバージョン計測などのWebマーケティングに生かせます。また、反響次第でコンテンツ追加も可能なことから、PDCAサイクルを回しながらの運営にも非常に適しています。

4.複数人での同時作業が可能

CMSの保管データを編集するだけなので、データ編集を複数人で同時に行うこともできます。

5.レスポンシブ対応の自動化

レスポンシブ対応とは、画面サイズに応じて最適に表示されるようデザインを変えることをいいます。CMSを用いるとその設定も簡単にでき、パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットでも見やすいWebサイトを作成できます。

6.SNSとのスムーズな連携

FacebookやTwitter、Instagram、そのほかのSNSと自由に連動させられます。そこからサイトへの流入・集客が見込めるでしょう。

7.コストの削減

従来のプログラミング言語による作成では専門的な知識が必要で、外注している企業も多くありました。CMSを使うことで、外注せず自社で作成・更新ができるため、コストと時間の削減に大きく寄与します。

CMS導入のデメリット 

1.コンテンツ移行作業の手間

コンテンツを別の場所に移行するためには、テンプレートごとの変更が必要となるため、ある程度時間がかかります。

2.最低限のCMS操作知識が必要

従来のような専門知識は必要ありませんが、最低限のCMS操作を覚える必要はあります。

CMSの活用事例

CMSを導入したことで得られるメリットについて、ITreviewに集まったレビューをもとに活用事例を紹介します。

負荷分散がうまくできるようになった

「これまで、サイト作成や編集作業においては、特定の修正要件があった際、HTMLタグやCSSを、一人の担当者のみで編集して、対応していました。WordPressは、複数人のアカウントをWordPress上に直接作成でき、共同編集もできるため、特定の修正案件を担当者一人に依存することなく、分業（共同作業）することができます。それまでは一人の担当者のみに負荷が集中していましたが、負荷分散がうまくできるようになり、サイト作成や編集作業の運用が効率的にできるようになりました」
▼利用サービス：WordPress
▼企業名：世界真光文明教団　▼従業員規模：300-1000人未満　▼業種：IT管理者

https://www.itreview.jp/products/wordpress/reviews/81304

WEB営業という面にまで貢献

「会社のコーポレートサイトとECサイトのブログで運用しているのですが、SEO的にも強く、上位のランディングページをつくりこめているので、WEB営業という面にまで食指を伸ばすことができたのが非常に貢献していると思います」
▼利用サービス：Wordpress
▼企業名：タイヘイ化成株式会社 ▼従業員規模：５0-100人未満　▼業種：製造業

https://www.itreview.jp/products/wordpress/reviews/77100

短期間で高機能な自社サイトを立ち上げるのに便利です。

「プラグインを追加するだけで必要な機能を無料で導入できる点、ビジネスブログから店舗案内、会社案内とサイトデザインのバリエーションは多く、無料、有料に関わらず世界中のデザインを選択できる。小規模事業者にとっては、導入しやすいシステム。各種テンプレートもそろっていて、会社案内などで必要な項目を入れ替えるだけで良い」
▼利用サービス：Wordpress
▼企業名：オフィスHANEDA　▼従業員規模：20人未満　▼業種：デザイン・製作

https://www.itreview.jp/products/movable-type/reviews/5688

イニシャルコストを大幅に削減

「営業担当者もサポートの方にも良くしていただき満足しています。ホームページ製作にかかるイニシャルコストがリース扱いの為、大幅に削減でき、ランニングコストも安く費用対効果がかなり高いと思います。イメージを伝えるとイメージ通りの案を提案いただき、その場で修正した物を見れるのでスムーズに製作が進みました。また、公開後は自分で手を加えることが出来るところが良いです」
▼利用サービス：おりこうブログ
▼企業名：株式会社サーモテクノス　▼従業員規模：20人未満　▼業種：経営企画

https://www.itreview.jp/products/orikoublog/reviews/78606

テンプレートがいくつもあるので、作業効率がものすごく上がった

「HPを手軽にそして割と自由に作成することができます。使用できるテンプレートが豊富にあります。以前はGoogleサイトを使っていましたがWixの方が自分たちの思い通りのページを作ることができました。テンプレートがいくつもあるので、自分のイメージに合ったものがあるとそれをそのまま使うことができるので作業効率がものすごく上がりました。ある程度機能を理解することができれば、それなりに凝ったページを作り込むことができるので、様々なイメージに合わせたページ制作ができることがとても気に入っています」
▼利用サービス：Wix
▼企業名：山崎石材工業株式会社　▼従業員規模：20人未満　▼業種：その他製造業

https://www.itreview.jp/products/wix/reviews/59112

CMS導入のポイント

ツールによって機能や性能が異なるCMS。自社のWebブサイトを運用する上で、目的を達成できて継続的に効果を上げやすいCMSの見極めが必要です。CMS導入にあたって押さえておきたい5つのポイントを紹介します。

1.目的の明確化

Webサイトを作成する目的をしっかりと明らかにしましょう。どのようなサイトにしたいのか、どれくらいのボリュームにまとめるのか、どういった機能を活用するかなどを検討し、サイト全体のイメージや達成目標などを明確にすることが重要です。

2.自社に合うツールであるか

種類によって使い勝手がまったく異なるのがCMSツールです。操作性の良し悪しで導入効果も変わってくるため、まずは使いやすさを確認しましょう。また、検討しているツールが自社の求めるツールであるのかどうかも重要です。しっかり製品の情報収集をしたうえで決断しましょう。

3.セキュリティの確認

導入前に、セキュリティを自社でどこまで重視するかを定め、目的に合わせたセキュリティの度合いを判断します。セキュリティを強化する必要がある場合には、きちんとセキュリティ対策が施されている製品を選びましょう。セキュリティに関する保証と初期費用のどちらを優先させるかが判断基準の1つです。

4.コストの確認

CMSの導入にはある程度のコストがかかります。そのため、希望のツールと自社のコストとが見合っているかどうかを確認する必要があります。

5.サポート体制の有無

サポート体制の有無も、CMSツールによって異なります。オープンソース型CMSはサポート体制がないに等しいといえます。商用パッケージ型CMSの場合であれば、適宜サポートを受けることができますが、自社の求めるサポート体制があるかどうかを必ず確認しましょう。

CMSの業界マップ

CMSのユーザーからの評価を知るには、ITreview Gridが便利です。ITreview Gridは、ITreviewに集まったユーザーのレビューをもとに生成された4象限の満足度マップで、顧客満足度と市場での認知度を掛け合わせた結果が、4象限上でのポジショニングとして確認できます。

おすすめのCMSツール5選

実際に、CMSツールを活用されている企業の方々のレビューが多い製品を中心に、おすすめのCMSツールを紹介します。

(2021年11月29日時点のレビューが多い順に紹介しています)

WordPress

「WordPress」は、一般のブログ作成者から大手企業まで多くのユーザーが使用するCMSツールです。2021年11月現在で、全世界のWebの42%がWordPressで構築されています。簡単な操作で文章の投稿や写真の追加、編集などさまざまな作業ができ、デザインテンプレートも豊富。手軽に美しいデザインに仕上げられます。自社でサーバ構築を行う方法が一般的ですが、レンタルサーバサービスを使う多くの企業でも利用可能なので、手軽に導入することができます。

WordPressの製品情報・レビューを見る

おりこうブログ

累計導入実績1万8000件以上、ホームページ作成機能を中心にアクセス解析やメッセージ配信・カタログ作成など、多彩な機能をそろえています。1つの管理画面で作業でき、手間とコストを抑えたオールインワン導入も可能です。また生体認証によるログインなど、セキュリティ対策も万全。主なプランとその費用については、公式Webサイトからの問い合わせが必要です。

おりこうブログの製品情報・レビューを見る

Movable Type

安全性や信頼性が評価され、国内5万サイト以上で導入されています。ブログ形式で簡単にサイト作成でき、機能が充実しています。官公庁や教育機関などのWebサイトでも活用されています。日本語での問い合わせができ、表示速度が速いのも魅力です。

Movable Typeの製品情報・レビューを見る

a-blog cms

導入実績は4000件を超え、サポート体制が充実しています。運営会社自ら導入サポートを行い、トラブルシューティングにはビデオ通話を使ったサービスを展開。またWebサイトの作成初心者にも優しい仕組みで、ブログ感覚でスムーズな作成できます。さらに、セキュリティ面での脆弱性を排除しているのも魅力です。

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ferret One

600社を超える企業に導入され、BtoBマーケティングに必要なコンテンツを網羅しているツールです。専門的な知識がなくてもサイトの作成が可能です。Webマーケティング専門メディアが運営しているため、蓄積したノウハウで快適・効率のよい運用ができます。PDCAを回せる設計にもなっており、プレゼン資料を作成するような感覚でWebサイトを運用できます。

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ITreviewではその他のCMSも紹介しており、紹介ページでは製品ごとで比較をしながら導入ツールを検討できます。

CMSの比較・ランキング・おすすめ製品一覧

まとめ

デジタルマーケティングを成功させるためには、自社のWebサイトを充実させることが重要です。効果的で充実したWebサイトをめざすCMSの導入は、デジタルマーケティングの効果を上げる起爆剤となるでしょう。CMS導入の際には、導入目的を明確化し自社に合うツールを選定すること。万全のサポートを約束するシステムベンダーと出会うことも大切です。

投稿 CMSとは？メリットや導入ポイント、活用事例、おすすめツール5選を紹介 は ITreview Labo に最初に表示されました。

　しかし、開発チームに聞いてみれば、従来のコンテンツマネージメントシステム（CMS）の首（ヘッド）を切り落とすことに賛成するかもしれません。それは、コンテンツの管理と配信に潜在的に無限の可能性をもたらすからです。

この記事の要点

1.ヘッドレスCMSとは？デカップルドCMSとヘッドレスCMSの違い
2.ヘッドレスCMSの機能とメリット
3.おすすめのヘッドレスCMS3選

～この記事はおよそ10分で読めます～

ヘッドレスCMSとは？

　従来のコンテンツマネジメントシステム（CMS）の「頭」（ヘッド）は、フロントエンドフレームワークやテンプレートシステムなどのフロントエンドコンポーネントのことを指します。

　ヘッドレスCMSは、これらのフロントエンドコンポーネントを取り除くことにより、生の未公開コンテンツを開発チームが自由に使えるようになります。開発者らはコンテンツを配信するためのデフォルトのフロントエンドシステムひとつに縛られないので、コンテンツを表示するためのヘッドをいくつでも好きなだけ作ることができます。APIの力を少しでも利用すれば、Webサイト、アプリ、スマートウォッチなど、さまざまなプラットフォームにコンテンツを配信することができます。

　一方、従来のCMSには、すでにフロントエンドの配信レイヤーが組み込まれています。つまり、コンテンツは1つのプラットフォームにしか表示されないのです。

デカップルドCMSとヘッドレスCMSの違いは何ですか？

　この2つのCMSタイプの主な違いは、アーキテクチャタイプにあります。デカップルドCMSではアクティブなアーキテクチャを採用しており、コンテンツが公開されると即座にページに表示されます。ヘッドレスCMSはリアクティブなアーキテクチャで、つまり、ユーザーからの問い合わせがあった時にのみコンテンツがページに表示されます。

ヘッドレスCMSの機能

　ヘッドレスCMSの機能は以下の通りです。

API機能

　ヘッドレスCMSを従来のCMSから分けるのはAPIです。APIは様々な言語やフレームワークとの連携が可能です。様々なフロントエンド配信システムをAPI上に構築することで、ヘッドレスCMSはあらゆるプラットフォームにコンテンツを配信することができます。

コンテンツモデルの作成

　CMSは、あらかじめ定義されたコンテンツモデルに制限されている。ヘッドレスCMSはそうではなく、コンテンツを配信するための独自のプラットフォームを柔軟に作成することができます。

アセットマネジメント

　アセットマネジメントでは、ファイルをクラウド上に保存し、1つのシステムで管理することができます。ローカルに保存したコンテンツも、クラウドに保存したコンテンツも、同じプラットフォームで管理することができます。ヘッドレスCMSでは、自分でコンテンツを作成、閲覧、更新、削除することができます。

多言語でのコンテンツ公開

　ヘッドレスCMSの最大のメリットのひとつは、複数のプラットフォームでコンテンツを公開できることです。そのため、時には、異なるプラットフォーム上のコンテンツを異なる言語で表示しなければならないこともあります。ヘッドレスCMSのコンテンツは、どのようなフロントエンドフレームワークにも配信できるため、APIの助けを少し借りれば、必要であればどのような言語でも公開することができます。

ヘッドレスCMSのメリット

　すでに述べたように、ヘッドレスCMSの最大のメリットは、開発者らがコンテンツを配信するヘッドを複数も構築できることです。これこそが、この種のコンテンツ管理ソリューションを従来のCMSと異なるものにする主な要素です。しかし、このソフトウェアに検討する価値を与える特徴はそれだけではありません。

実装が簡単

　従来のCMSでは、コンテンツを別のプラットフォームにアップロードしたいと思うたびに、ツールを再実装する必要がありました。ヘッドレスCMSには、フロントエンドの配信システムが含まれていないため、このような再実装の必要がありません。

ユーザーフレンドリー

　従来のCMSはウェブサイトの上に構築されており、そのためには多くのコードやコンテンツが必要となります。ヘッドレスCMSは少しのコードで立ち上げることができるため、従来のCMSよりもはるかに使いやすくなっています。Forbes誌によると、「ビジネスチームが新しい機能を作るのにも、より迅速に対応できます。例えば、マーケティング部門が新シリーズの製品ミニサイトを作成したい場合、CMSに直接アクセスしてすぐにコンテンツの作成を開始することができます」

迅速な導入

　前述したように、ヘッドレスCMSの有益な特徴は、さまざまな作業を無駄のない迅速なものにできることです。その一つが、コンテンツ制作者と開発者がヘッドレスCMSを使って二人三脚で作業できることです。従来のCMSではコンテンツを作成する前にシステムを完全に開発する必要があリましたが、この機能があれば従来のCMSよりも早くコンテンツを立ち上げることができます。

オムニチャネル対応

　オムニチャネルマーケティングは、あらゆる形態の小売業に変革をもたらしています。ヘッドレスCMSのコンテンツは反応性が高いため、数多くのチャネルでコンテンツを再利用することができます。それは、ソーシャルメディア、モバイル、VR、そして、顧客やユーザーがいるあらゆる場所を含みます。

ヘッドレスCMSの事例

　ヘッドレスCMSの領域はまだ発展途上であり、それはいくつかのビッグネームがまだ姿を現していないことを意味しています。ここでは、米国G2 Crowdで波紋を広げ始めている領域で、最高のヘッドレスCMSプラットフォームと考えられる製品をいくつか紹介します。

1. 最高のヘッドレスCMS「Contentstack」

　Contentstackは、Web、モバイル、IoTなどの複数のデジタルチャネルにおけるコンテンツ管理を迅速化・簡素化するヘッドレスCMSです。ワークフローや承認、デジタルアセット管理、多言語展開などの機能を備えています。

　Contentstackには3種類のプランがあり、1つ目はContentstackが提供するすべての機能を評価できる無料トライアル。2つ目の選択肢はビジネスプランで、規模の拡大を計画しているような企業に最適です。月額3,500ドルで提供されています。最後は、カスタム価格で提供されるエンタープライズプランです。詳細については、Contentstack社にお問い合わせください。

2. オープンソースのヘッドレスCMS「Contentful」

　Contentfulは、ヘッドレスCMS機能を備えたWebコンテンツ管理システムです。このツールにより、編集者はコンテンツを管理し、開発者はコンテンツをモバイルやウェブアプリケーションに配信することができます。Contentfulは、作成したコンテンツをプログラム可能にすることで、開発者の生産性を高め、新しいプラットフォームでのイノベーションを可能にすることを誇りとしています。

ユーザーレビュー：

APIで柔軟にコンテンツ配信ができるモダンなCMS

WordPressよりは開発者向けのサービスのような気がしますが、自由度の高いCMSです。APIを利用してJSON形式でコンテンツのデータをリクエストすることができるので、フロントエンドが開発できるのであれば、柔軟にサイトを構築することができると思います。

https://www.itreview.jp/products/contentful/reviews/15113

Contentfulの評判はこちら！https://www.itreview.jp/products/contentful/reviews

3. 日本製ヘッドレスCMS「microCMS」 

　microCMSはAPIベースの日本製のヘッドレスCMSです。

もう社内向け編集/管理画面を自作する必要はありません。

開発・運用コストを大きく下げることでビジネスを加速させます。

コンテンツ管理のためのサーバ管理は一切不要で、サインアップするだけですぐにサービスを利用開始できます。

また、APIを作成するとデータ入稿用の管理画面が自動生成され、誰でも簡単にコンテンツを作成・管理できます。

さらに、コンテンツはAPI経由で取得可能なためエンジニアやデザイナーはさまざまなプラットフォームでコンテンツを利用できます。

ユーザーレビュー：

サイト運営にかかる時間・コストともに半分以下になった

機能ごと・メンバー毎で権限管理できるので、運用がとにかく楽。テスト環境での社内のステークホルダーへの確認だったり、機能ごとの使い分けが簡単にできるのが便利。

また、予約投稿機能があるので、ページの開始・終了時間を自由に設定できるのも結構助かっている。

https://www.itreview.jp/products/microcms/reviews/49328

microCMSの評判はこちら！https://www.itreview.jp/products/microcms/reviews

※この記事は、https://learn.g2.com/headless-cmsを翻訳し、国内向けに再編集しています。

投稿 ヘッドレスCMSとは？定義やメリットを徹底解説！ツールを紹介 は ITreview Labo に最初に表示されました。

≪背景・課題≫
● 顧客の声は主にプロダクト改善に反映しており、マーケティングには生かせていなかった
● 担当者による顧客ヒアリングでは得ることが難しい「顧客の本音」を捉えたかった    

≪ITreview利用の効果・メリット ≫
●レビューを二次利用した“口コミ集”資料を作成、見込み客の資料ダウンロード率が約2倍に向上した
●“口コミ集”をお客さまの検討度合いに応じた活用方法に落とし込むことで、アポ率、商談化などのスピードも早まった
●“口コミ集”が新規営業の場面でも説得力のある資料になり、営業プロセスを前に進めるのに有効なものになった
● ITreviewというオープンな場所に顧客の声があることで、新規顧客にもサービスの良さをフラットに知っていただくきっかけになった

　 ITreviewのPremiumプランには、四半期ごとに表彰されるITreview Grid Awardの「Leader」「High Performer」 の称号（バッジ）をWebサイトや展示会で掲示できるほか、投稿されたレビューそのものをパンフレットやLPなどへ転載できるというメリットがある。。

　 そのメリットをいち早く日々の営業やマーケティング活動に結び付けているのが、SEOツール・コンテンツマーケティングツール「MIERUCA（以下、ミエルカ）」を提供するFaber Companyだ。今回同社は、レビューを活用したホワイトペーパーを作成し、見込み客へのアプローチに成功したとして、ITreview 2019　Customer Voice Leadersを受賞。「いただいたレビューを“口コミ集“としてまとめたホワイトペーパーをメルマガで配信しています。通常の製品資料などと比べると、ダウンロード率は約2倍です」と語るIMC部　エグゼクティブ・マーケティング・ディレクター 月岡克博氏へ、同社が実践するレビューの二次利用について詳しくお伺いした 。

ITreviewは第三者機関なので、バイアスのかからない、顧客のリアルな声を広く集められる

――ITreview導入以前、貴社は、顧客の声をどのように収集していらっしゃいましたか？

月岡氏： 大きくは2つあります。1つは、日々既存のお客さまをフォローしているカスタマーサクセスチームが活動の中で伺った声を収集して、それをテキストベースで社内共有しています。もう1つは、定期的に開催しているユーザー会や既存顧客向けのセミナーでヒアリングしたり、アンケートにご回答いただいた内容をお客さまからの声として収集していました。

月岡　克博 氏
株式会社Faber Company
エグゼクティブ・マーケティング・ディレクター

――その中で、どのような課題感をお持ちだったのでしょうか？

月岡氏：人によってお客さま理解にバラつきがあるということが課題でした。ヒアリングベースになってしまうので、「こうあるべきだ」というような個人のバイアスがかかってしまうことがありますよね。社内共有されたヒアリングの記録を見ても「これは本当にお客さまが言っていること？」と感じることがあり、そういう意味ではリアルな声を十分に集められていなかったのかもしれません。また、ミエルカはリリースしてから5年ほど経ち、おかげさまで多くのお客さまにご利用いただいておりますが、全てのお客さまの声を伺うことが難しいということも課題でした。

――ITreviewは、人を介さず、フラットなお客さまの声が聞けるプラットフォーム。お客さまのリアルな声を広く集めたいということがITreviewをご利用するきっかけに？

月岡氏： そうですね。第三者の立場で、ミエルカの評価やレビューを集めていただけるのは、とても意味のあることだと思っています。例えば、悪いことは面と向かって言いにくいものですから、私たちのヒアリングではお客さまは良いことしか言ってくださらなかったりします。直接のヒアリングでは知ることができなかった声を、レビュー投稿を通して知ることができる点は有益ですね。

“口コミ集”によって、見込み客へのアプローチを加速。新規営業のプロセスを前に進めるのにも有効

――そのようにして集めた声を、どのように活用していらっしゃいますか？

月岡氏： カスタマーサクセスチームが、ヒアリングした内容からお客さまの要望を読み取って持ち寄るニーズ会議を定期的に開催していました。その場でそれらの要望をプロダクトにどう反映していくのかを議論します。ITreviewを利用する以前は、マーケティング活用というよりも、プロダクトをどう良くしていくかという観点でお客さまの声を集めているという傾向が強かったと思います。

――ITreviewを利用することで、マーケティング活動にも顧客の声を活用することができるようになったということでしょうか？

月岡氏： そうですね。これまでもお客さまの声をマーケティングに全く活用していないわけではなかったのですが、ITreviewへレビューが投稿されるようになってからマーケティング施策の幅は広がりました。

　ITreviewに投稿されたレビューから、お客さまがミエルカで出来ることのうちで「何を」評価しているのかを整理し、「SEOの順位改善」「コンテンツの競合差別化」など評価しているポイントごとにまとめた“口コミ集”をホワイトペーパーとして作成しました。新規のお客さまには、実際にミエルカで課題解決をしている口コミや評価を見ていただく。その上で業務や課題をヒアリングするほうが、お客さまの課題把握もしやすく、商談プロセスも早く進めることができます

――なるほど。商談を効率的、かつ効果的に行うために、投稿レビューをホワイトペーパーにまとめる形で二次利用されているということですね。そのホワイトペーパーの具体的な成果は実感されていますか？

月岡氏： はい。リードに対するメールコミュニケーションの中で、この“口コミ集”をダウンロードコンテンツにしています。口コミ集はミエルカ製品資料よりもダウンロード率が高く、約2倍のダウンロード率です。口コミがまとまった資料が珍しいというのもあるかもしれませんが、リードの見込み度合いの判定スピードは早くなっていますね。

　また、このホワイトペーパーは営業担当の「打ち手」の1つにもなっています。新規営業を行っていると、どこかのタイミングで必ず競合サービスと比較される時が来ます。そういった時に、手前みその比較ではなく、実際のユーザーからの評価としてこういうものがありますと提示できるのは強い。“口コミ集”が、新規営業の場面でも説得力のある資料になり、営業プロセスを前に進めるのに非常に有効なものになっています。

　自社で集めた声をオープンにするには、事前に許諾をとるなどの手続きが必要になるため、クローズドな活用に限られがちです。ITrevewの顧客の声は最初からオープンな場所にあるので、私たちの製品を知らない人にも、製品の良さを知っていただくきっかけにもなっています。

――レビューを増やすために工夫されていることはございますか？

月岡氏： オフラインのイベントが一番投稿をお願いしやすいですね。定期的に開催されるミエルカユーザー会や、月1～2回開催されるユーザー向けのセミナーなどの場で、チラシを配布してお願いしています。あとは、ユーザー向けのメルマガの中の常設コンテンツとして、レビュー投稿をお願いしています。ITreviewでキャンペーンが走っていれば、優先順位を上げてメルマガの上のほうに表示することもあります。ただあまり強くプッシュすると、フラットな声が集まらなくなると思うので、告知する程度にとどめていますかね 。

今後は“口コミ集”のバリエーションを増やし新規のリード獲得のために、“口コミ集”を活用することも計画

――ITreviewの活用方法について、今後さらに構想されていることがございましたら、お聞かせください

月岡氏： まずは、“口コミ集”のバリエーションをさらに増やしていきたいですね。“口コミ集”は、事例作成ほど手間も工数もかからず手軽に作成できるので、評価ポイントや課題ごとに編集するだけではなく、例えば業種、お客さまの規模ごとなどでも編集できそうです。今後は、この“口コミ集”を新規のお客さまに出会うための手段とすることも検討しています。Web広告からのランディングページとして“口コミ集”のダウンロードページがある。そういうような使い方もできるのではないかと考えています。

　また、カスタマーサクセスがいただいたレビューによって、臨機応変な対応を行う、サポートを改善する。そんなふうに、既存ユーザーさまの利用頻度向上やサポートなどにもITreviewを活用できると良いかなと思っています。

――最後に、ITreviewに対してのご要望やご期待などをお聞かせください

月岡氏： 今回のこの“口コミ集”も、ITreviewの担当の方とレビューの活用法をいろいろお話しさせていただく中で生まれたものです。集まったレビューをどう活用していくのか、マーケティングでどのように活用できるのか、これからもひきつづきご提案していただけるとありがたいです。

　また、どうやって多くのレビューを集めるのかということが重要だと思っています。ホワイトペーパーの取り組みもレビュー数を増やすことがベースになっていますので、そこにも期待しています。

投稿 ダウンロード率が2倍に！投稿されたレビューの活用が、新たなマーケティング施策として効果を発揮 は ITreview Labo に最初に表示されました。

　2019年6月現在、契約数は約4,400アカウント。今もなお1カ月に100～150アカウント増のペースで利用ユーザーが増え続けている。そんな快進撃を見せているWeb接客（Webチャット）ツールが「ChatPlus（チャットプラス）」だ。月額1,500円からと低価格、また申込み後わずか1分でID発行、JavaScriptのタグを配置するだけですぐにチャットを始められる利便性の高さが世の中に支持されるゆえんとなっているのだが、「低価格なのに、機能の充実ぶりがスゴイ」という理由から、ChatPlusを選ぶユーザーも少なくない。

　Founder and CEOの西田 省人氏は言う。「ChatPlusにもともとあった機能というのは、現在の10分の1ぐらい。9割はお客さまから寄せられた要望で開発し、どんどん追加していった機能です。つまり現在のChatPlusの90％は、お客さまの声でできています」そんな新機能開発の源となるお客さまの声は、カスタマーサクセスチームの3人が中心となって集めているという。同社のカスタマーサクセスチームはどのようにして顧客の声を集めているのか。西田 CEOと、取締役 COOの大江 繭子氏へ「顧客の声の生かし方」について詳しくお伺いした。

自社Webサイトに設置したチャットが、顧客の声の入口。1日50件の声に、カスタマーサクセスチームが対応

――貴社は、いつからカスタマーサクセスに取り組まれていますか？

西田氏： 2016年8月に創業し、ChatPlusをリリースした当初から、カスタマーサクセスに取り組んでいると言っていいと思います。お客さまに提供するチャットツールをやはり自社のWebサイトにも設置していますので、お客さまがChatPlusを使ってみてどんな反応なのかをチャットを通して確認し、使い方が分からないなど、お客さまが抱えた課題に対して丁寧に対応していくということは、リリース直後から始めています。

――カスタマーサクセス担当の方々は、どのようにしてお客さまの声を集めていらっしゃいますか？

西田氏：自社Webサイトに置いているチャットがお客さまの声の入口になっています。もちろん、そこは新規のお客さまがお問い合わせされる窓口なのですが、既存のお客さまもこのWebサイト上のチャットからお問い合わせされるケースが最も多いのです。Chatbot（定形の質問に対しボタン形式で自動回答する機能）で自動回答することも少なくないのですが、チャットには1日50件ぐらい、お客さまからフリーワードでのお問い合わせやご要望が寄せられます。カスタマーサクセス担当は、新規、既存を問わず、そのお問い合わせやご要望へ対応していく役割を担います。

――新規、既存を問わず顧客対応されるということは、カスタマーサクセス担当の方が新規営業のような活動をされることもあるということでしょうか？

大江氏：チャットへのお問い合わせはいったん、カスタマーサクセスチームで受けて、「この機能の使い方は？」「この機能の設定方法は？」といった内容であれば、そのままカスタマーサクセスチームのほうで対応します。新規のお客さまから導入にあたっての相談事があった場合も、担当営業の訪問セッティングは、カスタマーサクセスが行います。カスタマーサクセス担当がお客さまへ訪問することはあまりないですが、顧客と担当営業のWebミーティングにカスタマーサクセス担当が同席することもあります。

西田氏： 営業が商談を行った後のフォローは、カスタマーサクセスチームで担当します。そのフォローがとても重要です。しっかり顧客フォローしているとやはり成約率が高いので、カスタマーサクセス担当のフォローが新規営業のカギを握るといっても過言ではないですね。

毎日、5～6件は新機能などの開発を実施。ChatPlusの機能のほとんどは、顧客の声が源

――顧客の声の中には、「もっとこういう機能がほしい」といったプロダクトへの要望はございますか？

西田氏： ChatPlusは従来のチャットツールと比べても、かなり機能が充実しているツールだと自負していますので、明確に「こういう機能がほしい」というご要望は少ないのですが、「こういうことをやりたいのだが、どの機能を使えばいい？」といったお問い合わせは少なくないですね。既に実装している機能で解決できる件であれば、その方法をカスタマーサクセス担当はお客さまへお伝えしますし、今機能として備わっておらずお客さまの「こうしたい」にお応えできない時は、「仕様外です」とは決して返答せずに、「実装しておらずご不便をかけて申し訳ございません。承ったご意見は開発担当に伝え、機能開発を検討させていただきます」とお返しするようにしています。

そういった機能に関するご要望は、課題管理ツールに蓄積して、私がチェックし開発担当へリクエスト。順次追加機能として実装していきます。実装されたら、意見を寄せてくださったお客さまへ「以前いただいたご意見を参考に追加機能として開発／リリースしましたので、よかったらぜひご利用ください」とフィードバックするようにしています。

――そのように機能拡張されていく際に、開発の優先順位をつけていらっしゃいますか？

大江氏： お客さまから同じ意見が多数挙がっている、汎用性の高いものの優先順位が高いです。LINE連携機能などがそうですね。

西田氏： 分析機能の中で、日付指定だけだったものを時間指定までできるようにしたというのも、複数のお客さまからご意見が寄せられていたためです。すぐに実装できるものであれば、1～2日で追加機能を実装します。大体、1日5～6件は新機能開発やバグ対応などを行っていますね。そのようなスピード感でプロダクト改善を行っていますので、ChatPlusにもともとあった機能というのは、現在の10分の1ぐらい。9割はお客さまから寄せられた要望で開発し追加していった機能です。つまり現在のChatPlusの90％は、お客さまの声でできています。

――なるほど。機能が充実していると評判のChatPlusですが、機能開発の源となっていたのは、顧客の声だったわけですね。チャット以外で、顧客の声を集めるために何か取り組まれていることはございますか？

西田氏： 定期的に開催している運用相談会が、それにあたるかもしれません。

大江氏： 運用相談会は、リアルの場でもWeb上でも開催しており、新規のお客さまも既存のお客さまも、どなたでも参加できます。今、設定をしているけどやり方が分からないというお客さまもいれば、導入を検討していて、こんなこと考えているけど実現できますか？というお客さまもいらっしゃいます。また、導入してしばらくたつけど、いまひとつ効果が上がらないという相談だったり、これまでチャットは単純な対話だけだったけど他のツールと連携したいだったり。さまざまな相談を個別にお伺いするのが、運用相談会です。その場で、直接伺ったお客さまの生の声は、やはりプロダクト改善に生かされていきます。

西田氏： 私たちよりお客さまのほうがチャットツールに対して柔軟な考え方だというケースもよくあり、Chatbotの使い方にしても、よくこんなことを考えつくなというようなアイデアをお持ちです。それをユーザー会などで横展開するだけでも世の中に有益だと思っています。これは、今後取り組んでいきたいテーマですね。

顧客は何を目的としてチャットツールを利用しているかを確認し、目的の達成に伴走する

――カスタマーサクセスチームのKPIは、どこに設定していらっしゃいますか？

西田氏： 1つあるのは、お客さまの満足度です。セットアップが終わった後に、お客さまの評価をお伺いしていますので、そこの満足度は見ています。現状は、90％以上の満足度をキープしていますので、それを維持していくことが、カスタマーサクセスの目標になります。

　おかげさまで1カ月に100～150件の契約が増えていっている伸び盛りのプロダクトなので、今はチャーン（解約）を減らしていくというよりは、どんどん増えていくアカウントに対してどうレスポンスよく対応していくか、お客さまからの要望に対してどう速やかにプロダクトへ反映していくか、カスタマーサクセスの活動も現在はそこに注力しています。

――カスタマーサクセス担当の主務は、顧客の成功にどう貢献していくかということだと思います。ChatPlusというツールを使う顧客の成功とは、どんなことでしょうか？

大江氏： それは、お客さまによってさまざまですね。問い合わせ対応を自動化して工数を削減したいという目的でChatbotがあるChatPlusをご利用されることもあれば、Webサイトに訪問してくれた方をお目当ての情報までガイドするためにチャットをご利用されることもあります。また、Webページから離脱させないために対話形式で簡潔に伝えたいことを伝えられるからとご利用されることもあれば、社内連絡をスムーズに行うためにChatPlusを利用してくださることもあります。

　利用する目的がさまざまなので、一概に顧客の成功とはこうだと言うことは難しいですが、あえて言うなら、お客さまの目的が達成されること、イコール、お客さまの成功でしょうか。目的が達成されるように伴走していくのが、カスタマーサクセスチームや営業の重要な役割だと思います。

ChatPlusの場合、Webでお申込みされるお客さまがほとんどなので、契約された時は、どんな目的で導入されたか分からないケースが多くあります。設置したけどあまりチャットが来ないといったお問い合わせや、もうちょっとコンバージョン率を上げたいという相談があった場合、私たちはまず何を目的にしているのかを確認して、もっとチャットを活用できる方法をサポートします。例えば、個人情報を入手するタイミングではないにもかかわらず、わざわざ名前を入力いただいてからチャットを開始していたのを止めていただいたというケースもあります。そういうところを少しずつ改善していって、目的を達成できるように伴走する。実際、問い合わせ数が増えたとか、コンバージョンが4倍になったとか、そういう事例もあります。

――今後、カスタマーサクセスチームで取り組んでいきたいことがあれば教えてください。

西田氏： 今のところ、たくさん来る問い合わせを丁寧に返すことに注力していますが、もう少しマーケットが落ち着いてくれば、お客さまの利用状況をスコアリングして、チャーンを減らしていく活動をやっていきたいですね。チャーンされてしまうお客さまは、あまり使わずにチャーンされていく傾向があるので、しばらくログインしていないユーザーなどに対するPUSH型のアプローチを強化していきたいと考えています。こちらから設定をし直しに行くといった先回りの活動が、今後必要になってくるかなと思っています。

　あと、これは願望に近いのですが、メーカーなど世の中のいろいろな企業に、カスタマーサクセスの概念がもっと広まっていけばいいなと思います。私たちが、ChatPlusで集めたお客さまの声をプロダクト改善に生かしているのと同じように、さまざまなメーカーがカスタマーサクセスの実践によって、集めた顧客の声を商品開発や改良に生かすような潮流が巻き起これば、私たちのビジネスにとっても好影響をもたらすと思います。なぜなら、ChatPlusは、「顧客の声を集める」カスタマーサクセスの実践には、かなり強力なツールになり得ると思うからです。

取材にご対応いただいた チャットプラス株式会社 の製品レビューはこちら
・ChatPlus

ITreviewとは

　ビジネス向けソフトウェア・クラウドサービスのレビュープラットフォーム「ITreview」では、ソフトウェア・クラウドサービスの利用ユーザーのリアルな声を集めることが可能です。自社製品を掲載し、レビューを集めて活用していくことで、 顧客満足度の向上、ブランディング、マーケティング、新規顧客獲得など、今までにないカスタマーサクセスが実現できます。

　ITreviewを利用して、新しいカスタマーサクセスを実現しませんか？

投稿 チャットプラスのカスタマーサクセス事例―毎日5件の製品改善で顧客の声をスピード反映 は ITreview Labo に最初に表示されました。

　カスタマーサクセスの実践において、オンラインでのユーザーコミュニティー運営やオフラインでの定期的なユーザー会開催など、ユーザー同士が交流できる場の提供を重要な施策の1つに挙げる企業が少なくない。本連載の「カスタマーサクセスの夜明け」でも、これまでユーザー間で活発に意見交換を行っているユーザーコミュニティー運営企業をいくつか取り上げさせていただいた。

　人工知能も活用しつつ検索ユーザーのニーズを分析し、より有効なSEOやコンテンツマーケティングにつなげるための話題SEOツール・コンテンツマーケティングツール「MIERUCA（以下、ミエルカ）」。この話題のプラットフォームを提供するFaber Companyも、導入企業1,000社を対象としたユーザー会を2カ月に1回程度のペースで開催している、ユーザー会実践企業だ。「セミナーの開催も案内していますが、ユーザー会のほうの参加予約がとても早く埋まっていきますね」と言うカスタマーサクセスチームの渡邊 雅俊氏、大江 奈々子氏へ、ユーザーが我先に参加したくなるユーザー会はどのようにして生み出されているのか、同社のユーザー会運営術を中心にお話を伺った。

顧客のライフサイクルに合わせ、役割を3つに分担した体制に

――貴社は、いつからカスタマーサクセスに取り組まれていますか？

渡邊氏： 私が入社したのが2年前の2017年。その時、既にカスタマーサクセスのチームがありました。「ツール＋学習コンテンツ＋コンサルティング」この3つの領域に力を入れていくというのが、私たちの会社のスタンス。この3つの中の「ツール」に関して私なりに理解しているのは、今世の中にあるどのツールも、機能だけで見ると負けず劣らず素晴らしいものかなと思いますが、実際それを活用できないと何も役に立たない。お客さまはツールを導入して終わりではなくて、活用してそこから何かしらのアクションを起こさないと、成果にはつながりません。

　当社もはじめはツールを導入いただく際に、提案から導入後の支援までフロント担当者が実施していたのですが、導入企業数が増えて専任チームが必要となったため、カスタマーサクセスチームが創設されました。チームの立ち上げ当初は2人でしたが、今では約20人のカスタマーサクセス担当でお客さまのツール活用をはじめとしたSEO・コンテンツ施策を支援しています。

――お二人はカスタマーサクセス担当として、どのような役割を担っていらっしゃいますか？

渡邊氏： 私は担当するお客さまに1対1で向き合いながら、ミエルカというツールをどう活用するのが有効なのかを支援、フォローする役割です。それと合わせて、導入いただいたお客さまがミエルカのファンになっていただけるよう、ユーザーイベントや勉強会などを企画、運営しています。

大江氏： 私も同じくお客さまであるWebマーケターの方々へミエルカの活用支援を行っています。これまでは、導入時の立ち上げ対応から、導入後のお問い合わせ対応などお客さまが自走してくださるまで、1人のカスタマーサクセス担当がお客さまに伴走していました。2019年6月より、グロースチーム、アカウントチーム、サポートチームに大きくチームを分割しました。導入時から運用立ち上げを中心に支援する、いわゆるオンボーディングを担当するのがグロースチームです。立ち上げ後の運用フェーズでミエルカをどのように活用すべきかなどを伴走支援するのがアカウントチーム、お客さまからの機能や契約に関する問合せ対応を行うサポートチーム、この3つのチームに役割が分担された体制になりました。私はグロースチームで、日々お客さまがミエルカを活用しながら施策をどう進めていくかをやりとりしています。

顧客のKPI達成に伴走することが、カスタマーサクセスチームのKPI達成に結び付く

――貴社では顧客の声をどのように集めていらっしゃるのでしょうか？

渡邊氏： お客さまと1対1の対面でご要望をお伺いすることが多いですね。また2カ月に1回程度、ユーザー会を行っています。そこでのアンケートなども非常に参考になります。今後ユーザー会は、少人数の分科会の開催も実施するなどバリエーションと頻度を増やしていく想定です。そうなれば、ユーザーともっと密な情報交換ができるのではと期待しています。

大江氏： 立ち上げの段階では、お客さまとの打ち合わせの機会が多数あり、コミュニケーションを密に取りながら進めます。そのときのお客さまのご意見は非常に参考になりますね。あとは、ミエルカ管理画面で定期的に、サービスやツールの満足度について聞かせていただくためのNPS（Net Promoter Score）調査を実施しており、そこで入力いただいたフリーアンサー内容も貴重なお客さまからの声になります。

――そのようにして集めた声をどのように活用していらっしゃいますか？

渡邊氏： イベントに参加してくれたお客さまにも同じようなNPS調査を実施しており、その変動を見て、お客さまがどういう状況なのか、施策に対してどれくらいモチベーション高く取り組めているのか変化を読み取り、こちらからの適時アプローチを行うようにしています。

大江氏：これらのNPS調査のスコアや普段のやりとりから把握している施策状況をもとに、お客さまの活用ステータスごとにラベルをつけ、ネクストアクションはどうしていくのかを管理しています。カスタマーサクセス担当のアクション後にお客さまがどう変わっていったのかもデータで残せるようになっていて、分析できるくらいにデータが蓄積されています。

渡邊氏： また、お客さまからいただいた声をツールの改善にも生かしています。最近の改善例でいうと、「ミエルカヒートマップ」の表示画面の刷新です。機能には3種類のヒートマップデータがあって、それらを1つ1つ別の画面で見せていたのですが、「3つ同時に閲覧できるようにしてほしい」というお客さまからの声がありまして。その数日後には3画面同時表示を新機能としてリリースしました。

　他にも多くのご要望をいただいておりますが、優先順位やその他ユーザーへの影響なども加味しながら、順次対応できるようエンジニアチームと連係しているところです。やはり普段活用いただいているユーザーの声が一番参考になると感じています。

――カスタマーサクセスチームのKPIやKGIは、どこに設定していらっしゃいますか？

渡邊氏： KPIはLTVの最大化。ツールの運用を定着させ、いかに長くご活用いただくか。もちろん解約率もみています。KGIというか、カスタマーサクセス担当が目指すのは、最終的にはお客さまのビジネスを成長させることですね。

大江氏： 私たちにKPIがあるように、お客さまにもKPIがあります。今、新体制の立ち上げの段階でカスタマーサクセス担当は、改めて何をしていくべきなのか整理しているところです。お客さまとKPIを一緒に設定して、それを達成していくために、どういうタスクとスケジュールを引けばいいのかを一緒に決めていく。施策効果を計測するために、どんな指標を見ていけばよいかポイントを抽出して、どういうフォーマットで効果計測を行うのか、というところまでお客さまと決めていければよいね、などをチームで議論しています。

　直近では、お客さまのKPI達成に伴走する取り組みを複数社でテストさせていただき、「いいね、これだと（施策が）うまくいきそうだね」という声をいくつかいただいています。お客さまによっては「検索流入アップ」をKPIにするケースもあれば、「コンバージョン数アップ」をKPIにするケースもあります。課題もさまざまなので達成までのロードマップは個別に作成していかなければなりません。

　私たちの持っているノウハウをもっと集約し、「検索流入アップの場合は……」「コンバージョン数アップの場合は……」と、お客さまの達成したい目標に応じた成功パターンをフォーマットにした上で、展開していく予定です。

課題解決型のユーザー会を企画・運営し、製品のファンを生み出す

――貴社のユーザー会は、とても盛況だとお伺いしています。どのようにユーザー会を運営されているのでしょうか？

渡邊氏：まず、「ツール＋学習コンテンツ＋コンサルティング」のうち、学習コンテンツとしての「動画マニュアル」や、集合研修の「ミエルカ大学」など、コンテンツ施策やSEOの学びの場を多く提供しています。これに加え、主にユーザー同士の交流と活用状況の共有の場として、2018年から始めたのがユーザー会です。

　企業内でWebマーケティングやSEOなどを担当している人数は少ないことが多いんですよ。各種施策の方向性、自分のやっていることは正しいのか、相談する人がいないというお悩みは、お客さまからよく伺っていました。ミエルカユーザーさん同士は、日々同じような課題に向き合っています。そこでユーザーさん同士で交流してもらって、新しい発見や施策の相談ができたら、モチベーションを高めあっていただける。そういう場を私たちが提供しよう、というコンセプトです。その中でミエルカの新しい活用を発見したり、新たな施策を思いついたりする。ひいてはミエルカをより好きになってもらえたらうれしいなと。

　ユーザー会のテーマは毎回お客さまの声からヒントを得ています。普段の業務の中で「どんな点が気になりますか？」「どんなことが課題になっていますか？」などを聞いてきていますので、それらを整理して、ユーザーの役立つのではないかという企画のストックを作っています。それぞれのテーマに対し、実際取り組んでいるユーザーさんや知見をもっているユーザーの方に登壇を依頼、施策内容を共有してもらったり、どんなふうに解決してきたのかなどをライトニングトーク形式で発表してもらうのが評価の高いコンテンツです。登壇ユーザーのみなさまが惜しげもなく技を披露してくださる（笑）おかげでもあるのですが、ユーザー会の満足度はいつも高いですね。

――ユーザー会は、ある意味、競合関係にある者同士の集まりという側面があると思います。そのあたりは、交流の場を持つ上で、懸念されませんでしたか？

渡邊氏： そうですね。最初、実は社内からも集まる人の競合性や関係性をとても心配されました。しかし実際参加されたユーザーの生の声を聞いてみると、全然そのようなことはなくて。さきほどもお伝えしたとおり、ユーザーであるWebマーケターは会社の中で孤独なことが多い。そういう状況の中で、同じような役割を担っている方と横のつながりを持ちたいという思いを抱いている方が多いんです。そこには競合がうんぬんという話はそもそも存在していませんでした。

　ユーザー会に参加することによって、まだ知り得ていないWebマーケティングのノウハウを手に入れることができ、同じコンテンツマーケティングやSEO担当者ともつながりができる。もちろんミエルカを好きになってくれるとさらに良いのですが、ミエルカというサービスを通じて、多くのWebマーケッターのみなさんのスキルアップやキャリアアップにつながる。そういう世界観を作りたいですね。結果、「ミエルカいいじゃん！」って感じてもらえたらいいかなと。またユーザー会の場では、私たちが考えもしなかったミエルカ活用方法がシェアされたりもしていて、私たち自身も学ばせてもらっています。私たちとユーザーとが一緒になって、業界を盛り上げていきたいなというのがありますね。

担当者個人の成功支援もファン化に必要――ファン獲得からアップセルを生み出す効果も

――ユーザー会を通して、ユーザーをファン化していくためのコツや秘訣は何かございますか？

渡邊氏： 「ファンになってもらう」は結果だと考えています。私たちが相対するお客さま個人がどう成功するかがカスタマーサクセスに必要な視点です。どうしたらその方が成果を上げられるか。社内外問わず評価され、マーケターとしてキャリアアップやスキルの研さんにつながるのか。私たちカスタマーサクセス担当がサポートできるところは少なからずあるのではないかと思っています。

　ライトニングトークに登壇いただくユーザーさんには、プレゼン資料作成をお願いしています。資料を作ると、自分のやってきた施策や成果を再認識される。その資料を自社内で共有し、社内成果報告してもらうのと同時に、「ミエルカを使ってこういう成果が出ました」と自主的に宣伝してくださるユーザーさんまでいます。実際、その会社の他部門の方から「〇〇さんに聞いて…」と問い合わせをいただくことも多いので、既存ユーザーさんからのアップセルも「社内紹介」から増えています。

大江氏： まずはミエルカを使いこなしていただけることが大前提です。その上で渡邊がお話ししたように、「ミエルカを使っていると自分も成長できるし、悩んでいる人がいたら紹介しよう」とお客さま自身に自然に思っていただけるレベルまで徹底的にサポートすることでしょうか。

　また、ユーザー会の企画やコンテンツを増やしていって継続することも重要だと思います。ご好評いただいた業種別勉強会は今後、ユーザー会後の分科会として開催する案や、その他ECやメディアだけを集めて開催する案も出ています。さまざまなユーザーニーズをカタチにしていって、「コツをつかんだ」「成果が出た」「仲間ができた」、さらには「ユーザー同士で新しいサービスやコンテンツを始めた」というケースも、今後増えていくことを期待しています。

　2019年9月には今までで最大規模のユーザー会を開催する予定があります。コンテンツは徐々に決まってきていますが、たくさんのユーザーさんにお会いできるのが楽しみです。

取材にご対応いただいたFaber Companyの製品レビューはこちら

・ミエルカ

・ミエルカヒートマップ

ITreviewとは

　ビジネス向けソフトウェア・クラウドサービスのレビュープラットフォーム「ITreview」では、ソフトウェア・クラウドサービスの利用ユーザーのリアルな声を集めることが可能です。自社製品を掲載し、レビューを集めて活用していくことで、 顧客満足度の向上、ブランディング、マーケティング、新規顧客獲得など、今までにないカスタマーサクセスが実現できます。

　ITreviewを利用して、新しいカスタマーサクセスを実現しませんか？

投稿 MIERUCAのカスタマーサクセス――ファン化につながるユーザー会の作り方 は ITreview Labo に最初に表示されました。

　Webサイトの構築やデータ分析・活用にまつわるさまざまな製品を展開するイー・エージェンシー。データドリブンによるWebサイト制作を得意とする同社は、レコメンドエンジンや低価格メール配信システム、多言語変換サービス、カゴ落ち対策ツールなど、マーケティング支援ツールの分野でも国内有数の販売実績を持つ。

　そのマーケティング支援ツールを利用する数多くの顧客に対し、カスタマーサクセスを実践しているのが、カスタマーコミュニケーション部CS課の女性7人だ。彼女たちは、自らの活動を「おもてなし」の観点からスコアリングし、それを日々の顧客対応に生かしているという。「おもてなしを科学する」をビジョンに掲げる同社ならではの、「おもてなし」の心を込めたカスタマーサクセスとは？　CS課を率いる長沼 彩花 課長と金子 美穂 リーダーにお話を伺った。

「CS」には、カスタマーサポート、カスタマーサクセス、カスタマーサティスファクションの3つの意味がある

――貴社は、どのような体制で、カスタマーサクセスを実践されているのですか？

長沼氏： メンバーは組織長の私を含めて7人です。私たちがサポートする商品は、レコメンドエンジンの「さぶみっと！レコメンド／コンテンツレコメンド」を始め、「さぶみっと！メール配信 ／ API Mail」、カゴ落ち対策ツールの「カートリカバリー」、PCサイトをそのままスマホに変換する「shutto（シュット）」、自動翻訳サービスの「shutto翻訳」、LINEメッセージ配信「KANANETO」と6商品あり、2商品をメンバー2人で担当する体制で顧客対応を行っています。

　CS課の「CS」には、カスタマーサポート、カスタマーサクセス、そしてカスタマーサティスファクションと3つの意味があります。あるメンバーはカスタマーサポートだけを行うというような業務分担はしておらず、6人のメンバー全員が、カスタマーサポートもカスタマーサクセスの活動も、カスタマーサティスファクション（顧客満足）を向上させる活動も、全て行います。

――いつからカスタマーサクセスに取り組まれていますか？

長沼氏： 課の名称にカスタマーサクセスを据えたのは2018年ですが、2015年ぐらいからカスタマーサクセスといえる活動は行っていました。初めはカスタマーサポートといった業務がメインで、お客さまから問い合わせに対して答えていくのが私たちの役割。でもやっぱりその業務だけでは、1年、2年と使っていただいた後に、突然解約されてしまったり、その解約の理由がよく分からなかったり。そういうことが目立つようになってきました。導入前にトライアルをやってみたけど、本契約には至らないケースもあり、こちらがお客さまを十分に把握していないために離脱してしまう。やっぱりお客さまのことをもっと理解しないといけないということに気付きました。お客さまと同じ方向を向く、同じゴールを目指すということがないと、いい関係が作れない。そういうスタンスでやっていこうとしたのが、3年ぐらい前ですね。

――カスタマーサクセスとしての活動には、どのようなものがありますか？

金子氏： トライアルをしてくださっているお客さまへ状況を伺ったり、何か困ったことがないかなどを確認したり。あとは既存のお客さまへ電話や訪問で要望をお伺いして、それを社内に持ち帰って、開発を検討したりしています。また、残念ながら解約になってしまったお客さまへその理由をお伺いし、深く議論することもあります。それらがカスタマーサクセスとして活動していることになります。

長沼氏： 新規でのお問い合わせももちろんあるので、直販だけでなく、代理店の営業担当の方と一緒にお客さまのもとへお伺いしてご説明し、トライアルをしていただいて、そこから本契約まで進めていく。これも私たちの活動の1つです。導入時の設定フォローや、導入後のフォローも私たちが行います。トライアルのお客さまを本契約まで引き上げるのは、私たちの役割です。あとは、1年後、3年後、5年後、解約されずにさらに取引を大きくしていくために、どういうことをしていくべきか、どう改善していくべきかをチームの中で考えて実行していくことも現在行っています。

――既存顧客のフォローだけでなく、新規営業のような活動も行っていらっしゃるのですね。

長沼氏： はい。私たちの商品には基本的に、トライアルの期間が設けられています。ですので、実際にお客さまが導入し、それらのフォローを私たちが行うのは、受注前ということになります。トライアルをしてくださった見込み客のお客さまが、本契約していただけるよう適切なフォロー、つまり新規営業のような活動を私たちが行うのは、ごく自然なことのように思っています。

仕組み化よりも、できるだけ多くのお客さまと触れ合う、手触り感のあるカスタマーサクセスを展開

――貴社では顧客の声をどのように集めて、それをどのように活用していらっしゃるのでしょうか？

金子氏： 電話で対応させていただくことが多いのですが、そこでご要望やお客さまの課題をお伺いします。あとは、お申込みの時にアンケートでご意見を伺ったりしています。どういうところに期待してお申込みされましたか？　何にお悩みですか？　などをお聞きし、お客さまの課題を把握できるようにしています。また、お客さまには、弊社の導入事例として取り上げさせていただくお願いもしているので、そこで詳しくお客さまの声をお伺いしたりもします。

長沼氏： お客さまからいただいたご要望は、ツール改善の中に落とし込んでいくことも当然あります。自社開発ツールなので社内にはエンジニアのチームがあり、プロダクトごとにエンジニアと定例ミーティングをしています。そこにお客さまの声を持ち込んで、改善を検討することは毎週行います。あとは、使い方が分かりづらいところは資料に落とし込んだり、FAQにしたり、マニュアルに反映させたり。より使いやすいツールにしていくことに、お客さまからの声を活用させていただいています。

　また、販売チャネルを拡大、強化するために各パートナーさんと連携しキャンペーンなどを企画していますが、そこでヒアリングできる内容も大切にしています。弊社のツールは、サイトを構築するためのメイン基盤にオプションでつけていただくことが多いので、代理店になっていただける制作会社さまや広告代理店さま、サイト構築パッケージのベンダーさまなどと密に連携させていただいています。その中で、お客さまが自社サイト構築にあたって、どのような課題感を抱いていらっしゃるのかといった声を把握し、ツール提案に生かしています。

――問い合わせ対応というカスタマーサポートから、既存顧客の継続率を上げるための活動、トライアルから本契約へ引き上げる新規営業、また代理店フォローまで、CS課の方々の活動はかなり幅広いですね。仕組み化して業務を効率的に行っていく方法もあるかと思いますが、そのお考えはございますか？

長沼氏： そうですね。もちろん仕組みやシステム化などは行っております。顧客数は、レコメンドエンジンで1300社ぐらい。カートリカバリーは500サイトにご利用いただいていますが、現在よりも顧客数がかなり増えたり、チームメンバーの数が減ってしまったり、というような状況になれば、よりシステマチックな仕組みで品質を保ち、お客さまに対応していくことも重要なことだと考えています。ただ、システム化することだけでなく、少しでも多くのお客さまと触れ合うことがもっとも重要だと考えています。商品のことはもちろん、営業のこともサポートのことも理解した私たちが、より多くのお客さまと対峙することで、仕組み化するよりもスピード感や一貫性のある顧客貢献ができているのではないかと思っています。

日々の活動に「おもてなし」の心を込めていこうという取り組みを開始

――そんな幅広い活動を行うメンバーの方々が顧客に相対していく中で、貴社なりに工夫されていることは、何かございますか？

長沼氏： より事業貢献できるCS（カスタマーサポート＋カスタマーサクセス＋カスタマーサティスファクション）を実践するために、日々の私たちの活動に「おもてなし」の心を込めていこうという取り組みを始めています。

　東京工業大学の教授がまとめられた「おもてなしを構成する要因の体系化」という論文に、例えば「おもてなしは、相手に『安心感』を与えなくてはいけない」「おもてなしには、相手の状況、ニーズを読み取る観察力／洞察力といった『感受性』が必要である」などの「おもてなし55項目」というのがあるのを見つけまして。その中から、「おもてなしに必須なもの」22項目をピックアップし、私たちが行っている業務の中で大切にしていることは、どの項目に当てはまるだろうか？　逆にできていないことはどれだろうか？　次にこのおもてなしができるようになるためには、具体的にどんなことを行っていけばいいのだろうか？　などをチームミーティングで話し合っています。

　22項目の中で特に重要だと話していたのは、先ほどの「安心感」「感受性」に加えて、「心（おもてなしには、相手を敬う「心」がなくてはならない）」「立場に立つ（おもてなしを行う上で、相手の立場に立って考えるということは最も重要な考えである）」「目的（おもてなしは、相手の目的を把握しそれに沿って行われなければならない）」です。この5項目について、どういったアクションを起こしていけるか、チームの中で話を進めているところです。チームとメンバー個々で、この項目はできている、これはできていないなどスコアリングして、今後のお客さまへの対応に生かせるようにしています。

――顧客のスコアリングはカスタマーサクセス実践企業でよく行われることですが、自分たちのヘルススコアを「おもてなし」の観点からつけていく取り組みは、とてもユニークですね。

長沼氏： そうですね。そもそも私たちの会社のビジョンが「おもてなしを科学する」というもので、私たちCS課の活動が「おもてなし」なのか、どうすれば「おもてなし」の心が込められた活動ができるのかは、以前からずっと考えていました。

　カスタマーサクセスというと、お客さまの利用状況を可視化し、スコアリングをして、それに対するアクションというのが明確にあって、システマチックにお客さまへ対応していくというのがイメージされるのですが、そこで取りこぼしてしまうものや、スコアだけではくみ取れないお客さまの声というものも一方であるだろうと思っています。そういったものをどこまで丁寧に、ちゃんと見つけられるかを考えた時に、私たちの活動に「おもてなし」の心があれば、お客さまの声も拾いやすくなるのではないかと思いました。

スコアリングというのはとても参考になる指標だと思いますが、現時点で私たちは必ずトライアル（受注前）の段階からお客さまに伴走していますので、スコアだけに頼らない、お客さまそれぞれに合った対応ができると思います。その上で、お客さまは本当は何をご要望されているのか、それをちゃんと把握するために始めた活動が、この「おもてなし」なのです。

プロダクトごとに目標シートを作成し、エンジニアとも同じ方向を向く

――CS課のKPIはどこに設定されていますか？

長沼氏： アカウントの件数だったり、継続率だったり、ツールを利用しているサイトのセッション数であったり、担当するプロダクトによって、KPIは変わってきます。例えば、リリースしたばかりの「shutto翻訳」というプロダクトだと、新規の顧客を獲得していこうという活動がメインになるので、新規問い合わせ数やトライアルの申込み数がKPIとして設定されています。一方で、「さぶみっと！レコメンド」というレコメンドエンジンは成熟期に入っているプロダクトなので、解約をどれだけ防止できるかといった継続率がKPIになります。先ほどお話した「おもてなし」の取り組みが成果を上げるようになれば、「おもてなし」のスコアがKPIになることも十分にありえるかと思います。

金子氏： 私が担当する「カートリカバリー」は、これから伸びるか、成熟してしまうか微妙なライン上にあるプロダクトなので、新規獲得と継続率の両方をKPIとして追っている状況です。

長沼氏： 私たちは、期の始まりに、プロダクトごとに目標シートを作っています。大項目として、チャレンジ目標（売り上げ）のクリア／顧客満足度（LTV）のアップなどの方針があり、財務的業績の向上のために、どのように行動すべきか、例えば代理店／子アカウント件数の増、直販アカウント件数の増、単価アップ、生産性の向上などがあります。そしてそのために、私たちはどんな施策を行うべきかまで具体的に落とし込んでいます。この目標シートによって、私たちの活動も明確になり、エンジニアなどほかのチームとも同じ方向を向くことができます。極力マーケットインの、お客さまの声を反映したプロダクトを作っていきたいと思っているのですが、エンジニアのリソースも限りがありますから、優先順位をつけて開発していくことがすごく大事。今なぜその機能を優先して作らなければならないのか、話ができる土台をこうしてきっちり作っておくことがとても大事かなと思っています。

――最後に、顧客の声を集めるのに苦労していることなどはありますか？

長沼氏： 弊社のサービスは導入が簡単で一度導入すると、その後、特に設定を弄っていただかなくても使えてしまうサービスがほとんどです。そのため、導入後に定期的にお客さまとコミュニケーションをとることが難しくなります。現在は、お客さまに役立つ情報を記事やホワイトペーパーにまとめて配信したり、定期的に機能のアップデートのご連絡をしながら、反応していただいたお客さまとコミュニケーションを取り、悩んでいることや要望などの吸い上げを行っています。

　また、お客さまの中にはWebの知識があまりないお客さまも多く、何がしたいのか、何を解決したいのかなどをお客さま自身がよく分かっていなかいことも少なくありません。そういった場合でも、「おもてなし」の心で、とにかく話を聞いてあげて、一緒に設定したりしていますね。

金子氏： 以前、お客さまから「ステップメールはできますか？」とお問い合わせいただいたことがあって。「ステップメールは対応していないのですが、予約配信をうまく使ってステップメールに近い配信を行うことならできます」とお答えした時に、そのお客さまから「ちなみにステップメールって何ですか？」とご質問されたことがあって（笑）。お客さまは「まわりでステップメールがいいって言っているから、どんなメールなのかよく分からないけど聞いてみた」とおっしゃっていて、どんなことをしたいのかよくよく聞いてみたら、予約配信で十分だったので、「さぶみっと！メール配信システム」のトライアルをお試しいただいたということがありました。

細かいことかもしれませんが、「ステップメールは対応していません」で終わらずに「予約配信を使ってならできます」とご案内できたのは、「おもてなし」に必須な「相手の状況、ニーズを読み取る観察力／洞察力といった感受性」について日々考える機会があったからかもしれません。たまたまかもしれませんが（笑）これからも意識して「おもてなし」の心を込めて対応していきたいなと思います。

取材にご対応いただいたイー・エージェンシーの製品レビューはこちら

・さぶみっと！レコメンド　（レコメンドエンジン）
・コンテンツ レコメンド　（レコメンドエンジン）
・さぶみっと！メール配信　（メールマーケティング）
・API Mail　（メール配信）
・CART RECOVERY　（カゴ落ち対策）
・shutto　（スマホ最適化）
・shutto翻訳　（Webサイト翻訳）

ITreviewとは

　ビジネス向けソフトウェア・クラウドサービスのレビュープラットフォーム「ITreview」では、ソフトウェア・クラウドサービスの利用ユーザーのリアルな声を集めることが可能です。自社製品を掲載し、レビューを集めて活用していくことで、 顧客満足度の向上、ブランディング、マーケティング、新規顧客獲得など、今までにないカスタマーサクセスが実現できます。

　ITreviewを利用して、新しいカスタマーサクセスを実現しませんか？

投稿 イー・エージェンシーの日本流カスタマーサクセス、「おもてなし」の心を込める顧客対応とは？ は ITreview Labo に最初に表示されました。